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クエリ検索: "ウエストナイル熱"
266件中 1-20の結果を表示しています
  • 貫井 陽子, 高崎 智彦
    日本内科学会雑誌
    2007年 96 巻 11 号 2435-2441
    発行日: 2007年
    公開日: 2012/08/02
    ジャーナル フリー
    ウエストナイル熱
    は1999年米国ニューヨーク市での流行を契機に全米へ感染が拡大し,世界的に注目を集めている.本邦でも2005年に米国旅行後の患者で感染が確認されている.感染は蚊に吸血されることにより成立するが,これまでに輸血,臓器移植,母乳を介した感染の報告もある.診断は,病原体検出及び血清学的診断により行う.現時点でヒトに対し有効な特異的治療法や認可されたワクチンはない.
  • 高崎 智彦
    ウイルス
    2007年 57 巻 2 号 199-206
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/06/05
    ジャーナル フリー
     ウエストナイルウイルスはフラビウイルス科フラビウイルス属のウイルスで,蚊によって媒介される.1937年にアフリカ・ウガンダで発熱患者から発見され,1999年には米国で初めて患者が報告された.ヒトにおける病態は,非致死性の急性熱性疾患である
    ウエストナイル熱
    と脳炎,髄膜炎,脊髄炎などの中枢神経系の症状を呈するウエストナイル脳炎がある.北米での主たる媒介蚊は,アカイエカ(Culex. pallens),ネッタイイエカ(Cx. quiquefasciatus),Cx. restuans, Cx salnarius, Cx. talsalisなどイエカ属のカであるが,媒介可能なカは60種以上である.米国での患者数は,1999年以降2007年までに27000人以上であり,カナダでの患者数も2002年以降,4600人以上の患者が報告されている.日本においても2005年9月に米国渡航者によるWN熱の輸入症例が初めて確認された.北米のウエストナイルウイルスは,依然として強い病原性を示しているが,2003年のテキサスとメキシコでの分離株の中には,弱毒株が存在することが報告されている.ウエストナイルワクチンの開発状況はヒト用のワクチンは開発中でまだ実用段階にはない.ウマ用のワクチンは,不活化ワクチンが2001年から使用され,DNAワクチン,キメラ生ワクチン,レコンビナントワクチンも認可されている.
  • 高島 郁夫
    獣医疫学雑誌
    2002年 6 巻 2 号 97-99
    発行日: 2002/12/26
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
  • 大原 義朗
    日本内科学会雑誌
    2010年 99 巻 3 号 591-595
    発行日: 2010年
    公開日: 2013/04/10
    ジャーナル フリー
  • 森田 公一
    日本内科学会雑誌
    2004年 93 巻 11 号 2328-2333
    発行日: 2004/11/10
    公開日: 2008/06/12
    ジャーナル フリー
    熱帯性の蚊媒介性ウイルスであるウエストナイルウイルス(西ナイルウイルス)が1999年,米国に侵入し現在,北米・中米へと拡大を続けて多くの患者が発生している.本年度はカリフォルニア州でもすでに多くの患者発生が見られ,日本へ侵入する可能性があり警戒が必要である.わが国へ侵入した場合には日本脳炎との鑑別が重要である.
  • 高崎 智彦
    医療
    2004年 58 巻 2 号 114-118
    発行日: 2004/02/20
    公開日: 2011/10/07
    ジャーナル フリー
  • 小林 睦生
    獣医疫学雑誌
    2004年 8 巻 1 号 5-7
    発行日: 2004/06/25
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
  • 倉根 一郎
    ウイルス
    2003年 53 巻 1 号 1-6
    発行日: 2003/06/01
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
    ウエストナイルウイルスはフラビウイルス科, フラビウイルス属のウイルスであり, 自然界においては鳥と蚊によって感染環が成立し維持されている. ヒトは感染蚊に吸血されることによって感染する. ヒトにおいて顕性感染は感染者の約20%であり, 多くは急性熱性疾患である
    ウエストナイル熱
    の症状を呈する. 感染者の約150人に1人において脳炎髄膜や髄膜炎を発症する. アフリカ, ヨーロッパ, 中東, 中央アジア, 西アジア, オーストラリア, 北アメリカ等広い地域に分布している. 特に米国においては, 1999年初めて患者発生が報告され, 2002年には4000人を越える患者と, 280人を越える死亡者が報告される大流行となった. ヒト用のワクチンはなく 特異的な治療法もない. 日本にとっては, 今後輸入感染症としての注意が必要であるし, またウイルスの日本国内への侵入についてもそれに備えた対策を確立しておくべき感染症である.
  • 小泉 加奈子, 中島 由紀子, 松埼 真和, 小井戸 則彦, 大曽根 康夫, 林 昌宏, 高崎 智彦, 倉根 一郎, 秋月 哲史
    感染症学雑誌
    2006年 80 巻 1 号 56-57
    発行日: 2006/01/20
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 倉根 一郎
    ファルマシア
    2003年 39 巻 6 号 545-548
    発行日: 2003/06/01
    公開日: 2018/08/26
    ジャーナル フリー
  • 小曽根 惠子
    ペストロジー
    2006年 21 巻 2 号 53-56
    発行日: 2006/10/30
    公開日: 2019/04/10
    ジャーナル フリー

    横浜市内22地点において,2005年6月14日から10月25日,週1回蚊成虫捕獲調査を行った.捕獲された蚊は7属12種,6,546個体であった.

    最も多かったのはヒトスジシマカ3,250個体で,全体の49.6%,次いでアカイエカ群2,251個体(34.4%)であり,この2種で全体の84%を占めた.以下,コガタアカイエカCulex tritaeniorhynchus 498個体(7.6%),ヤマトヤブカOchlerotatus japonicus 223個体(3.4%),キンパラナガハシカTripteroides bambusa 197個体(3.0%)であった.

    アカイエカ群はすべての調査地点で,ヒトスジシマカは21地点で,コガタアカイエカは20地点で捕獲された.コガタアカイエカが最も多く採集されたのは中区のシンボルタワーで,全地点において捕獲されたコガタアカイエカの77.8%(387/498匹)を占めた.

  • -京都市鴨川・疏水周辺地域を事例として
    米島 万有子
    環境情報科学論文集
    2012年 ceis26 巻
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/09/20
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は,2009 年に京都市鴨川・琵琶湖疏水周辺地域を対象に実施した質問紙調査に基づき,蚊と人間との接触機会を規定する住環境の諸要因について検討した。順序回帰分析の結果,自宅における蚊の出現頻度(蚊を見かける頻度)は家屋形態,水域からの距離,日当たり,蚊の発生源の有無,年齢と関連していた。吸血被害の頻度(蚊に刺される頻度)は,蚊の出現頻度と関係するとともに,吸血される時間帯,家屋形態,エアコンの使用,蚊の発生源の有無,年齢とも有意な関係が認められた。これらの結果から,居住者にとって蚊との接触機会は,家屋の特性と,自宅周囲の状況の両面からなる住環境によって規定されていることが明らかとなった
  • 沢辺 京子, 小林 睦生
    ファルマシア
    2004年 40 巻 8 号 735-739
    発行日: 2004/08/01
    公開日: 2018/08/26
    ジャーナル フリー
  • 林 昌宏
    NEUROINFECTION
    2020年 25 巻 1 号 105-
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/05/13
    ジャーナル フリー

    【要旨】日本脳炎ウイルス(Japanese encephalitis virus、以下 JEV)およびウエストナイルウイルス(West Nile virus、以下 WNV)は、ともにフラビウイルス科フラビウイルス属日本脳炎血清型群のウイルスであり、エンベロープを有する直径約 50 nm の一本鎖球状(+)RNA ウイルスである。ウイルスそのものの抵抗性は弱く、環境中ですみやかに不活化されるが、いずれも蚊によって媒介され、重篤な脳炎を引き起こす。日本脳炎(JE)は JE ワクチンによって制御されているが、現在も国内においてその流行が高齢者を中心に継続しており今後も対策が求められる。近年 WNV の分布域は拡大しているが、ヒト用ウエストナイル(WN)ワクチンは開発されておらず、WNV 感染症の流行地域に渡航する場合は媒介蚊対策等の感染予防が必要である。

  • 元木 貢, 佐々木 健, 楠木 浩文, 水谷 澄
    ペストロジー
    2008年 23 巻 2 号 63-69
    発行日: 2008/10/31
    公開日: 2019/04/10
    ジャーナル フリー

    1.

    ウエストナイル熱
    等の昆虫媒介性疾病が日本に侵入したときに備えるため,家屋周辺のオープンスペースを対象とした蚊成虫対策を検討した.

    2.屋外開放環境下に薬剤処理する方法として,動力噴霧機を用いた低濃度多量処理およびULV機による高濃度少量処理を採用した.薬剤は,前者にクロルピリホスメチル10%乳剤を,後者にはフェノトリン10%ULV用乳剤を選定した.

    3.クロルピリホスメチル10%乳剤を用いた低濃度多量噴霧の用量は,250倍と500倍希釈液・250ml/m2処理が,フェノトリン10%乳剤のULV噴霧は,2〜4倍液・2ml/m2処理が適した用量であることがわかった.

    4.同時に検討した植物に対する薬害試験は,2種の観葉植物の鉢植えを供試した.殺虫剤製剤に対し敏感に反応することが考えられたスパティフィラムは,前述した希釈倍率の高い用量区でも,若干の影響が認められた.

    5.この結果,実際に屋外開放環境下で噴霧処理する際は,観葉植物などに対し,できる限りあらかじめ被覆すること,もしくは,噴霧に暴露されない安全な場所に移すことを考慮すべきである.

    6.低濃度多量処理は作業性に若干問題があり,ULV処理はコスト高になることがわかった.どちらの方式を採用するかは,実施場所の地形,対象面積および水源の有無などにより選択する必要がある.しかしながら,公園や住宅地など広域に薬剤処理する場合には,大型機器が必要である.

  • 渡辺 ユキ, 樋口 広芳
    保全生態学研究
    2006年 11 巻 1 号 70-75
    発行日: 2006/06/25
    公開日: 2018/02/09
    ジャーナル オープンアクセス
    フェンチオンは有機リン系殺虫剤の一種であり、鳥類に村して非常に高い毒性を持つ。海外では殺鳥剤として使われて来た歴史もあり、生態系に対する影響の重大さを理由の一つに、欧米諸国では現在、使用が大幅に制限あるいは中止されている。一方我が国では、古くから広範な環境中で使用され続けているにも関わらず、鳥類への毒性もこれまで保全関係者にほとんど知られてこなかった。日本生態学会では、フェンチオンがウエストナイルウイルス熱対策でさらに自然環境中で使用されることを憂慮し、2005年3月第52回大会総会において、「
    ウエストナイル熱
    媒介蚊対策に際しての殺虫剤フェンチオンの使用回避についての要望書」を決議、同年4月、環境省、厚生労働省、および農林水産省の各大臣宛に提出した。その結果、同年7月、要望内容をほぼ全面的に反映した形で、厚生労働省よりフェンチオンの使用を差し控えるよう各自治体へ通知がなされた。本報告では、この要望書提出の経緯と内容について述べる。また、とくに鳥類に高い毒性を持つフェンチオンのような薬剤が国内では漫然と使用され続けている理由を述べ、生態系に対して適切な化学物質の使用に関して今後何をなすべきかについて考察する。
  • 津田 良夫, 比嘉 由紀子, 葛西 真治, 伊澤 晴彦, 星野 啓太, 林 利彦, 駒形 修, 澤邉 京子, 佐々木 年則, 冨田 隆史, 二瓶 直子, 倉橋 弘, 小林 陸生
    衛生動物
    2006年 57 巻 3 号 211-218
    発行日: 2006/09/15
    公開日: 2016/08/06
    ジャーナル オープンアクセス
    Adult mosquitoes were collected at neighboring and surrounding areas of Narita International Airport, Japan in 2003 and 2004, and the samples were checked for the West Nile virus. One area beside Narita International Airport and three areas, 8, 14 or 18km from the airport, were selected for the mosquito collections. In each area 10 CDC-like suction traps enhanced with 1kg of dry-ice were used to collect host-seeking mosquitoes. During the two-year survey a total of 5,882 females of 16 mosquito species in seven genera were collected and all samples were negative for the West Nile virus. There were significant differences in species composition of the mosquitoes among the study areas. The variation in mosquito numbers among 10 traps that were distributed at the same study area was analyzed. The trap site where the largest number of mosquitoes was recorded differed seasonally. The result of mosquito collection was compared between two different collection methods, dry-ice trap and sweeping, and the resting behavior of adult mosquitoes was discussed.
  • 栗原 毅
    衛生動物
    2003年 54 巻 3 号 309-
    発行日: 2003/09/15
    公開日: 2016/08/07
    ジャーナル オープンアクセス
  • 今井 長兵衛
    生活衛生
    2004年 48 巻 6 号 341-352
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/01/27
    ジャーナル フリー
    The possibility of West Nile virus (WNV) activity in Japan is discussed in reference to WNV ecology and epidemics in the USA, where the virus appeared in 1999 and rapidly expanded its distribution area with increasing numbers of patients. The arrival of WNV in Japan would occur through three transporting systems: WNV-infected mosquitoes carried mostly by plane; import of infected pet birds; and migration of infected wild birds. Once in Japan, the spread and symptoms of WNV disease among human beings and horses would be more serious and drastic in Japan than in the USA. The reasoning for this is that the level of cross-immunity of Japanese against WNV induced by the smaller wave of recent epidemics of the closely related Japanese encephalitis virus must be lower than that of Americans due to the larger wave of recent epidemics of the closely related Saint Louis encephalitis virus. Public participation as well as governmental efforts would be a vital necessity to prevent the arrival of WNV and to control epidemics after arrival. As countermeasures, surveys of three subjects should be conducted first: vector mosquitoes inside planes from WNV epidemic regions, including the USA; dead birds infected with WNV; and vector mosquito breeding sites. Second, reduction of breeding sites and/or application of insect growth regulator (or insecticides) should be carried out in and around dwellings and workplaces. Third, citizens should be encouraged to protect themselves from mosquito bites.
  • 大阪府立公衆衛生研究所 研究報告
    2014年 52 巻 1-6
    発行日: 2014年
    公開日: 2019/07/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    大阪府ではウエストナイルウイルス(WNV)の侵入を監視する目的で、2003年度より媒介蚊のサーベイランス事業を実施している。また、死亡原因の不明なカラス死骸が2頭以上同一地点で見られた場合、それについてもWNVに対する検査を実施している。 2013年度は6月末から10月初めにかけて府内20カ所で蚊の捕集を行い、得られた雌の蚊についてWNV遺伝子の検出を試みた。捕集された蚊は8種5702匹で、そのうちアカイエカ群(45.1%)とヒトスジシマカ(48.8%)が大部分を占め、次いでコガタアカイエカ(5.8%)が多く採集された。その他にはシナハマダラカ、トウゴウヤブカ、キンパラナガハシカ、ヤマトヤブカ、オオクロヤブカが捕集された。定点別、種類別に384プールの蚊についてWNVの遺伝子検査を実施したが、すべての検体においてWNVは検出されなかった。また、2013年度中に当所へ搬入された死亡カラス12頭の脳についてWNVの遺伝子検査を行ったが、WNVは検出されなかった。
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