ケア付き住宅に対する志向性評価尺度の交差妥当性を確認し，地方都市在住団塊世代の志向性を検討することを目的とした調査を行った．地方都市在住の1947～1950年生まれの男女2,716人に郵送法で調査を行い797人から欠損値のない回答を得た．尺度作成時のデータを用いて多母集団同時分析を行った結果，測定不変モデルが採用され交差妥当性が確認された．各尺度のCronbachのαは0.603～0.818と尺度開発時とほぼ同等の値を示した．尺度得点を用いたクラスター分析の結果，「独立・快適志向タイプ」「交流優位タイプ」「控えめタイプ」「独立優位タイプ」「交流・快適志向タイプ」の5タイプが示された．属性との関連では老後の生活費が10万円未満の群で全尺度で要求水準が低くなり，全体的に社会的に優位で活動性が高いと思われる群で要求水準が高くなる傾向がみられた．
