東海公衆衛生雑誌
Online ISSN : 2434-0421
Print ISSN : 2187-736X
大学の社会貢献活動として地域防災活動を行うための基礎調査
―看護学生による地域住民を対象にした災害に関するアンケート調査―
田中 健太郎阿部 誠人伊藤 颯希井上 歩柚纐纈 朋弥小林 和成
著者情報
ジャーナル フリー

2021 年 9 巻 1 号 p. 104-113

詳細
抄録

目的 本研究は、地域住民の災害に関する認識等を明らかにし、地域の実情に応じた、継続的な社会貢献活動を行うための基礎資料を得ることを目的に調査研究を行った。

方法 岐阜大学が立地する岐阜市黒野地区での市民運動会にて、看護学生による社会貢献活動の一環として地域住民を対象にした、災害に関するアンケート調査を実施した。調査対象者は、市民運動会に参加した20歳以上の地域住民であり、記載方法は無記名自記式調査票とした。調査項目は、「性別」「年齢」「職業」「同居家族の有無」「居住年数」などの基本情報に加え、「居住地域」「災害への意識」「災害への取り組み」「地域住民相互の助け合い・災害時要援護者」に関する内容とした。

結果 アンケート調査票は221名の方から回収を行い、有効回答数は210名(男性:127名、女性:83名)であった。地域の特徴としては、「住民のつながりや助け合いがある」と回答した割合が46.2%であった。災害に関連する設問では、「高齢者等の支援方法を決める」と回答した人は男性で3.1%、女性で2.4%、「常備薬・内服薬」の準備状況については、男性で26.0%、女性で22.9%という結果であった。また、地域住民相互の助け合い・災害時要援護者に関する設問では、「地域の中心となるリーダーを養成する」が男性で29.9%、女性で27.7%、「地域で子どもへの防災教育への機会を増やす」が男性で27.6%、女性で31.3%という結果であった。

結論 地域が持つ強みや、災害への意識や取り組みなど、地域の現状や課題を把握することが出来たことは、大きな意義があった。また、災害への備えや地域全体の防災力を高めていくための方策を、地域の実情に合わせて検討することが出来たことは、今後の社会貢献活動への応用にもつながる重要な基礎調査であった。

著者関連情報
© 2021 東海公衆衛生学会
前の記事 次の記事
feedback
Top