2024 年 45 巻 2 号 p. 70-73
本稿では,小児難聴者の就労支援に関する現状と課題について,耳鼻咽喉科医師が理解すべき主要なポイントを論じる.まず,障害者雇用促進法とその関連法令に基づく法的枠組み,および医療職における欠格条項の見直しについて概説する.次に,聴覚障害者の就労状況に関する最新データを提示し,特に職場定着率や収入水準に焦点を当てた分析を行う.また,東京ジョブコーチをはじめとする就労支援サービスの具体的な役割を紹介し,小児難聴者の就労を成功に導くために耳鼻咽喉科医師が果たすべき役割について考察する.本稿は,医療現場において小児難聴者の就労支援を推進するための指針を提供することを目的とする.