１　はじめに

　本研究では，「宿泊と飲食が提供される贅沢なキャンプ」（一般社団法人日本オートキャンプ協会）とされる

に着目する。日本では2015年頃から第２次アウトドアブーム期を迎え，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大前までオートキャンプへの参加人口は増加傾向にあった。このブーム期は，漫画・アニメ作品「ゆるキャン△」の影響による若者キャンパーの増加，ソロキャンプの進展，またキャンプに対するホテルのような安らぎ・豪華さ・付加価値の追求などがあげられ（杉浦・十代田, 2022），キャンプに対するニーズや参加者層が多様化していることに特徴づけられる。は豪華なキャンプの追求という需要に合致し，宿泊施設としての施設が近年，全国的に増加傾向にあるとされる。従来の研究では，特定の施設の運営事例，施設の国際比較，COVID-19拡大と事業展開との関連などが指摘されているが，地理学的な視点として重要な施設の進出・立地に関する分析はみられない。本研究では，施設が増加している山梨県富士五湖地方での施設の進出状況を検討する。

２　

施設数の把握とその課題

　

の明確な定義は管見の限りみられず，宿泊施設としての施設も明確に定義されていない。施設は，ベッドやトイレなどを室内に備えたドーム型の個室テントやトレーラーハウスなどを客室としていることが多い。公道が走行可能な車輪付きのトレーラーハウスは施設として利用されていても山梨県では自動車とみなしている。さらに，既存のホテルの敷地に別途，ドーム型テントを設置している場合もある。以上の理由から，山梨県の各自治体では施設の立地数を正確に把握することが困難である。一方，業界団体による集計もみられるが，定義が曖昧であるゆえ，すべての施設を網羅していない可能性がある。本研究では，世界最大手の宿泊予約サイトBooking.comの宿泊施設カテゴリー「」の掲載情報と現地調査を主たる情報として施設数を把握した。

３　山梨県富士五湖地方における

施設の進出

　テレビ山梨の報道によれば，2022年時点で

施設は全国に約500あるとされ，そのうち50か所が山梨県に立地し，都道府県別では最も多いという。Booking.comの「」の施設数は，全国で346，山梨県では51であった。しかしながら，掲載されている51施設のうち，同じ施設内の別の客室テントやトレーラーハウスを別個に登録している場合が多々あった。それらを施設ごとに集約すると，施設は2024年１月時点で富士五湖地方に30（富士河口湖町22，山中湖村６，鳴沢村２）あった。現地調査を加味すると，富士五湖地方には，施設が40数軒立地し，そのほとんどがコロナ禍以降の開業であった。

　このうち富士河口湖町では，船津地区，河口地区，大石地区に多く立地する。船津では河口湖駅から徒歩圏内に多い。駅に近いことから外国人でもアクセスが容易である。平地に立地する場合，小高い丘を利用したり，ドームをやや高い位置に設置したりして，富士山の山容の眺望が得られるようにしている。一方，河口と大石では両地区北側の御坂山地の斜面を開発し，2021年秋から2022年までに開業したケースが多い。南向きの斜面地であるため富士山の眺望が抜群である。建設の際に山林が伐採され，土砂災害の危険があるため，住民による建設反対運動もあった。町は条例を改正し，

施設などを2023年から開発行為の規制対象とした。

　富士五湖地方での

施設の建設に進出する企業は地元宿泊業者のほか，山梨県内のハウスメーカー，県外の情報通信業や宿泊施設集客業など多様である。COVID-19の拡大による新事業への進出を促す経済産業省の「事業構築補助金」を獲得し，既製品のドーム型テントやトレーラーハウスを設置すれば容易に開業できるため，異業種からも参入がみられる。オーナーが外国人の場合もある。

４　おわりに

　富士五湖地方での

施設の増加は，キャンプブーム下での参入障壁や規制の低さに基づく一時的な開発と捉えられる。事業の持続性について検討することが求められる。

【文献】杉浦佳奈・十代田　朗 2022. 英・米・日における

の特徴と類型に関する研究. 観光研究 34(3), 59-68.

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近年、我が国ではアウトドアブームが再来し、キャンプ場とホテルの両方の利点を持つは特に開発が盛んである。一方で、本来ののあるべき姿からずれが生じている施設も見受けられる。本研究では、とはどのような特徴を持つのか知るために、英・米・日におけるの歴史や現在の施設の特徴を明らかにした。そして、豪華さ・地域振興・環境配慮のバランスのとれた施設を理想の施設と考え、計 578 施設を６つのタイプに分類した。各タイプにどのような特徴があるのかを明らかにしたところ、日本では〔豪華さ重視型〕と〔大型キャンプ場型〕といった贅沢志向の傾向が強いと言える。

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日本では1960～90年代にかけて、アウトドア・レジャー活動としてのキャンプへの関心が高まり、各地の国有林・民有林内にも多くのキャンプ場が設立された。しかし、1990年代後半以降は、経済不況と利用者の減少による施設過剰状態となり、大多数のキャンプ場の経営が悪化した。これを受けて、2000年代以降は、民間の経営主体を中心に、キャンプ場の再生の動きが顕著となる。その一環として、ウェブを通じた情報集約・予約システムの構築や、宿泊・体験の「質」を重視する動きが見られてきた。近年では、そうしたキャンプ場再生の動きが、幾つかの方向性を伴って加速しつつある。例えば、

やワーケーションの場としての施設整備に加えて、自然教育の機会としてのプログラムを充実させ、また、地域資源活用による地域活性化の基点として位置づける等の傾向が、事例調査を通じて確認できた。

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1．はじめに

今後，私たちの生活や産業のあり方を変えてしまうかもしれない技術の中で，3Dプリンターが注目されている。3Dプリンターで出力可能な材料は元素周期表をほぼ制覇していると言われており，プラスチックはもちろん，金属，コンクリート，ガラス，さらには細胞や血管まで出力

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1.研究背景 ヒートアイランドに関する研究においては，現場に行かずに広域的研究が可能になる利便性，過去の衛星画像を用いて長期の分析が可能，データ処理の効率化等のメリットにより，リモートセンシングデータがよく使われている。例えば，Landsat衛星のbrightness temperatureというバンド(Landsat 5/7：B6，Landsat 8：B10)を使ってLST値(Land Surface Temperature)を推測できる。近年では，google earth engine（GEE）という新たなプラットフォームにより，リモートセンシングデータの分析効率が高まっている。 しかし，リモートセンシングを用いたLST分析には，以下の欠点が挙げられる。 ① 夏には熱現象が顕著だが，雨の日が多いため，雲の影響で衛星データの欠落が生じる ② Landsat衛星の30ｍ解像度でも，小地域の分析には厳しい ③ 主な衛星は地表面からの日光の反射をセンサーで捉えてデータとするため，夜間分析及び3次元分析が困難である

2.既往研究と本研究の目的 本稿の著者の一人は以下の点を示した（一ノ瀬，2023）。すなわち（1）Sugawara et al(2015）のように大規模な都市内部緑地・河川空間の存在による周辺の冷却効果は，地表面温度ではなく気温に現れる，（2）Jiang et.al(2021）らのように地表面温度にも冷却効果が見えるという主張をするなら，気温が地温に影響するか，もしくは土壌層内部における熱の水平拡散（伝熱）の効果が十分大きいということを示す必要があるが彼らはこの検討に踏み込んでない，（3）Landsat-8(TIR)空間解像度に疑念が残る。 そこで本研究では小気候シミュレーションモデルENVI-metとリモートセンシングデータを合わせて，大規模緑地公園が屋外温熱環境へ与える立体的な影響を明らかにすることを目的とする。

3.研究地域、データ及び方法 茨城県T市の県営D公園は，東西・南北それぞれ1辺数百ｍのスケールを有する緑地公園である。県庁が提示した再開発計画においては，公園内の野球グラウンドが

施設へ変更され，それに伴い数haの樹林地が駐車場へ変更される。 Google map及び10ｍ解像度のSentinel-2で分類した公園地域の土地利用図を参照して，公園モデルを構築した。 1年を通じ最悪のケースを想定し，7月末の猛暑日の午後3時を計算対象とした。鹿島灘からの海風（東風）が卓越する晴天日の気象データを入力条件とした。そして,Landsat-8で計算したLSTを地面温度データとして条件設定に入力した。

4.結果 公園の西側に道路をはさんで中高層住宅街区が隣接しており，ここへの影響を想定した。 当該住区の棟間におけるPMV(Predicted Mean Vote)の上昇は0.3程度と見積もられた。これは10％程度の住民が，従前と比較して暑さの度合いが変化したと感じるレベルの変化である。 本研究の手法より，緑地公園の周辺冷却効果が開発によって低減する影響を高い解像度でかつ3次元的に示したといえる。

参考文献： 一ノ瀬　俊明(2023)：日本地理学会発表要旨集 103,51 Sugawara et al.(2015)：Journal of Environmental Quality Jiang et al.(2021)：Int. J. Environ. Res. Public Health,18(21),1140

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第二次世界大戦後の日本では，1950～70年代の各部門に跨る制度基盤の構築等を背景に，1980～90年代に森林内でもキャンプ場が次々に設置され，幅広い社会的承認に基づく森林利用としての地位が確立された。2000年代以降は，経済不況等を受けてキャンプ場経営が悪化し，その中から民間を中心とした再生の動きが見られてきた。この動きは，近年，キャンプ場を通じた森林利用を多様化させる方向性を示している。すなわち，森林内での教育・体験を掲げる組織キャンプ，滞在を主目的としたソロキャンプ，

，ワーケーション，或いは，レジャーの充実等の利用者ニーズに対応した施設整備がなされてきた。また，この多様化の結果，キャンプ場運営を通じた様々な森林の有効活用と地域活性化への可能性が生まれている。各地のキャンプ場では，林地，立木，森林空間が活用され，利用者向けの薪生産が，森林管理・経営の担い手確保を含む地域の林業経営の再編・発展を促した事例も見られる。また，それらがもたらす雇用の確保に加え，利用者のニーズを地域の経済効果，交流・関係人口の増加，地域資源の総合的・持続的な利用に結びつける形で，地域活性化が促されつつある。

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In this paper, the author reviewed the “Nougyou-Joshi Project.” The Nougyou-Joshi Project has been launched by the Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries in 2013. “Nougyou-Joshi” here refers to women farmers of the new generation; mostly, they are in their 30s and 40s. The objective of the project is to deliver the situation of agriculture and women farmers’ activities to society by cooperative activities between private companies and women farmers. It also aims to increase people who are engaged in agriculture in the future.

The analysis is performed using materials disclosed by the Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries and those available on the website of Nougyou-Joshi Project. In addition, interviews with officials in charge in the ministry are also used.

The paper clarified the following. Based on the former measures for supporting women farmers, Nougyou-Joshi Project is carried out in a different way from the cooperative extension services. The younger generation prefers to participate in Nougyou-Joshi Project rather than in traditional local women’s groups, and that is why the number of Nougyou-Joshi members has steadily increased up to 780. Although its activities are developed in various fields, Nougyo-Joshi Project is not generally acknowledged and the regular participants are quite limited.

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本稿では、コロナ禍で生じた新たな生活様式（ニューノーマル）の下で、我が国農村ツーリズムの新たな方 向性とその潜在的需要層について、大都市住民を対象に 2020 年 6 月に実施された実施アンケート調査結果を 基に考察した。具体的には、近隣地域の観光を意味するマイクロ・ツーリズム（micro-tourism）とリモートワー クと余暇を組み合せるワーケーション（workcation）への潜在的需要特性や求める農村側の魅力や必要設備など について、明らかとなった。マイクロ・ツーリズムは特に熟年層、ワーケーションでは若年世代で関心が高く、 これまで、関心の低い世代の農村への関心を高めている。農村の自然や歴史・文化および地元料理・酒が 3 大 魅力となっているが、ワーケーションでは、基本的ビジネス設備や飲食店が利用可能であることが挙げられて いる。また、コロナ禍で、OTA などのデジタル化が進んでいるため、伝統的な対面ホスピタリティに加えて、 デジタル技術を通した e ホスピタリティの領域が拡大している。このため、経営者側は、端末の画面からホス ピタリティが始まる点を認識し、両者の統合的ホスピタリティのあり方を検討する必要がある。

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Keino Matsubara was designated as a national cultural asset, "Scenic Beauty", in 1928, and is a national park with many landscapes such as pine forests with green pines and other vegetation growing among white sand. It also features a beach for swimming and a campsite, making it a popular location for tourists. However, since the number of tourists has been declining in recent years, it is necessary to create a plan for town development through tourism that restores prosperity while simultaneously preserving the environment. In this report, we get an understanding of the actual use of Keino Matsubara by tourists visiting the area, open a resident workshop based on that understanding, and provide direction for tourism-based town development.

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