高度経済成長期を通して、地方公共団体において過去に整備された公共施設等がこれから大量に更新時期を迎える時期に差しかかっている。しかし、地方公共団体の財政は厳しい状況が続き、また人口構造の変化により、今後の利用形態が変化していくことが想定される。特に、集中投資した都市公園事業で公園施設の老朽化が進む中で、財政上の理由などで適切な維持補修、もしくは更新が困難な状況になっている。本論文では、神奈川県相模原市のGISデータ及び長寿命化計画資料等を用いて分析するとともに、SOMを用いてグループ別の公園の特性分析を行った。その中で、施設から利用のされ方を想定し、施設の評価を踏まえ、将来の人口変化を考慮した施設項目について考察した。
