2018 年 33 巻 6 号 p. 869-872
〔目的〕過去5年間に通所型介護予防事業に参加した者を対象に,要介護認定の有無を判別する要因を検討した.〔対象と方法〕2011年から2015年に健康教室に参加した者134名(男性11名,女性123名).後ろ向きコホート研究.情報は,年齢,基本チェックリストおよび生きがい意識尺度(開始時および終了時),介護認定の有無とした.〔結果〕介護保険に認定された者は,134名中22名であった.また,要介護者は基本チェックリスト項目の「運動機能」,「生活機能」, 「閉じこもり」, 「認知機能」の4項目が影響していた.〔結語〕軽度要介護認定者の予防には「運動機能」ばかりでなく「生活機能」への働きかけも重要であることが明らかになった.