目的：中小規模の自治体から構成される圏域のactive travelとsedentary travelに対する居住地域と年齢の関連性，およびそれらの交互作用について明らかにする。

方法：2015年12月と2016年2月に行われた第3回東駿河湾都市圏パーソントリップ調査の成人のデータを用いた。Active travel（徒歩と自転車による移動が30分/日以上かつ自動車による移動が0分/日）あるいはsedentary travel（自動車による移動が60分/日以上かつ徒歩と自転車による移動がともに0分/日）を従属変数，居住地域（地方拠点都市［基準］/近隣都市），年齢階級（若年層［基準］：20-44歳，中年層：45-64歳，前期高齢層：65-74歳，後期高齢層：75-84歳），あるいはそれらの交互作用項を独立変数としたロジスティック回帰分析を用いた。

結果：解析対象者25,930人のうち，active travelは11.2%，sedentary travelは27.0%であった。Active travelのオッズ比は，すべての同性・同年齢間の比較において，近隣都市で有意に低く，同居住地域内の比較では，男性では中年，前期および後期高齢層，女性では中年層で有意に低かった。Sedentary travelのオッズ比は，女性の前期高齢層を除き，居住地域間による有意な差は見られず，同居住地域内の比較では両居住地域ともに，男性では後期高齢層，女性では前期および後期高齢層で有意に低かった。いずれにおいても有意な交互作用は見られなかった。

結論：中小規模の自治体圏内において，居住地域に起因する移動場面での身体活動の差が確認され，この差は，一定の年齢層で拡大/縮小する傾向にないことが示唆された。

目的：本研究では，高齢者に対する未経験の運動プログラムの体験会において，すでに他の運動教室に参加している者と参加していない者との間での期待と満足の相違を明らかにすることを目的とした。

方法：運動プログラム「スクエアステップ」の体験会参加者を対象に質問紙調査を実施した。参加前に，定期的な運動教室への参加の有無，体験会の参加理由，体験会への期待度を尋ねた。体験会参加後に，満足度と感想を尋ねた。

結果：スクエアステップ未経験の参加者（62名）を分析対象とした。そのうちすでに定期的な別の運動教室へ参加している32名（75.6 ± 7.0歳）を教室参加群，参加していない30名（73.8 ± 7.6歳）を非参加群とした。体験会に対して，教室参加群は未経験の運動プログラムに興味を持って参加し，それ以外の非参加群ではその運動による健康効果に期待して参加していた。また，体験会に対して，非参加群では「楽しい」ということへの期待度が教室参加群よりも有意に高値を示し，両群ともに「雰囲気が良い」ことへの満足度が期待度に対して上回っていた。

結論：すでに運動教室に参加しているかどうかによって，未経験の運動プログラムに対する期待度や満足度は異なる。このような参加者の特徴をふまえて体験会を開催する必要性が示唆された。

目的：日本人健常大学生の研究室内と日常生活時の歩行状態を比較して，日常生活時の歩行状態の実態を明らかにする。

方法：健常大学生を対象に，両足首に装着する歩行センサーを用いて研究室内及び日常生活時の歩行状態（歩行速度，歩幅，ピッチ）を測定した。研究室内の歩行は，5 m歩行テストで測定した通常歩行速度で研究室内の周回コースを5分間歩行した時の歩行とした。日常生活時1週間の歩行状態について，研究室内の測定値よりも低い値，範囲内，高い値の出現割合を求めた。また，日常生活時の履物の違いによる歩行状態の差の有無を検討した。

結果：日常生活時の歩行状態評価の解析対象者は8名（男性2名，女性6名，年齢22.1 ± 0.4歳）であった。日常生活時は，研究室内よりも歩行速度が遅い，歩幅が短い，ピッチが遅い割合がそれぞれ，79.4 ± 14.6%，69.8 ± 25.3%，73.4 ± 15.6%であった。日常生活時においてスリッパを履いている時の歩行速度，歩幅，ピッチは他の履物条件の時よりも低値を示した。

結論：日本人健常大学生の日常生活時の歩行は，研究室内の歩行よりも歩行速度が遅く，歩幅が短く，ピッチが遅い歩行が多かった。研究室内で行った通常歩行の歩行状態は日常生活時の歩行状態と異なっており，研究室内の結果を基に日常生活時の歩行状態を推測する際には注意が必要である。

目的：国民健康・栄養調査の運動習慣，歩数の結果は，本邦の健康政策の目標値の設定やモニタリングとして活用されている。このため，調査方法の変更点や内容および変遷を把握することが重要である。本研究は，これまで国民健康・栄養調査で実施されてきた運動習慣，歩数，体格・体力に関連する項目を系統的に整理することを目的とした。

方法：1946年から2019年までの74年間の調査を対象とし，各年の調査の概要，報告書から，運動習慣，歩数，体格・体力に関連する項目の調査項目の情報を収集し，調査方法の変更内容と変遷などを整理した。

結果：運動習慣は調査員による対面での聞き取り調査で把握されていた。運動習慣有とは，「1回30分以上の運動を週2回以上実施し，1年以上継続していること」と定義され，1986年から2019年まで一貫していた。歩数は，1989年から歩数計（山佐時計計器株式会社製）を用いて計測され，装着部位は腰部，11月中の日曜日および祝日を除く1日と調査方法が一貫していた。運動習慣，歩数以外には，身体活動，運動，スポーツの実施有無，頻度や実施時間，意欲，握力や形態計測などのその時代背景に合わせて調査が行われていた。

結論：運動習慣有の定義，ならびに歩数調査用の歩数計は，調査が開始された年から一貫して用いられていた。よって国民健康・栄養調査は経時的に比較可能な調査が可能であると考えられる。