目的：本研究は，中小企業における健康経営優良法人認定と産業保健活動との関連を明らかにすることを目的とした．方法：健康経営優良法人中小規模法人部門2021年の申請書を利用し実施した．調査項目は，健康づくり担当者の役割・資格，外部専門家と連携，特保指導取り組み，健診事後指導実施状況とした．結果：認定取得には，業種，健康経営担当者の役割，定期健診事後指導が関連し，認定上位500社に与えられるブライト500には，企業規模，業種，担当者役割，担当者資格，外部専門家連携，特保指導取り組み，定期健診事後指導が関連していた．結論：中小企業において，優れた健康経営を推進している企業は，担当者が健康経営推進のために計画から実施，評価のPDCAをまわすため，産業保健スタッフや保険者との連携を取り，外部の専門家の支援を受け，土台となる産業保健活動として，定期健康診断事後指導などに取り組みながら進めているということが示唆された．

目的：バス運転者を対象とし，情報の提示，意思決定の促し，強化のプロセスを活用した健康教育では，情報の提示のみを行った場合と比較し，身体活動が増加するかを確認することで，健康教育プログラムの効果を検討する．方法：バス運転者113名を対象とした．介入群には情報の提示，行動目標の設定，行動目標の実行とセルフモニタリングを促し，調査者からの励ましを行った．対照群には情報の提示のみ実施し，身体活動のベースラインと介入後の変化を比較した．結果：プログラムの順守状況により，80名を対象とする第1回目解析を行った．その後，介入群における目標シートへの記入漏れがある者を除外し，56名を対象とした第2回目解析を行った．第1回目解析の群間比較では2項目，第2回目解析では4項目で有意な増加が認められた．結論：バス運転者を対象に行った本研究の健康教育プログラムでは，身体活動が増加し，効果があることが示唆された．

目的：看護職が被る惨事とストレス反応，レジリエンス，ソーシャルサポートとの関連を実務経験年数別に明らかにする．方法：3総合病院の全看護職1,352名に無記名自記式質問紙調査を実施した．結果：ロジスティック回帰分析により，実務経験年数1～3年は資質的レジリエンスが外傷性ストレス反応に有意な関連があった．4～9年はセクシュアルハラスメント，精神的攻撃・過大要求，資質的レジリエンスが抑うつに有意な関連があり，精神的暴力，精神的攻撃・過大要求，資質的レジリエンスが外傷性ストレス反応に有意な関連があった．10年以上はセクシュアルハラスメント，同僚のサポートが抑うつに有意な関連があり，精神的暴力，精神的攻撃・切り離し，同僚のサポートが外傷性ストレス反応に有意な関連があった．結論：実務経験年数1～3年，4～9年の看護職はレジリエンスを強化する支援，10年以上はソーシャルサポートが得られる職場環境が重要である．