抄録
〔目的〕本研究は，自立に影響する運動機能, 日常生活活動，社会的属性の関連を明らかにすることを目的とした。〔対象〕地域在住高齢者210名（平均年齢77.1歳）とした。〔方法〕初回調査時に性，年齢，痛み，既往歴，仕事の有無，生活機能を聴取し，運動機能4項目（握力，長座体前屈，閉眼片足立ち時間，10 m最大歩行速度）を測定した。8年後の追跡調査において，手段的自立にすべて「はい」と答えた者を自立とし，本研究の転帰とした。〔結果〕追跡調査で手段的自立が自立していた者は60％いた。追跡時の「自立群」，「非自立群」における初回調査時の測定項目の比較では，男性においては，既往歴，握力，10 m最大歩行速度，知的活動性，社会的役割に有意な差が認められ，女性においては，年齢，痛み，仕事，握力，長座体前屈，閉眼片足立ち時間，10 m最大歩行速度，手段的自立，知的活動性，社会的役割に有意な差が認められた。追跡調査時の自立と各測定項目との相関は，男性では，年齢，既往歴，知的活動性に有意な関連が認められ，女性では，既往歴以外の全ての項目に有意な関連が認められた。〔結語〕運動能力や生活機能を維持することが高齢期における自立を維持するために有用であることが示唆された。
