〔目的〕高齢者において介護状態になるリスクが高い二次予防事業対象者に縦断的調査を行った．そして，要介護状態を引き起こす恐れのある原因の1つとされる転倒に対する要因を詳細に検討した．〔対象〕地域在住高齢者585名．〔方法〕郵送法にて行われた2年間に渡る転倒の有無とその要因の候補となる項目を調査することとした．二次予防事業対象者と判定された585名を対象に解析した．〔結果〕転倒を予測する因子は，栄養状態と充実感の低下，さらに金銭管理や疲労感の程度であることが明らかになった．〔結語〕二次予防事業対象者の転倒予防には，運動機能ばかりでなく，より高度な動作を遂行するための遂行機能や精神機能への関わりが必要であることが示唆される．
