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トルコ主要都市の地震リスク評価

栗田哲史, 安中正, 福島誠一郎

地震工学研究発表会梗概集
2003年 27 巻 281
発行日: 2003年
公開日: 2010/06/04

DOI https://doi.org/10.11532/proee2003.27.281

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時刻歴応答解析における地震動の区間線形化の影響

酒井久和, 吉田望, 澤田純男

地震工学研究発表会報告集
2005年 28 巻 94
発行日: 2005年
公開日: 2010/11/22

DOI https://doi.org/10.11532/proee2005.28.94

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本研究は, 地震応答解析において, 入力地震動のデジタルデータ間の補間方法の違いが応答値に及ぼす影響を検討するものである. 補間方法は, 区間線形補間と3次スプライン補間の2種類の方法を採用し, 1次元非線形地盤モデルに対する数値解析例を通じて検討を行った. 応答値に対する影響は, 入力地震動そのものの周波数特性, 地表の加速度応答, 地中のひずみ分布等を指標として評価した. 解析の結果, 数Hzより低振動数側が問題となる構造物に対しては, 区間線形補間と3次スプライン補間の補間方法の違いが構造物の耐震性に及ぼす影響が小さいことが確かめられた.
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2005年福岡県西方沖地震による玄界島の建物被害地域の自動抽出

三冨創, 松岡昌志, 山崎文雄

地震工学研究発表会報告集
2005年 28 巻 219
発行日: 2005年
公開日: 2010/11/22

DOI https://doi.org/10.11532/proee2005.28.219

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2005年福岡県西方沖地震の翌日に撮影された空撮画像を用いて, 建物被害地域の自動抽出を試みた. 自動抽出の検証データを作成するため, 事前に目視判読を行った. 抽出指標は7×7画素領域を単位としたエッジ強度の分散, エッジ方向の最頻度, エッジ強度の同時生起行列から求まる角2次モーメントおよびエントロピーの4指標とし, 1995年兵庫県南部地震の倒壊建物を特徴づけたしきい値を適用した. この手法では樹木や草木が繁茂した状態を誤って抽出する可能性があることから, 色相による緑系色の除去を行った. 色相を含まない4指標と色相を含む5指標の2通りについて, マルチレベルスライス法による画素の抽出と63×63画素のテクスチャ解析を行い, 自動抽出の結果と目視判読の結果を比較した.
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自然風中の風向の安定度指標と円柱構造物に作用する風力特性

*池内淳子, 谷口徹郎, 谷池義人

風工学シンポジウム論文集
2006年 19 巻
発行日: 2006年
公開日: 2007/03/13

DOI https://doi.org/10.14887/kazekosymp.19.0.367.0

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二次元円柱に関するこれまでの研究の多くは理論的研究および実験的研究であり、自然風中での流れの性状については不明な点が多い。筆者らは、大阪湾の埋立地にある大阪市立大学耐風構造実験所に直径630mmの円柱構造物を設置し、自然風中における円柱構造物の風力特性について検討を行った。また、本研究では自然風の風向の安定度の高い場合について考察を行うため、風向の安定度指標についてその評価手法の提案を行った。風速の乱れ強さが10％程度の自然風中における円柱構造物周りの流力特性は、レイノルズ数が3×10⁵より小さい場合には平均抗力係数は0.4から0.7であり、レイノルズ数の低下に伴い小さくなる傾向を示した。また、レイノルズ数が3×10⁵より大きい場合は平均抗力係数は0.6もしくは0.7で代表され、レイノルズ数に依存せず一定値を示した。また、自然風の風向の安定度について接近流の直線性を用いた場合、平均風速によらず風速の乱れ強さが10％程度に収束する傾向を示した。
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住家の強風被害に適用できる被害認定基準

*奥田泰雄, 西村宏昭, 植松康, 萩原一郎, 喜々津仁密, 高橋章弘, 池内淳子

風工学シンポジウム論文集
2008年 20 巻
発行日: 2008年
公開日: 2008/12/03

DOI https://doi.org/10.14887/kazekosymp.20.0.40.0

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内閣府では「災害に係る住家の被害認定基準」を定めて、住家の被害の程度を合理的に評価することを推奨している。しかしこの被害認定基準が主に地震災害に基づいて構成されているために、強風災害では認定結果と被害状況との乖離があること、強風被害特有の被害事例がないため判定が困難であること、といった課題が指摘されている。この論文は内閣府被害認定基準の問題点の整理し、強風災害への適用を考慮した認定基準の雛型を提案した。
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自治体の危機管理におけるGIS活用の可能性

―宮崎県清武町の高病原性鳥インフルエンザの事例から―

佐々木光明, 角本繁, 東原紘道

GIS-理論と応用
2009年 17 巻 1 号 25-30
発行日: 2009/06/30
公開日: 2019/04/11

DOI https://doi.org/10.5638/thagis.17.25

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Local government of Kiyotake Town, Miyazaki prefecture, and the authors were maintaining a joint research on Spatial Temporal GIS that is called DiMSIS (Disaster Management Spatial Information System), when the Town was directly struck by HPAI in 2007. The Town could contain the disease very successfully. The Town utilized the DiMSIS for Emergency response. Although this case was the containment of HPAI, it includes the lesson that is applicability of GIS for crisis management of local government. The present paper describes how the DiMSIS utilization for containment of HPAI and examines factors that made major contribution.

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阪神・淡路大震災の語り部と聞き手の対話に関する一考察―対話の綻びをめぐって―

高野尚子, 渥美公秀

実験社会心理学研究
2007年 46 巻 2 号 185-197
発行日: 2007年
公開日: 2007/09/05

DOI https://doi.org/10.2130/jjesp.46.185

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本研究は，阪神・淡路大震災記念，人と防災未来センターをフィールドに，公的な施設での語り部による阪神・淡路大震災の伝承と聞き手の応答について考察したものである。筆者らはこれまで人と防災未来センターでフィールドワークを行い，語り部と聞き手の対話を理論的に検討してきた。そして，その中で，語り部活動の現場では，聞き手が震災の語り部という役割に期待する「震災なるもの」の語りとは異なる語りが聞かれることがあり，また語り部にとっても聞き手に期待する反応が得られないことがあるということがわかった。本研究では，こうした対話のズレが見えるとき，それを「対話の綻び」と称することとし，その例を紹介する。ここでの「対話の綻び」とは，語り部の語りの中で，公的な震災のストーリーと私的な体験との間のズレが露呈することにより，語り部と聞き手の双方にとって互いが期待する反応を得られないことをあらわす。無論，語りは本来，公―私の軸のみに限定されるものではないが，ここでは公的なストーリーを発信する人と防災未来センターにおける，ボランティアの私的な語りに注目しているので，公―私に関わるものに注目した。その結果，対話の綻びは，震災を伝える障害となっているのではなく，聞き手に「震災が自分に起こりうるかもしれない」という偶有性を喚起する可能性があることを述べた。さらに，実践的な提言として，綻びを顕示し，偶有性を高め，伝達を促進する役割を担う媒介者（mediator）の導入の意義についても考察した。

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竜巻等突風災害に対する行政の災害対応能力向上に関する研究

*池内淳子, 植松康, 奥田泰雄, 西村宏昭, 高橋章弘, 萩原一郎, 谷口徹郎, 谷池義人

風工学シンポジウム論文集
2008年 20 巻
発行日: 2008年
公開日: 2008/12/03

DOI https://doi.org/10.14887/kazekosymp.20.0.41.0

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本研究では、竜巻等突風災害に対する行政の災害対応能力向上を目的とし、竜巻等突風災害対策に対する課題を抽出し、有効と考えられる竜巻等突風災害対策を提案した。以下に結論を示す。
（1）現佐賀市地域防災計画は、竜巻災害に特化した記述内容を持つ数少ない防災計画であり、今後は対策の具体化が課題である。
（2）竜巻等突風災害は、被害状況としては台風災害に類似しており、災害発生は突発的で地震災害に類似している。一方で、災害原因の確定が遅れやすく、結果的に直後の災害対応が遅延する可能性の高い災害であるといえる。このことから、建物のガラス等飛散防止対策や飛来物対策等の考案と普及、施設や避難所の安全性の提示、気象庁発表の「竜巻注意情報」や竜巻等突風災害発生情報の有効活用、一般市民に対する竜巻等突風災害に関する普及啓発に関して提案を行った。
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有効応力解析に基づく基盤入射波の推定

酒井久和, 澤田純男

土木学会論文集
2004年 2004 巻 752 号 289-297
発行日: 2004/01/21
公開日: 2010/08/24

DOI https://doi.org/10.2208/jscej.2004.752_289

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筆者らはこれまでに, 時間領域において観測記録から基盤入射地震動を推定する手法に関して一連の研究をおこない, 大自由度の振動系において基盤の観測記録から入射波成分を分離できることを確認している. しかし, この手法では, 地盤の復元力特性は全応力モデルに基づいており, 振動系に液状化地盤が含まれる場合に解析精度の低下が懸念される. そこで本研究では, 前述の基盤入射波の推定法に有効応力解析を導入する. また, 液状化地盤を含む地盤震動系を対象として, 基盤入射波の分離問題に対する数値解析例を実施し, 解析精度の検証する. さらに, 観測深度の影響および観測誤差に対するロバスト性についても検討をおこなう.
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2005年JR福知山線列車脱線事故における医療活動に関する時刻歴分析

池内淳子

日本救急医学会雑誌
2009年 20 巻 4 号 201-211
発行日: 2009/04/15
公開日: 2009/09/04

DOI https://doi.org/10.3893/jjaam.20.201

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本研究では，列車脱線事故における多数傷病者発生事例の検証に資することを目的とし，2005年JR福知山線列車脱線事故における事故発生390分後までの医療機関への搬送状況とその際の搬送手段の活用状況等に関する時刻歴分析を行った。分析結果は入手した文献等に基づく試行結果であることを前提とし，（1）傷病者の搬送された医療機関は事故発生地点から半径約20km圏内に分布し，警察・消防は事故発生地点から半径20km圏内の医療機関に事故発生情報を伝達した一方で，TVなど一般報道や兵庫県広域災害・救急医療情報システム（HYOGO-EMIS）は事故発生地点からの距離に依存せず広く伝達していたこと，（2）事故発生直後の重症者の搬送先病院は主に日常重傷者救急実績のある病院が多く，事故発生90分後までの軽症者と重症者及び中等症者の搬送手段や搬送先医療機関は異なっていたこと，（3）事故発生70分後までに傷病者搬送を行った救急車はほぼ初回搬送であり，以降， 2 回目の搬送を行う救急車が増加し，事故発生90分以降は中等症者の搬送間隔が密になったこと，等を示した。事故発生後390分頃までの時刻歴分析より，事故発生から70分間（もしくは90分間）は，事故現場近傍の災害応急対応従事者のみで災害医療活動を全面的に支え，その後，事故発生後180分程度で傷病者搬送が概ね収束に向かったと推定される。多数傷病者発生事故では迅速に災害規模を確認し応援要請を行う事故発生直後の初期対応の時間帯が最も重要であり，この時間帯をできる限り短くすることが必要である。そのためには，1）災害発生情報伝達の迅速化，2）地域の現状に合致したより具体的なシナリオによる訓練の実施，3）傷病者搬送用ヘリコプターの整備体制強化　が必要であることを示した。
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