本研究は、授業改善支援における学生参画型FD活動であるSCOTプログラムで養成した学生（SCOT生）の特徴を明らかにすることを目的とした。比較対象は教職課程履修者と大学院生とし、大学の経験学習型リーダーシップ教育におけるリーダーシップ行動尺度を用いた。先行研究において示された6つの因子「率先垂範」・「挑戦」・「目標共有」・「目標管理」・「成果志向支援」・「対人志向支援」に関して、リーダーシップ行動尺度を用いて比較対象の学生群の調査結果と比較した。その結果、「対人志向支援」についてSCOT生が最も高い数値を示し、比較対象の学生群との間に有意な差があることが分かった。上記には、SCOT生の本来の業務外である研修補助や勉強会におけるSCOT生間の「教え合い」の中でリーダーシップ行動が生まれ、その結果「協働性」育成に繋がっていることが示唆された。

ティーチング・ポートフォリオ（TP）は教育改善および教育業績の可視化を目的として、日本においても認知度を高めている。TPチャートは、TPの理解を促すことを目的として開発されたものであるが、現在では、教育改善のツールとして高等教育だけでなく初等中等教育でも注目を集め普及しつつある。本研究では、このTPチャートおよびその作成研修の効果について検討を行った。結果として、TPチャート作成によって、教育活動の全体を見渡すことができ、自分にとって大切と考えていることや目標が明確になるなど、振り返りによる教育改善のツールとしての有効性が示唆された。そして、振り返りの深まりには、TPチャートの作成ステップが具体的活動から理念に向けた順であること、他者への説明や他者の話を聞けることなどが、作成研修の構成が役に立っていた。

理工系分野の学問は長い歴史の中で知識の体系化が進み、特に大学初年次における授業では、積み上げ式による基礎知識の習得が求められ、大人数・知識伝達型の講義になりやすい傾向がある。しかし、学生の主体的な学習を促進するためには、理工系講義形式授業においても、適切なアクティブラーニングの実施が求められる。筆者らは、2012年より理工系講義形式授業に特化したFDプログラム開発を行っており、数回にわたりプログラムの改善を行いながら実施してきた。本研究は、これまで開発したFDプログラムの参加者アンケートをもとに、プログラムの成果や課題を明らかにするものである。ここで開発したFDプログラムの参加者には、授業設計について学ぶ機会になったこと、事例や参加者同士の意見交換が有益であったことが明らかになった。一方、「発問」を中心にすえた授業設計を行う際には、「発問」の設定に関する課題について対応策や事例を示すこと、オンラインで実施するFDプログラムでは構成の再検討や異なる支援が必要であることが明らかになった。

本稿の目的は、大学のIR担当者養成研修の受講者を対象として、どのような研修転移がみられたか、もしみられないのであれば何が研修転移の課題であるか、の2点を明らかにすることである。愛媛大学が主催して行った「IRer養成講座」の受講者を対象に行った質問紙調査の結果を分析し、提案や情報発信、分析への活用、計画の立案といった行動変容や、組織的なIRの推進に関する業績向上があったことが明らかになった。ただし、受講者の記述内容には、行動変容の前段階と受け取られるものも散見されており、追跡調査の余地を残した。また、受講者あるいは受講者の職場の状況に課題があり、研修転移に至らない場合もあることが示唆された。

本研究は、日本における大学教育センター等を評価するためのアセスメントツールを開発することを目的とし、望ましい基準とはいかなるものかを明らかにする。大学教育センター等は、主として大学教育の改善を担う組織であり、日本の約半数の大学が設置しているが、センターそのものの組織体制やサービスを評価するための基準は定かでない。

そこで、本研究では3つの段階に分けて、基準の開発に取り組んだ。第1に、米国におけるCTLのアセスメントツールである「A CENTER FOR TEACHING AND LEARNING MATRIX」を日本語に直訳した。第2に、この「直訳版」について日本の大学教育センター等の関係者から意見を収集し、日本の文脈に合わせた表現に変更した「意訳版」を作成した。第3に、意訳版を用いて実際に自組織を評価していただき、評価基準について改善すべき点をヒアリングした。そして、その結果を踏まえた「日本版CTLアセスメントツール」（日本版CTLアセスメント基準および活用ガイドライン）を完成させるに至った。今後は、本評価基準をいかに活用しうるかについて明らかにしていきたい。