立地適正化計画策定に伴う面的エネルギーシステムの拡大可能性に関する研究

抄録

東日本大震災以降、環境性、防災性を両立しうる持続可能なエネルギーシステムの構築が必要とされてい。これに対し、コージェネを用いた面的エネルギーシステムは、廃熱を有効利用できCO2排出量削減が可能であることや、系統電力の停止時に熱電の供給が可能であることから、持続可能なエネルギーシステムと考えられている。ところで国は2014 年に都市再生特別措置法の改正を行い、立地適正化計画の策定を推奨している。これを受け地方自治体は都市機能誘導区域を定めることが可能となり、都心や郊外拠点への都市機能集約が求められている。これより、従来は十分なエネルギー需要を確保できなかった郊外拠点においても、エネルギー需要の高い街区形成が期待され、面エネの導入ポテンシャルが高まる可能性がある。