本研究は，日本全国349箇所のスキー場を対象に，d4PDF5 kmデータとSNOWPACKモデルを組み合わせ，過去実験（1950～2010年）および全球平均気温2 °C・4 °C上昇実験の結果を比較することで，将来の自然積雪条件に基づくスキー場の存続可能性を評価した．その結果，温暖化の進行に伴いスキー場の存続可能性は急速に低下することが明らかとなった．特に4 °C上昇実験では，天然雪のみで安定的に全部営業が可能なスキー場は全国で7箇所，一部営業が可能なスキー場も26箇所に限られ，日本のスキー産業は壊滅的な影響を受けると予測された．一方，2 °C上昇実験では，高緯度・高標高のスキー場を中心に一定の営業可能性が残り，北海道や長野県の高標高地域に相対的な存続優位性が確認された．また，新雪日数も全国的に減少し，4 °C上昇実験では多くのスキー場で年間10日以下となる一方，一部地域では20日前後を維持する可能性が示された．以上の結果は，温室効果ガス排出削減による温暖化抑制の重要性と，スキー産業の地理的集約が進む中で，日本全体におけるスキー実践機会をいかに確保するかという実践的課題を提示している．
