目的 独立行政法人 国立がん研究センターが運用するWebサイト「がん情報サービス」およびその他のがん関連情報源についての利用状況を明らかにする。
方法 三重県度会郡南伊勢町にて、町内全6,080戸対象に無記名式アンケートを実施した。調査項目には性別、年齢、インターネット利用有無、「がん情報サービス」利用歴、がん関連の情報源の意向、がん診断時に相談できる人の有無等を含めた。有効回答1,768部（回収率29.1％）につき分析した。
結果 インターネットは全体の28.5％が利用していたが、「がん情報サービス」の利用があるものは3.7％に限られた。がん関連の情報源としては「がん診療連携拠点病院の相談窓口」73.7％、「家族または友人、知人」34.8％、「がん診療連携拠点病院以外の病院や診療所」25.5％、「がん情報サービス」23.5％の順に多く挙げられた。年齢別では「がん情報サ―ビス」などが年齢の高くなるにつれて低下した一方、「役場・保健所・保健センター」は逆に有意に増加した。
結論 「がん情報サービス」の利用は低率に限られていた。がん関連情報へのアクセシビリティ維持・向上のため、インターネット普及および高年齢層向けに医療機関や公共機関における情報提供・相談窓口の整備が行われるとともに、一般向けのがんに関する情報が、インターネット以外でも利用されやすい環境整備が求められる。
