競技の多様化, リーグ及びチーム数の急増及び顧客の嗜好の多極化等により, 我が国のプロスポーツの経営環境はここ 2-3 年の間に急激に競争的になっている。それに伴い, プロスポーツ事業体(PSEs)の意思決定の支援にコンペティティブ・インテリジェンス(CI)の導入を指向する動きに萌芽が見られる。本研究は, PSEs 関係者へ CI の導入動機・選好に関するアンケート調査をCI 研究として本邦で初めて実施し、その結果を階層分析法(AHP)で定量的に評価した。その結果, PSEs 関係者は外部CI 専門家を活用し, 経営意思決定の補助及び市場機会の発掘へのCI の使用を主として選好していることが検証された。

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従来のコンペティティブインテリジェンス研究では，製品とサービスが明確に区別されてこなかった。しかし隣接学問領域においては，製品とサービスに関する共有部分や差に関する議論が活発に行われている。この流れを受けて本論文では，従来のコンペティティブインテリジェンスとサービスのコンペティティブインテリジェンスの差に関する仮説提示により，サービス産業におけるコンペティティブインテリジェンスへの学術的寄与を目的にする。具体的には NTT が，インターネット出現時に自社の競争環境をどのように認識していたかの単一事例研究を行った。製品とサービスを切り分ける視点はChristensen が提唱した価値ネットワークに求め，技術インテリジェンスと対比して分析した。結果として，(1)技術インテリジェンスと価値ネットワークに関するインテリジェンスは独立して扱うことができる，(2)自社の技術が競合他社に比べて大きく遅れていない場合，価値ネットワークに関するインテリジェンスが競争力の源泉となるという二つの仮説が生成された。

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IT に代表される情報通信技術の飛躍的な発展によりグローバル化・ボーダレス化が一段と進行する中、コスト競争力のない日本が 21 世紀においても国際競争力を維持・強化していくためには、日本企業の強みである独創技術を活かした高付加価値製品として継続して選択されなければならない。そのためには企業は技術開発や製品開発で終わらせることなく、高付加価値製品としての選択を容易にする独創技術イメージをダイレクトに顧客の中に形成し、強みである技術を顧客に結び付ける技術インテリジェンスが重要になってくる。本研究では、技術を基盤とした付加価値創造の競争軸を考えるとき、日本企業に広く応用できる技術を顧客に結び付けるシーズ成果としての技術とニーズ対応としてのブランドを融合した IT としての技術ブランドを通じた新たな競争軸を検討した。

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本論文では，中国国内で収集したＣＩ関連の公開情報及び文献を基に，中国におけるＣＩ研究の現状と展望を概説する。特に中国におけるＣＩ研究に関する公的機関と企業間を横断的に連結した情報交換システム，そして企業向けＣＩソフトウェア開発と活用の実態を明らかにする。さらに中国のＣＩ研究と展望を描く中で，中国市場に進出を策する，又は既に進出して現地での競争に苦慮する日本企業が，いかにして中国市場に関する競争情報を収集し，堅実な経営成果をあげるかについて具体的問題を提起し，実務的方策を提言する。

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コンペティティブ・インテリジェンス・プロセスにおける意思決定に作用する人間の知能に着目した不偏的フレームワークのモデル化が必要である。とりわけ近年の知能研究の中からHoward Gardner（1943～、米ペンシルベニア州生まれ、ハーバード大学教育大学院教授）の人間の知能は多元的であるとする、Multiple Intelligences Theory を取り上げ、この理論的枠組みを応用したコンペティティブ・インテリジェンスおける意思決定を左右する人間の知能の働きと、その機能モデルを構築することにより、人間の意思決定における不確実性を克服する手法とし、企業の競争優位を可能にすることが重要である。

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