本研究の目的は，ソーシャルメディアを活用して来館者の視点（着眼点や疑問点）を展示の説明に取り入れた写真展を評価することである．社会教育施設において，展示に関する情報を来館者に効果的に伝えることを重視する従来の展示方法を見直し，来館者自身が展示の意味を自分なりに解釈する機会を作り上げる具体的な方法が検討されている．本研究では，その取り組みとしてソーシャルメディアのひとつFacebookを活用して，来館者の視点（着眼点や疑問点）を可視化して展示の説明に取り入れると同時に，それを他の来館者と共有して共同的に展示会を作る実践を行った．京都の大学で実施した西アフリカに関する写真展を事例とし，来館者がSNSを通し自らの視点を言語化し，それを他の来館者と共有することで展示を解釈するための新しい視点を得ることができたかを明らかにした．

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2014年2月8日に本学会の「国際連携・国内連携における教育メディア研究」ワークショップが開催された．そこでは，「越境」の観点から，「教師のためのメディア情報リテラシー・カリキュラム」（ユネスコ 2011）についても討論された．そこで本稿では，ユネスコ「教師のためのメディア情報リテラシー・カリキュラム」を日本での教師教育に導入するための課題を明らかにすることを目的とした．そのために，このカリキュラムを教師教育に用いるための課題，さらにリプレゼンテーション概念の理解と記号論についての検討，そして実践について検討を行った．その結果日本ではメディア情報リテラシー概念の理解が不十分であり，その理解を教員養成課程と現職教師への研修を通じて促進する必要があること，特にメディア情報リテラシーのコア・コンセプトであるリプレゼンテーション概念を理解するためには，その学問的背景である記号論の主旨をふまえた学習が必要であった．そしてこのカリキュラムを用いた映画・ドラマ比較の実践では，リプレゼンテーションの分析により越境のレベルが中位になったことが示された．したがって，ユネスコ「教師のためのメディア情報リテラシー・カリキュラム」を日本での教師教育に導入するための課題には，メディア情報リテラシーの概念の理解の問題があり，そこでリプレゼンテーション概念の学習が必要であり，その一部は実践によって解決される可能性があることが明らかになった．そこで，日本の教員養成課程でもこのカリキュラムを用いることの可能性を示すことができた．

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オープンコンテンツを利用した事前学習で利用することを目的とした視聴反応モバイルシステムを開発し、実際に利用してその評価を行った。本システムは任意の時間に動画教材を視聴しながらその場で視聴反応を何度でも入力でき、その後再視聴しながら入力した視聴反応の確認や修正、追加、削除を何回でもできるシステムである。自宅等で学生が事前学習としてオープンコンテンツを視聴しながら、本システムを利用して視聴反応を入力し、その後収集した視聴反応を利用して対面授業を行った。その結果、システムやシステムを利用した授業に対する学生の理解度や満足度が高いことが明らかとなった。教員があらかじめ学生の疑問点や興味をもった内容を把握でき、それに対応した対面授業を行うことができたためであると思われる。また学生も問題意識や疑問をもって対面授業へ参加することができるため、受講への動機づけという点でも評価された。

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本研究の目的は，小学校家庭科における「家庭での実践」学習で，タブレット端末（TPC）を活用することの効果や活用上の留意点等を明らかにすることである．そのため二つの小学校の家庭科で「家庭での実践」学習を実施し，インタビュー調査やアンケート調査，提出物の分析を行った．その結果，ワークシート（WS）よりも，TPCのカメラアプリやノートアプリを活用した方が，児童，特に書くことやまとめることに困難を感じる児童が，家庭で実践する上で有効であることが分かった．しかしWSの方が記録しやすいと感じる児童も一定数いるため，自由に選択できるようにする必要がある．また，TPCを活用した児童は，記録しやすく楽しい，発表しやすく楽しい，友達の発表もわかりやすい，と感じることがわかった．さらに，TPCを活用すると記述による言語活動は減少する傾向にある一方で，発表が友達の実践を質的に向上させる可能性があり，そのような発表はTPCの活用で促進される可能性があることも示唆された．

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ソーシャルメディア利用者と非利用者において，パーソナリティ及び大学生活への期待の差異について新入生に焦点化して検討した。結果として，ソーシャルメディア利用者はパーソナリティでは外向性が高かった。また，ソーシャルメディア利用者は「資格を取得すること」「部活動やサークル活動を充実させること」「将来の職業に役立つ知識・技能を身につけること」「興味・関心のある分野の知識を深めること」「社会での経験を広げること」「多くの人と知り合うこと」等への期待が高く，アルバイト及びサークル活動参加の予定のある人数が多かった。

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乳幼児のメディア使用については、その賛否や使用のあり方など、わが国でも様々な研究や提言等が見られるが、それらに大きな影響を及ぼしている先行的な知見の１つにアメリカの専門機関における声明文等がある。本研究では、最近発表されたアメリカ小児科学会（AAP）の「Media Use by Children Younger Than 2 Years.（2011年11月）」およびアメリカ幼児教育協会（NAEYC）「Technology and Interactive Media as Tools in Early Childhood Programs Serving Children from Birth through Age 8.（2012年1月）」の内容について、関連する文献と共に調査し、わが国における今後の乳幼児のメディア使用の課題について検討した。

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