ジュニアアスリートの外傷・障害予防を含めた健康管理では，スポーツチームをはじめ様々な場所での対応が想定される。なかでも学校はジュニア世代である児童・生徒が1日の多くの時間を過ごし，彼らの健康管理にとって重要な場であると考えられる。

　理学療法士が学校で児童，生徒の健康管理に関わる際の方略としては，医療的介入と教育的介入がある。ここでは双方を複合したモデルによる管理における問題点や理学療法士としての活動について提示する。

　問題点としては，現代の児童・生徒が有するものと理学療法士における課題の双方がある。児童・生徒においては，まずは不良姿勢が挙げられ，またジュニアアスリートにおいては，運動過多が挙げられる。不良姿勢には脊柱側弯やO脚，X脚などがあるが，これらは外傷リスクとなるだけでなく「集中できない」「疲れやすい」等，学校生活全般に関係し，運動過多は慢性外傷（使い過ぎ症候群）のリスクとなる。

　理学療法士における課題としては，以下のことが考えられる。学校という場では，外傷・障害に対して学校医，主治医の指示に基づく直接的理学療法介入だけでなく，生活習慣の改善や机，椅子，靴の調整，個々の心身機能に応じた運動処方（指導），遊具等の選択と配置への助言，その他授業時間を活用した健康教育などの間接的理学療法介入が求められる。これらには，児童・生徒を取り巻く社会背景や保護者ならびに学校関係者との関係などの理解が必要で，病院，施設等でキャリアを形成してきた理学療法士においては，新たなキャリア形成を要する場と考えられる。さらに，学校医だけでなく養護教諭や保健体育教諭などとの連携も重要となる。理学療法士には，医療・福祉・保健領域での経験やスキルをうまく活かしつつ，教育的介入に資する手法や理論の習熟，環境改善的なアプローチや保護者，学校関係者との連携に係る能力が求められる。

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Ⅰ．遠隔面会システムにまつわる背景 1．新型コロナウイルス感染症（COVID-19 と略）による面会制限状況 弊社が実施したアンケート（n=338）によると、2020年4月1日時点で、95％の医療機関が面会制限を実施しており、6月29日時点でも、「面会を禁止している」機関が43.2％、「緩和したが制限がある」を含めると85.2%と、入所者・入院患者の方は感染予防のため家族に自由に会えない状況を余儀なくされている（図1）。緊急事態宣言が解除されたとしても、ワクチン接種を含めた感染予防対策が進み、以前のように自由に面会を行えるようになるにはまだ時間がかかると考えられる。 2．高齢者／子供のスマートフォン所持率 総務省の通信利用動向調査によると、70代では27.2％、80代以上では7.8％、6歳～12歳もスマートフォンの保有率となっているが（図2）、面会制限やオンライン面会に関連して重症心身障害医療の現場では、両親や保護者などの保有率が問題になる。 3．Tele-medicineからみる遠隔面会　 医療における遠隔面会に関するこれまでの報告から、Tele-medicineの目標として以下の5つが挙げられている1）2）。 1）患者経験が良くなること 2）提供されるケアの質が向上すること 3）医療従事者のよい経験になること 4）平等性があること 5）費用対効果が見合い、継続可能性があること これら5つの目標を達成することを念頭に置き、遠隔面会においても運用を検討すべきである。まず、遠隔面会を実現することにより患者体験は良くなるかについては、弊社が開発した面会君の使用経験を通して、患者が家族に会うことで、リハビリテーションなどへの取り組み意欲の向上や、COVID-19下での閉鎖的環境などに対する不満の軽減、入所者家族の安心感の醸成につながるというコメントが利用医療機関より寄せられており、達成できていると考えられる。次に提供されるケアの質が向上するかどうかについては、医療的な効果はないものの、患者に寄り添う遠隔面会の実施でケアの質向上につながっていると考えられる。医療従事者の良い経験になるか、という点については、手間がかからないとは言えず、多少の工数増加が見込まれる。ただ、遠隔面会を実施している医療機関からは「家族に会わせてあげられない、という申し訳なさが和らいだ」「ご家族が涙を流して喜んでくださり、遠隔面会を実施してよかった」というコメントが寄せられており、COVID-19流行下において医療従事者が無意識のうちに抱えているストレスを多少軽減できる可能性があると考えている。そして残る平等性・持続可能性については、背景で示した通りスマートフォンの所持率には年齢・経済状況や本人の希望などにより大きな差がある状態である。そのため、個人に任せているだけでは家族に自由に会える患者と会えない患者で格差が生じる可能性がある。そのため、遠隔面会システムを医療・介護機関が備えることは非常に重要であると考えられる。そして遠隔面会システムを継続させるには経済負担の保証が必要であり、患者側かあるいは医療機関が支払ういずれの場合においても、適切な金額設定が必要となる。 Ⅱ．運用時の注意点について このような遠隔面会システムを施設側が保持する際、最も問題になるのが「個人情報の保護について」である。この点について、非常に厳密に考えると100％のセキュリティは存在しないといえる。その前提で個人情報を保護するための運用・教育が重要となる。ただ、100％のセキュリティは存在しないと書いたが、医療施設での患者面会においては悪意の流出は基本的に起こらないと言ってよい。膨大な顧客リストや金融資産と同等のセキュリティは必要ないのである。最も気を配るべきはスタッフ・もしくは患者とその家族の悪意のない流出である。この点について、関係スタッフのある程度の絞り込みやスタッフ教育は非常に効果が高い。何が可で、何を不可とするのか、利用時間や利用までの手続き、スタッフの付き添い有無や利用できるエリアなどについて事前に施設全体での利用方針を決定し、運用スタッフに周知・教育すること、またその方針を患者側にも提示し、場合によっては誓約書や同意書のような形で保持しておくことがその後の無用のトラブルを避けることにつながる。 さらに、「ツールによる制御」も個人情報保護・トラブルの回避に非常に有用である。施設貸出しの端末にモバイルデバイス管理機能をつけ録画・録音機能などを制御し、モニタリングによって不正・紛失リスクの検知することも対策例として挙げられる。 Ⅲ．まとめ 上述したようなリスクや運用工数を鑑みたとしても、患者が家族に会えるということは非常に重要であると考えられる。完璧な運用を最初から設定するには非常にハードルが高いため、まずは対象者などを限定し、喜ばれる人を中心とした利用例の蓄積が最も効果的である。遠隔面会はCOVID-19 の流行が収まったとしても、仕事や家庭の事情などの理由から頻繁に施設へ訪問が叶わない家族、そして患者本人が負担無く家族と会える方法として普及していくことを願っている。

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医療現場の医師の過重労働といった課題への対応や、医療の質の向上に向け人工知能（AI）の臨床現場での利活用が始まりつつある。2018年12月、厚生労働省医政局は「AIは支援ツールにすぎず、AIを用いた診断・治療支援を行うプログラムを利用して診療を行う場合、医師はその判断の責任を負う」との課長通知を出した。医療AIを現場で利用するには、説明可能性や安全性など様々な要因が影響すると考えられている。しかし、医療AIといっても多様であり、様々なタイプに応じて詳細に分析を行っていくことが必要である。そこで、筆者らはAIをタイプ分類し、2019年5月から6月まで、医師2005名を対象にアンケート調査を行った。医療AIに対する懸念や信頼の分析を行い、医師のAIへの知識差や医療AIのタイプなどによる、医療AIを信頼、受容するための要件を明らかにした。

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現在、様々な現場で人工知能（AI）利用に関する議論と同時に、プライバシーやセキュリティ、アカウンタビリティなどに関する原則作りが国内外行われている。いかに「信頼できるAIシステム」を構築できるかに関しては期待も多いが課題も多い。保健医療分野において活用されるAIを、技術的な観点ではなく医療の診療プロセスの観点から整理するため、本研究では医師による診療のワークフロー図を作成し、セミナーに参加する医療従事者に対して、AIの診断補助ツールに対してどのような課題があるかの自由記述の調査を行った。その結果、技術の有用性（精度）、安全性、利便性、セキュリティ、コストの他、いくつかのジレンマ状況に対する課題が指摘された。今後はこの質的なデータをさらに大人数を対象としたアンケート調査などによって深堀をしていく予定である。

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【目的】

高齢者の心身機能やADLを維持,向上させるには,活動量を増やすことが重要といわれている.加えて,廃用症候群を予防し,健康寿命を延伸させるには積極的な運動が必要であると考える.しかし,筆者の所属する株式会社が運営するデイケア(当デイケア)では,臥位や座位で活動性の低いプログラムを提供していることが多かった.そこで,デイケア中の活動量を増加させる必要性を考慮したため,セラピスト,介護職員の役割,プログラム内容を再検討する取り組みを行った.ここでは,この取り組みを紹介し,その効果について検討した結果を報告する.

【方法】

  まず,職員や利用者へのヒアリングやサービス提供の実際を確認し,現状を把握した.そこで主な問題点として,デイケア中の利用者の活動量が少ないことが考えられた.

 次に,問題解決のため,利用者の活動量を増加させることに焦点を当てたサービス内容の改良に取り組んだ.

 1. プログラム内容の改良

 既存のプログラムに有酸素運動や筋力増強練習,ADL練習,手工芸などを追加した.各プログラムは40分の活動で構成され,利用者は1日に3種類のプログラムを実施することとし,平成29年10月より新しいプログラムを実施した.

 2.各職員の役割再考

 セラピストは評価,プログラム立案,リスク管理,介護職員と利用者への指導を中心に行うこととした.介護職員は介護業務に加えて,新しいプログラムを提供するようにした.

 取り組みの効果検証のため,Timed up & go test(TUG)とBarthel Index(BI),改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)の変化について取り組み前後の結果を比較,検討した.測定は取り組み開始時と3ヵ月後に行った.対象はデイケアの利用者59名（82.36±8.21歳,女性41名,男性18名,平均利用期間49.98±50.05ヵ月）であった.

 統計学的検討として，取り組み前後の結果に対して対応のあるt検定を行った.

【結果】

 TUGは取り組み後(18.56±17.72秒)が,取り組み前(20.41±16.72秒)よりも有意に短くなった(p＜0.05).BIは取り組み後(82.29±19.10点)が,取り組み前(79.83±17.14点)よりも有意に高くなった(p＜0.05).HDS-Rは取り組み後(24.07±5.71点)が,取り組み前(23.03±6.14点)よりも有意に高くなった(p＜0.05).

【結論】

 本取り組みによって,TUGとBI,HDS-Rが改善した.デイケアにおいても,活動量を増やすことは,歩行能力やADL,認知機能の改善に影響を及ぼすことが示唆された.

 しかし,この結果には,セラピストによる指導と介護職員や利用者のデイケアに対する考え方の変化も影響があったと考える.したがって,今後はその他の各関連要因の影響を調査していく.

【倫理的配慮，説明と同意】

 対象者には,得られた情報は個人を特定できない状況で集計し,集計結果は回答者個人を特定できない状況で,分析し,その後は破棄するため,第三者に漏洩することはない旨を説明した.加えて,本研究の目的を十分に説明し同意を得た.

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【はじめに、目的】

外来心臓リハビリテーション（心リハ）の普及は大幅に遅れていることが多く報告されている。そのため、外来心リハを補完、代替し得る質の担保された在宅心リハが必要とされている。そこでソニーグループ（株）、

（株）との共同開発で、ウェアラブルデバイスとコミュニケーションアプリを使用した遠隔伴走型心リハ支援システムが開発されている。本システムは、運動中のリアルタイムの遠隔監視は行わず、運動実施前や実施後のバイタルサインデータや自覚症状を患者と指導スタッフが共有することで、運動や生活へのアドバイスを行い、運動をサポートするシステムである。本研究では、その最初のProof of Concept（PoC）で遠隔伴走型心リハ支援システムを8週間利用し、適切な運動習慣を獲得し得た症例を経験したため報告する。

【方法】

対象は、参加希望があり、主治医が本PoCへの参加を許可したステージB心不全の60代男性とした。心不全のリスク因子として、高血圧、狭心症があった。内服薬は、アムロジピン錠5mg、バイアスピリン錠100mg、オルメサルタンOD錠20mg、一硝酸イソソルビド錠20mgであった。週3日程度、運動施設の管理のアルバイトをしていたが、運動習慣はなかった。日常生活上の自覚症状はなかったが、運動への不安や心不全の進行への不安があり、本PoCに参加された。

まず事前アンケートや遠隔面談で聴取した患者の病態及び活動量、息切れを生じる動作等から運動耐容能を推定し、在宅で実施可能な運動プログラムを心リハ医師と心リハ指導士が提案した。運動プログラムは動画と文章で提供された。さらに、もともと趣味でゴルフやテニスを行うことがあったが、不定期であったため、定期的に行うように指導した。また、ウォーミングアップやクーリングダウンという概念が欠落していたため、指導した。ゴルフはカートを使わず、歩行するようにアドバイスを行った。

コミュニケーションアプリにより日々の患者の体調などを聴取し、精神的なフォローも含めてアドバイスを行うことで運動の実践をサポートした。経過の中で足底筋膜炎などが問題となったが、早期に対応したことで運動中断期間は最小に抑えることが可能であった。また定期的に遠隔面談を行い、ウェアラブルデバイスのデータなどから、運動の実施状況や課題を患者と共有し、必要に応じて運動プログラムを改変した。

【結果】

これら一連の介入によって、患者は運動への不安が解消され、趣味も取り込んだ運動習慣を獲得、疾病の自己管理に対する不安や疑問の解消につながった。

【結論】

遠隔伴走型心リハ支援システムは心不全患者の運動習慣獲得、疾病管理、進行予防に有効である可能性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言を遵守し、本研究の内容について患者に口頭と書面で説明し、同意のもとに実施した。

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Objective:Marketing specialists (MSs) from pharmaceutical wholesalers might shore up post-marketing surveillance (PMS) by pharmaceutical manufacturers. The purposes of this study were as follows: to research problems in PMS found by market specialists, to find solutions for these problems, and motivating MSs to work on PMS.
Methods: We conducted a workshop with 12 MSs, who were already working on PMS operations. Participants were divided into three groups. Each group discussed problems with their PMS operations using the KJ method, discussed the potential solutions for the problems, and finally presented them in a plenary debate session. Questionnaire surveys were conducted for the participants before, immediately after, and 6 months after the workshop.
Results: This workshop revealed two crucial and urgent problems on PMS faced by MSs: lack of feedbacks to clinical site and lack of publicity of the significance of PMS by MSs. Several solutions were suggested: browsing system of collected information, publication of the stages of improvement in pharmaceutical preparations and packaging, and distributing leaflets about PMS by MSs. In addition, this workshop conferred a positive influence on the participants: in the post-workshop questionnaires, most of the participants answered that they could well understand the problems (92%) and the solutions (75%) on PMS, and that they could improve their attitudes toward PMS operations (83%). .
Conclusion: This workshop was quite effective for most of the participants in searching the problems, considering the solutions, and improving their attitudes. Organization of several such workshops might result in better PMS by MSs.

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【はじめに・目的】

　当事業所は，リハビリテーション病院内にあるみなし事業所で，リハ特化型の短時間通所リハを行っている．そのため，当院退院者は医療保険下のリハビリからシームレスなリハビリが実現できている．その一方，外部からの利用者に関しては通所リハ利用が長期化している者もいる．地域包括ケアシステム構築に向けて高齢者医療・介護が整備されていく中，介護保険下で行う通所リハを中心とした生活期リハビリの果たす役割は大きい．一方，介護報酬改訂ごとに重要視されていることの一つに，半永久的に介護保険下でリハビリを継続するのではなく公的な資源を必要としない社会復帰に繋げることが挙げられている．

　そこで，今回，当事業所利用者の目標に着目し，通所リハ利用期間による目標内容と達成率の傾向を調査することとした．

 

【方法】

　対象は，2017年度1年間に当事業所の通所リハを利用した140名とした．方法は，カルテより後方視的に通所リハ利用期間，目標の内容，達成の有無，通所リハ終了の有無を調査した．目標は，A.生活能力の維持・向上，B.身体機能の維持・向上，C.社会参加・対人交流，D.運動の習慣・継続，E.生活課題の解決，F.介護負担の軽減の6項目に分類し，利用期間が2年以下の利用者（以下，短期群）102名と2年以上の利用者（以下，長期群）38名に群分けして集計した．なお，データ解析は記述統計とした．

 

【結果】

　全対象者140名中41名が目標達成した．各群の目標設定の内訳（達成者数，達成終了者数）は，長期群は，A：12（6，1）名，B：18（5，2）名，C：2（2，2）名，D：3（0，0）名，E：3（0，0）名，F：0（0，0）名で，短期群は，A：10（5，3）名，B：56（10，5）名，C：7（5，3）名，D：19（4，3）名，E：10（4，2）名，F：0（0，0）名であった．目標設定の割合は，両群（短期群，長期群）ともにBの身体機能の維持・向上（54.9％，47.3％）がその他に比べ著しく多かった．また，目標達成率は，両群（短期群，長期群）ともにCの社会参加・対人交流（71.4％，100％）が著しく多く，次いでAの生活能力の維持・向上（50％，50％）であった．また，終了者の傾向は，両群ともにCの社会参加・対人交流を目標に設定した者は達成率も高く，終了にも繋がりやすい傾向であった．短期群においては，A・Dが比較的目標達成しやすく終了にも繋げやすい傾向であった．

 

【結論】

　通所リハビリ利用者は，発症から期間が経過している者が多いため，身体機能としてはプラトーになりやすい．そのため，目標を身体機能の維持・向上に設定すると目標が達成しづらく，終了にも繋がりにくくなる傾向にあり，長期間の利用になりやすいと考えられる．今回の調査から，介護保険領域におけるリハビリの積極的な終了を見据えて，通所リハ開始当初から社会参加・対人交流および運動習慣の継続を目標に設定し介入していくことが望ましいと考える．

 

【倫理的配慮，説明と同意】

　ヘルシンキ宣言に基づき，全対象者に対して，本研究の趣旨および内容を説明し同意を得た．

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〔目的〕歩行速度を増加させる際における腓腹筋内側頭と外側頭の筋活動について検討することを目的とした．〔対象と方法〕健常成人男性10名を対象とした．歩行中の腓腹筋内側頭と外側頭から表面筋電図を記録し，2.5 km/hから4.0 km/hに速度を上げる時期（加速時Ⅰ）および4.0 km/hから5.5 km/hへ速度を上げる時期（加速時Ⅱ）における筋電図積分値の相対値を比較検討した．〔結果〕筋電図積分値は，加速時Ⅰ・Ⅱともに内側頭が外側頭より有意に高値を呈し，双方の筋電図積分値は加速時Ⅰよりも加速時Ⅱにおいて有意に高値を示した（p＜0.05）．〔結語〕歩行の加速時における腓腹筋の筋活動量は，内側頭の方が外側頭よりも大きいことが確認された．

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Introduction: Large amounts of radioactive materials were leaked into the environment from the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP) of the Tokyo Electric Power Company damaged by the 2011 Great East Japan Earthquake and accompanying tsunami. Increased health impairment risks due to the leaked radioactive materials are of concern over a long period of time and over a wide geographical area. From the results of epidemiologic studies conducted after the Chernobyl accident, the health risks are not anticipated to be very marked. The purpose of the present study is to examine (i) the elevated health risks as viewed by the general population, (ii) tolerance to the risks that the general population suffer from their viewpoint, and (iii) the overall picture as seen by researchers and experts in specialized areas of study after the accident.
Method: Information was obtained from articles in print and on the Internet and by interviewing a psychologist and tens of employees of several corporations.
Results and Discussion: Epidemiologic studies conducted after the severe accident of the nuclear power plant in Chernobyl revealed an elevated risk of thyroid cancer in children due to ¹³¹I while elevated risks due to radioactive materials other than ¹³¹I were not detected. The amount of radioactive materials leaked into the environment from the FDNPP was less than that in Chernobyl. Therefore, it is possible to estimate that health impairment risks due to the leaked radioactive materials from the FDNPP are low. However, it is impossible to conclude a zero risk. It is likely that the general population does not fully understand the health impairment risks due to the leaked radioactive materials from the FDNPP. Although no increased incidences of diseases other than thyroid cancer of children were scientifically shown en masse from studies in Chernobyl, individual risks and results in the future caused by the severe accident of FDNPP cannot be denied.
Much of the general population is apt to demand the security of a zero risk from human-generated disasters such as the severe accident of FDNPP. Many are very intolerant of the health impairment risks factors and wish to avoid any risk altogether. The viewpoint of the general population differs considerably from that of epidemiologists and other research experts.
Researchers and experts are often well versed in their own specialized areas but ignorant of other areas. Thus, it is difficult to grasp the complete view of an event under consideration. This so-called ‘takotsubo’ situation is dangerous in human society. Researchers and experts must make effort to understand areas other than their own specialized areas. Scientific researchers usually possess a great deal of conviction from the results of their own studies. They are apt to ignore criticism of their study results from individuals working in other research areas even when the results of their studies are inadequate. When the conditions of their studies are changed somewhat and insufficient information is obtained, the results may not be accurate. Researchers and experts should take full cognizance of this possibility, view with strong skepticism about the results of studies even in their own areas, and listen with humility to criticisms from those working in fields of discipline other than their own.
Conclusions: It should be fully recognized that the viewpoint of the general population is considerably different from that of researchers and experts regarding health risks due to the severe accident of FDNPP. Researchers and experts must make effort to understand the opinions of those working in areas other than their own in order to grasp a true and complete view of an event under consideration.

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皮膚科医と尋常性痤瘡患者を対象に，痤瘡の炎症後紅斑（PIE）と炎症後色素沈着（PIH）に関するアンケート調査を行った結果，PIE，PIHの心理面への影響は，炎症性皮疹や萎縮性瘢痕と同様に大きかった．8割程度の医師が患者の希望があれば治療を行っていたが，治療経験のある患者は3，4割だった．治療内容はビタミンCの外用・内服が多かったが，治療満足度は50％程度であった．PIE，PIHの効果的な治療法は少ないため，急性期後の維持療法によって炎症性皮疹の新生と，それに続くPIE，PIHを防ぐことが重要と考える．

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※本記事に抄録はありません。

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「ロボット」というと物理的に人を助けてくれるイメージだが、今回、登場したのは「人の理解」を助けてくれるロボットだ。未解明な部分が多いヒトの認知発達について、さまざまな検証をするためのプラットフォームとして活躍するばかりでなく、人間社会に適応して振る舞うロボットの実現にもつながることが期待される。

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〔目的〕歩行速度を変化させた場合のPhysiological Cost Index（PCI）および表面筋電図の変化とそれらの関係性を明らかにすることとした．〔対象と方法〕対象は整形外科学的，神経学的に問題のない健常者35名とした．歩行速度は各被験者が快適であると感じる歩行速度（FWS）を基準とし，5種類の歩行速度で歩行させた．その際，心拍数および表面筋電図の計測を行い，PCI値，筋電図積分値（IEMG），中間周波数（MdPF），平均周波数（MPF）を算出した．〔結果〕PCI値はFWSにおいて－50％FWS，50％FWSより有意に低値を示した．歩行速度の増加に伴いIEMGは増大したが，MdPFとMPFは低周波から中周波帯域での活動を示した．〔結語〕歩行速度の増加に伴いPCIはFWSより速くても遅くても増大し，IEMGは増大することが確認された．

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