資源循環の必要性が急務となり、廃棄物の排出源である建築も果たすべき役割を模索し、担う時代が来ている.第1報ではまず排出されるごみの組成・性状を詳細把握した.リサイクルに不可欠なごみの分別を推進するために、住宅や周辺の施設の充実やデポジット制のような経済的手法の導入が考えられている.本報では首都圏の居住者、学生を対象にしたアンケートにより、分別推進のために充実すべき要素および保管スペース、集積所、店頭回収施設、リサイクル支援施設が満足すべき条件を把握した.経済的手法についてはその効用をコンジョイント分析法によって把握し、両者が充実されれば排出物がさらに7〜8割が分別されることを確認した.