2026 年 32 巻 p. 505-510
大河川近傍に立地する小学校においては,タイムライン等を整備するとともに避難訓練を行い,手順の確認や課題の抽出・改善を図る,いわゆるPDCAサイクルによって洪水リスク対応方法の更新が行われる必要がある.愛知県豊田市立元城小学校を事例に,11年にわたって継続的に参与・調査・実践を行った取り組みの目的・内容を法改正や洪水ハザードの新想定と関連させながら考察し,小学校の洪水リスク対応方法について論じることを目的とする.その結果,活動内容から3つの期間に分けることができ,段階を踏んで進めていくことが重要と考察された.