抄録
目的：沖縄県のオフィスワーカーを対象に，通勤行動と加速度計で評価した中高強度身体活動および座位行動との関連を，勤務日と非勤務日で比較検討した。仮説として，active travel者は勤務日のみ中高強度身体活動が多く，sedentary travel者は非勤務日で勤務日の不活動を補わないことを検証した。
方法：沖縄県内A社の職員88名を対象とした横断研究を実施した。通勤手段により，徒歩・公共交通利用のactive travel群と，オートバイ・自家用車利用のsedentary travel群の2群に分類した。身体活動および座位行動はActiGraph GT3Xで連続7日間評価した。共変量を調整した共分散分析を用いて検討した。
結果：分析対象者62名のうち，active travel群34名（54.8%），sedentary travel群28名（45.2%）に分類された。共変量調整後，勤務日において，active travel群の中高強度身体活動時間は33.1 ± 2.6 分/日，sedentary travel群は18.7 ± 4.5 分/日であり，有意差が認められた（P=0.008）。非勤務日の中高強度身体活動時間は両群間で有意差がなかった。座位行動時間は勤務日・非勤務日ともに両群間で有意差は認められなかった。sedentary travel群では非勤務日において勤務日を上回る活動増加はみられなかった。
結論：車依存が進む沖縄県のオフィスワーカーにおいて，active travel群の中高強度身体活動がsedentary travel群より約15分/日多く，この差は主に通勤時間帯を含む非勤務時間の活動に起因していた。座位行動に差はみられず，勤務日の不活動を非勤務日で補う代償行動も確認されなかった。active travelの実践は，働く世代が日常に身体活動を取り入れる効果的な手段となり得る。
