2019 年 61 巻 5 号 p. 141-158
目的：本研究では，企業における健康施策決定プロセスと企業・労働者のニーズを踏まえた産業医の介入に関する実態を調査することで，健康施策において企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・手法を探索的に調査・検討した．方法：企業における健康施策の立案に関与する10社11名の産業医を機縁法にて選定し，半構造化面接を実施した．Berelson, B.の内容分析に基づき質的帰納的に分析した．結果：本研究のテーマに対応した144カテゴリが形成され，社内健康施策の意思決定プロセス・産業医の介入・産業医の介入に関する補足要素の3要素に整理された．このうち産業医の介入は，「関係性の構築・相互理解の促進」，「根回し・調整」，「仮説に基づくニーズの可視化」，「統合的な企画づくり・提案」の4要素に関連する具体的な介入手法が示された．考察：企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・方法として，1）健康施策における企業の意思決定の特徴や意思決定者の前提を踏まえて，合意形成を要する範囲やその影響を把握することや，2）産業保健への認識を高めるために，恒常的に産業保健に関する情報を経営情報へ翻訳しながら，提案を行うことが有効であると考えられた．産業医を中心とした産業保健専門職は，本研究にて明らかとなった手法を，活動の自己評価や改善に活用し，健康施策決定に貢献することが望まれる．
