目的：回復期リハビリテーション病棟における脳卒中者の強度別身体活動時間について，移動形態別に調査すること。
方法：本研究は7施設の回復期リハビリテーション病棟に入院中の脳卒中者を対象とした横断研究である。対象者119人に対し，入院後1か月時点のFunctional Ambulation Categories（FAC）とFunctional Independence Measure（FIM）を用いて，（1）歩行自立群（FAC 4以上），（2）車いす自走群（FAC 3以下，FIM車いす駆動6点），（3）移動非自立群（FAC 3以下，FIM車いす駆動5点以下）の3群に分類した。身体活動量は3軸加速度計（HJA-750C）を用いて測定し，入院1か月時点の座位行動，軽強度活動，中高強度活動を3群間で比較した。
結果：座位行動の中央値（四分位範囲）は移動非自立群が600.6（547.6, 636.4）分で車いす自走群の537.6（480.0, 592.2）分と歩行自立群の502.1（449.9, 563.2）分に比べて有意に長かった。軽強度活動は移動非自立群の98.8（76.5, 134.0）分が車いす自走群の195.0（165.9, 247.3）分と歩行自立群の155.4（138.0, 218.5）分に比べて有意に短かった。中高強度活動は歩行自立群の17.4（5.6, 33.9）分が移動非自立群の2.4（1.3, 4.0）分と車いす自走群の2.3（1.7, 6.7）分に比べて有意に長かった。
結論：回復期リハビリテーション病棟入院中の脳卒中者において，車いす駆動自立者の軽強度活動時間は歩行自立者と同程度であることが明らかとなった。

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統計法（平成19年法律第53号）の改正に伴い，公的統計の利活用が一層促進され，公的統計を含む既存の個票形式のデータ（以下，調査票情報）の利用可能性が広がっている。しかし，身体活動・運動および体力に関する公的統計の調査票情報を用いた研究は，栄養・食事を含む他分野に比べて少ない。この理由の1つとして，公的統計の調査票情報の利用申請方法や申請に要する時間，実際の活用事例が十分に共有されていない点が挙げられる。そこで本稿では，身体活動・運動および体力に関する公的統計の調査票情報の利用の現状や課題，活用事例を紹介しながら，身体活動・運動および体力に関する分野における今後の可能性について議論することを目的とした。本稿の内容は，2024年6月29 日～7月1日に開催された第26回日本運動疫学会学術総会におけるデータ活用セミナー「身体活動・運動に関する公的統計の二次利用」での発表と議論を土台に，最新の情報を追加してまとめたものである。本稿を通じて，身体活動・運動および体力に関する公的統計の調査票情報を利用した運動疫学研究がさらに発展することを期待する。

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