2019 年 18 巻 2 号 p. 137-143
人口減少社会において、そのコミュニティ維持のため、コミュニティ・デザインを複数の地域において展開する必要がある。それらを円滑に進めるため、コミュニティを支える地域住民が、どのように地域社会への活動に参加しているなど、地域特性をあらかじめ把握しておく必要があると考える。本調査の目的は、住民を地域参加状況ごとに分類し、その構成により地域特性を把握する方法を考案し、この方法で把握した結果と、実際の地域の状況を比較することにより有効性を議論するものである。調査の結果、本方法は町内会や自治会の活動の観点から有効であることがうかがえたものの、NPO法人や市民活動グループの活動の観点においては有効性を明確にすることはできなかった。