2016 年 15 巻 2 号 p. 97-100
東京西郊には狭隘道路が多いスプロール住宅地が広く分布しているが、これらの地域は災害時に延焼したり、緊急車両の行違いができなかったりする危険を抱えている。本研究では、100mメッシュ単位の「3m未満道路率」を、関東大震災以降の市街化時期別に比較した。その結果、1960年代に市街化した地域で3m未満道路率が高いことが明らかとなった。さらに、3m未満道路率が第一種低層住居専用地域の公示地価に及ぼす影響を見た。その結果、両者に相関関係はないが、3m未満道路率を他の説明変数と組み合わせると公示地価を説明できることが明らかとなった。