目的 将来看護職となる看護学生の災害被災地での公衆衛生支援活動に対する認識を明らかにすることを目的とする。
方法 Ａ大学看護学科の2014年度3年生82名、2015年度3年生67名の計149名を対象に2014年と2015年の6月に災害時公衆衛生支援活動に関する自記式質問紙調査を行なった。調査項目は、巨大地震等に対する看護学生の認識と、将来看護職として被災地での被災者のための公衆衛生支援活動に対する認識としての被災地での公衆衛生支援活動への希望と支援活動のために＂できていればよいこと＂であり、それぞれについて記述統計学的分析を行った。
結果 巨大地震に多少関心がある、本県への人的・物的被害が多少あると思う、また自然災害による本県の被害発生は多少あると思うが最も多かった。将来看護職として被災地での公衆衛生支援活動を希望するものは99.2％であり、活動希望率の平均は77.2％であった。さらに、被災地での公衆衛生支援活動のために＂できていればよいこと＂と思う内容は、感染症対策の評価・対応、必要な情報の収集・提供などであった。
結論 看護学生の巨大地震や自然災害への認識、将来看護職としての災害被災地での公衆支援活動に対する認識が明らかになった。
