目的：小規模事業場下にある訪問看護師における作業環境管理および作業管理と疲労蓄積度との関連を明らかにすることを目的とした．方法：A県内769事業場に従事している訪問看護師を対象に，労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト20項目を用いてWeb調査を行った．結果：224人を有効回答とした．疲労蓄積度に関連する12要因（職位，看護職の人数，事業場内の室温／臭い／整理整頓，訪問先での騒音／臭い，暴力・暴言を受けた経験，交通移動手段，勤務時間，残業時間，オンコール）を選定した．疲労蓄積度を従属変数とし，12要因を独立変数とした重回帰分析を行った．疲労蓄積度を説明する要因は，「残業時間」「訪問先の騒音」「事業場の整理整頓」「暴力・暴言を受けた経験」の4つの要因から説明されることが確認された．結論：訪問看護師における疲労蓄積度との特徴的な作業環境管理および作業管理の要因が示唆された．

目的：地方公務員団体の安全衛生管理体制の実態を明らかにし，安全衛生管理部門スタッフの役割遂行と労働者の健康状態との関連を探索することを目的とした．方法：一般行政職員が50人以上所属する自治体の安全衛生管理部門スタッフを対象に記名式質問紙調査を実施した．結果：有効回答は21市76人であった．全自治体で責任者配置と安全衛生委員会が設置され，各職種とも法令に基づく安全衛生活動は概ね実施されていた．自治体間に差はみられなかったが，健診有所見率の低い自治体では飲酒教育，ストレスチェック集団分析の活用，相談体制整備，勤務時間管理システム導入がされていた．長時間労働者率の低い自治体では復職支援制度が整備されていた．産業保健スタッフの職業的自己効力感が高い群では自治体の健康状態が良好な傾向があった．結論：回答が積極的な自治体に偏った可能性はあるが，一部の活動が健康指標と関連する可能性が示唆された．