目的：85–89 歳の地域在住高齢者の座位行動を客観的に評価し，テレビ視聴時間を含む関連要因について多面的に検討する。
方法：The Kawasaki Aging and Wellbeing Project（KAWP）のベースライン（2017–18 年）調査の参加者1,026 名に連続7 日間の加速度計装着を依頼し，有効データ914 名（女性473 名）の座位行動を客観的に評価した。重回帰分析を男女別に行い，座位行動との関連要因を3 領域（身体状況，社会経済状況，生活習慣）の24 因子と年齢，計25 因子から検討した。
結果：総座位時間・装着時間に占める座位時間の割合は男性1 日平均（標準偏差）9.4（1.9）時間・67%，女性8.6（1.8）時間・59%と男性が女性より長く座っており，30 分以上継続する座位時間の割合も女性より高かった。重回帰分析により座位行動と関連が認められた要因は，関連が強い順に，男性ではテレビ視聴時間・BMI（正），家事時間・園芸スコア・運動時間・歩行速度・握力・ADL（負），女性ではBMI・テレビ視聴時間（正），家事時間・睡眠時間・運動時間・ADL・外出スコア（負）であった。
結論：80 歳台後半の地域在住高齢者の座位行動にはテレビ視聴以外に，BMI・歩行速度・握力・ADL などの身体状況要因，家事・園芸・運動・睡眠・外出などの生活習慣要因が多面的に関連していた。
