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クエリ検索: "スタンド" 自転車
755件中 1-20の結果を表示しています
  • 竹内 淳彦
    地理学評論
    1960年 33 巻 8 号 412-424
    発行日: 1960/08/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    わが国における
    自転車
    工場の分布,およびその立地要因につき検討した結果,次のような事実が明らかになつ.
    自動車工場の分布には販売上の要因が強く働いている.工場は「製造卸」の集中する東京,大阪,名古屋の3地域に全国総数の約75%が集中し,各地域内においても製造卸に近接した分布をとつている.すなわち,工場の分布を原則的に規定するものは「製造卸」なのである.
    しかし,製造卸地域という第1次立地網1)のなかにあつても,名古屋の場合を除き,東京,大阪では必ずしも工場の分布と製造卸のそれとは地区的に一致していない.東京では製造卸の鱒する台東区に対し,それ麟接する荒川地区に工場の集中が密である.これは安い労働力の存在,下請工場の分布などの要因によるものであり,また江東地区への集中は在来技術との関連が大である.大阪地域においては,製造卸地区たる大阪市東南部に対し,工場は饗地区に密集し,地域内において,原則的傾向を歪曲しているが,これは創生期における技術者の存在,安い労働力が豊富であることなどが主要因となつたものであり,それに,下請業者の存在,海外需要などの条件が加わつたものである.また,堺地区,荒川地区などには加算的な立地集積力も強く作用し,集中化に拍車をかけている.そして,これら工場の集中する東京,大阪,名古屋の3地域は,各地域の立地条件を反映して,それぞれに特色ある立地型を現出している.
  • 池田 祐介, 高嶋 渉, 貴嶋 孝太, 太田 洋一, 村田 正洋
    トレーニング科学
    2011年 23 巻 1 号 21-30
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/02/23
    ジャーナル フリー
    第10 回チャレンジ・ザ・オリンピックにおける1 kmタイムトライアルと250 mタイムトライアルのスタート動作を側方から撮影し(n = 60),スタート局面のパフォーマンスが異なる群間でスタート動作を比較した.1 kmタイムトライアルにおけるスタートから 10 m までの通過時間は,1 m 通過時間,195 m 通過時間との間に有意な正の相関がみられ,1 m通過時間は発走機のストッパーが開放された時点の大転子の水平速度と高い負の相関(r = - 0.897,P <0.001)がみられた.スタート動作の比較では,パフォーマンスの高い上位群のストッパー開放時の肘関節角度,肩関節角度は小さく,上肢の強い引きによってクランク中心上でペダルを踏み込む傾向がみられた.以上のことから,
    自転車
    競技のスタート動作においては,スタート前の準備局面で身体の水平速度を高めるとともに,クランク中心上でペダルを踏み込むことで踏力を高める技術が重要であることが明らかになった.
  • *長屋 大地, 乙部 祐介, 大泉 哲哉, 服部 正行
    電気関係学会東北支部連合大会講演論文集
    2009年 2009 巻 1F11
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/05/28
    会議録・要旨集 フリー
  • *長屋 大地, 乙部 祐介, 大泉 哲哉, 服部 正行
    電気関係学会東北支部連合大会講演論文集
    2010年 2010 巻 1F18
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/06/10
    会議録・要旨集 フリー
  • -ママチャリに着目して-
    大森 宣暁
    IATSS Review(国際交通安全学会誌)
    2021年 46 巻 2 号 139-146
    発行日: 2021/10/31
    公開日: 2021/10/31
    ジャーナル フリー

    わが国の

    自転車
    文化は、欧米諸国とは異なる独特の発展を遂げてきた。本稿では、
    自転車
    利用環境を構成する要素を筆者なりに整理した後、わが国の
    自転車
    文化形成において重要な役割を担っているのがママチャリであるという立場から、傘差し運転、ながらスマホ運転、子供乗せ
    自転車
    等を取り上げ、筆者のこれまでの研究成果も紹介しながら、これからの都市における一交通手段としての
    自転車
    について、思うところを述べてみたい。

  • ― その広域連携の構造と機能について ―
    望月 徹
    日本国際観光学会論文集
    2019年 26 巻 127-136
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/02/04
    ジャーナル オープンアクセス
    This study shows that the framework of regional partnerships for promoting cycling tourism (CT) around the Shimanami Kaido consists of three organizations and their related functions. First, the organization of regional partnerships that promote CT around the Shimanami Kaido is centered on Imabari City and Ehime Prefecture, in partnership with Kamijima Town and Onomichi City, and functions analogously to a basic “operating system” for CT promotion. Second, the non-profit organization Cyclo Tourisme Shimanami acts as a developer of “applications” that promote CT. Third, Shimanami Japan ― like its predecessor, the Shimanami Council ― provides indirect support, acting as a kind of “peripheral device. ” To promote CT, the key is that the basic “operating system, ” “applications” development, and “peripheral device” work together in harmony. These organizations and their functions can also be extended to and applied in other areas that also aim to promote regional CT activities. The results of this study will thus contribute to future research on both CT and regional development.
  • 砂本 文彦, 篠部 裕
    日本建築学会計画系論文集
    2005年 70 巻 598 号 79-85
    発行日: 2005/12/30
    公開日: 2017/02/11
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to clarify conditions for practical use of electric bicycles in a hilly residential area with narrow roads in Kure city as a case study. We hereby suggest following solutions. 1) The Government and municipalities are to establish a fund for purchasing electric bicycles in a hilly residential area. 2) The Government and municipalities are to provide users of electric bicycles with recharging stations. 3) The Government and municipalities are to relax the regulation of assistance ratio in order to come into wide use of electric bicycles. 4) Manufacturers are to improve battery power of electric bicycles and to offer residents opportunities to try electric bicycles.
  • 青柳 敏之
    理学療法学Supplement
    2011年 2010 巻 PI2-172
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】Liepmannは、失行を「運動可能であるにも関わらず、合目的な運動が不可能な状態」と定義した。その中で、四肢の運動に関する記憶の喪失を生じ、熟練しているはずの運動行為が拙劣化した状態を肢節運動失行(Limb kinetic apraxia:LKA)いう。また、LKAはボタン掛けや書字といった手指や上肢に関する報告が多く、下肢や全身運動、移動動作に関する報告は少ない。また、それらの運動や動作の運動再学習に関する報告も少ない。今回、LKAを呈した症例を担当する機会をもち、
    自転車
    乗車の運動再学習に対し治療介入を行ったため、シングルケーススタディとして報告する。

    【方法】LKAを呈した症例1名の
    自転車
    乗車の運動再学習を行った。
    症例情報:60代、男性、右利き。生活背景より
    自転車
    乗車が必須。左脳梗塞(卵円中心)、両側内頸動脈狭窄症の診断で、2病日より理学療法・作業療法を行い、60病日で麻痺は改善みられ、ADLはほぼ自立となった。しかし、連続的行為や両側同時運動が拙劣となるLKAが確認された(fist-ring test、fist-edge-palm test陽性)。コミュニケーションは良好。緊張異常、失調、不随意運動、感覚障害はなし。
    介入方法:60病日より介入。
    自転車
    乗車を再学習するうえで、
    スタンド
    の操作や、
    自転車
    を押しての歩行、
    自転車
    のまたぎ動作などに関しては安全の確保もしやすいため、実動作の反復練習を行った。また、
    自転車
    の管理として、洗車や空気入れなども同様に行った。しかし、
    自転車
    乗車の実動作練習は安全の確保も難しいため、反復練習は行いにくい。そこで、
    自転車
    乗車の課題を1.漕動作、2.バランス保持の簡単な課題2つに分解し、まずはその2つの課題が安全にできるようにし、反復練習を行い、その後に
    自転車
    乗車の実動作練習を実施することとした。具体的には1.に対してはエルゴメーター(以下、エルゴ)を、2.に対してはブレーキ操作や方向転換含む、
    自転車
    にまたがりハンドルを持った状態での歩行(以下、
    自転車
    歩行)という課題を実施した。また、全ての練習を行う際は、動作や行為を自身で言語化してもらうこととした。


    【説明と同意】症例には本研究の主旨を説明し同意を得た。

    【結果】練習を開始して1日目(60病日)は、
    自転車
    を扱う全ての動作が拙劣で、転倒の危険性が高いと感じられた。エルゴに関しては、リズミカルに漕ぐことができず、駆動中に右下肢をペダルから落としてしまうことがあった。
    自転車
    歩行に関しては、下肢や
    自転車
    の傾きと対応したハンドル操作、場面に応じたブレーキ操作が困難で、下肢で減速を図る傾向がみられた。しかし、4日目(63病日)では、
    スタンド
    の操作や、
    自転車
    を押しての歩行、
    自転車
    のまたぎ動作は安全にできるようになった。エルゴもリズミカルに漕げるようになり、
    自転車
    歩行、ブレーキ操作も方向転換も安全かつスムースにできるようになったため、同日より
    自転車
    乗車の実動作の反復練習を開始した。実動作でも漕動作はリズミカルに可能であり、バランス保持も可能で、転倒の危険性は低いと感じたが、場面に応じての漕動作や方向転換時の速度調整が足を地につけないと困難であり、エルゴと
    自転車
    歩行での練習で習得したことがうまく統合できていないという印象であった。しかし、6日目(65病日)では、それらの問題点も見られなくなり、方向転換だけでなく、坂道の上り下りなども安全に行えるようになり、実用レベルとなった(fist-ring test、fist-edge-palm test陽性)。

    【考察】今回は、LKAに対するリハビリテーション(以下、リハ)として1.機能改善型治療介入、2.能力代償型治療介入、3.行動変容型治療介入を用いて実施した。具体的には、1.として実動作による反復練習を行い、2.として自身で動作や行為の言語化を行い、3.として課題を分解し、それぞれを練習し、最終的には組み合わせ、行為を完成させた。結果、練習開始から6日目で
    自転車
    乗車は実用レベルとなった。しかし、今回はシングルケーススタディであり、比較対象もないため、この運動再学習をするまでの期間を早いととらえることはできない。ただし、LKAを呈した症例に対し、このような理学療法介入を行ったことで
    自転車
    乗車の運動再学習が図れたと考える。

    【理学療法学研究としての意義】失行症の回復過程はいまだ不明な点が多く、リハの方法も評価も十分に確立されていないのが現状である。今回の発表はLKAを呈する症例に対する理学療法介入を確立するうえで有意義なシングルケーススタディと思われる。
  • 梛橋 剛彦, 太田 雄司, 北園 優希, 楊 世淵, 芹川 聖一
    電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
    2010年 2010 巻 01-2P-17
    発行日: 2010年
    公開日: 2012/02/24
    会議録・要旨集 フリー
    自転車
    盗難の被害は年々増加傾向にあり、原因の約5割を不注意による施錠忘れが占めている。特定の駐輪場では人を検知したら施錠の確認を警報により促すシステムが存在するが、実際に施錠忘れを検出するものではない。また現在、
    自転車
    の駐輪時において施錠忘れを検知し、防止するシステムは存在しない。自動二輪車用の施錠忘れ防止装置も存在するが,高価かつ消費電力も大きい。そこで本研究では磁気センサを用いて施錠忘れが発生した場合に持ち主に警告するシステムを提案する。また磁気センサにより「駐輪時」と「走行中」も同時に区別し、マイコンの省電力モードを用いることによりシステム全体の省電力化を図った。
  • “サイクルナガサキ”を目指して
    近藤 隆二郎
    都市計画報告集
    2022年 21 巻 2 号 90-95
    発行日: 2022/09/09
    公開日: 2022/09/09
    研究報告書・技術報告書 フリー

    長崎県は、国内で最も

    自転車
    保有率が低い県である。本研究は、長崎県および南島原市、大村市、五島市、新上五島町における
    自転車
    活用促進計画について現地調査とヒアリング調査をおこなってまとめたものである。5つの
    自転車
    活用促進計画において、住民アンケートを実施したのは1つだけであった。すべての計画を策定する時には、市民参加的な要素は見られなかった。行政の道路課主体で簡易にまとめて作成した傾向が見られた。今後の
    自転車
    政策の推進には、行政担当課の横断的な連携が必要である。また、市民セクターの育成、関係者のネットワーク、長崎ならではの
    自転車
    のコンセプトの必要性を提言した。

  • 長屋 大地, 大泉 哲哉, 服部 正行, 熊谷 和志
    東北支部総会・講演会 講演論文集
    2009年 2009.44 巻 158
    発行日: 2009/03/13
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
  • 兼平 さゆり, 田中 文, 中村 恭子, 益子 雄太郎, 宮嵜 哲郎, 近藤 瑠歩, 佐藤 麻奈, 山本 篤史
    日本機械学会誌
    2010年 113 巻 1105 号 959-963
    発行日: 2010/12/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 扇谷 匠, 一ノ瀬 彩, 辻村 壮平
    日本建築学会環境系論文集
    2023年 88 巻 813 号 818-828
    発行日: 2023/11/01
    公開日: 2023/11/01
    ジャーナル フリー

    The government of Japan has developed a plan to promote cycling in response to recent increase in cyclist. The plan includes the use of a bicycle for tourism and daily transportation on riverside road; however, local governments are mainly responsible for implementing the plan and maintenance of the cycling road. The purpose of this study is to obtain knowledge to help determine a maintenance policy by understanding the impressions of cyclists. Here, we have conducted a field test using the caption evaluation method for the cyclists in tourism and daily transportation on the Kinugawa Cycling Road.

  • 喜多 誠
    物理教育
    2000年 48 巻 3 号 269-272
    発行日: 2000/06/15
    公開日: 2017/02/10
    ジャーナル フリー
    自転車
    のダイナモを分解する機会があった。その仕組みの巧みさに魅せられた。ここでは,一昔前の
    自転車
    に付いていたダイナモ,最近入手できるダイナモ,そしてハブダイナモについて報告する。
  • 今井 一郎, 原 久美子, 有馬 和美, 福室 智美, 田中 博, 菅谷 睦
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 1676
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    臨床現場において脳卒中患者から標準型2輪
    自転車
    (以下
    自転車
    )に乗りたいという希望をよく聞く.2年前に実施したアンケート調査から,脳卒中発症後
    自転車
    を利用しなくなった人の約7割が
    自転車
    に乗りたいと回答し,
    自転車
    乗車のアプローチの必要性を認識できた.今回は健常者と脳卒中患者に
    自転車動作の観察と体力テストを行い自転車
    動作の機能を検討した.
    【対象】
    普段
    自転車
    に乗車している健常成人23名(男性7名,女性16名,平均年齢44.9歳)と,脳卒中の既往があり屋外歩行自立の 3名(症例A:74歳男性,右小脳梗塞,Br.stage左右上肢手指下肢全て6,症例B:81歳女性,多発性脳梗塞,Br.stage左上肢手指下肢全て5,症例C:74歳男性,右脳梗塞,Br.stage左上下肢3手指5)とした.対象者には本研究について説明し同意を得た.
    【方法】
    自転車
    動作は,走る(ふらつきを観察)・止まる(目標物の手前で止まる,笛の合図で止まる)・曲がる(ふくらみを観察),体力テストは握力・上体起こし・長座体前屈・開眼片足立ち(最高120秒)・10m障害物歩行・6分間歩行を実施した.症例BとCは
    自転車
    乗車前に前提動作として,
    スタンド
    をしてペダルを回す・片足での床面支持・外乱に対してブレーキ維持を実施した.
    【結果】
    前提動作で症例Cは全て不可能であったため体力テストのみ実施した.
    自転車
    動作の観察では,健常者12名と症例Aで走行時ふらつきがみられた.症例Bは走行時ふらつきの観察まではペダルに両足を乗せることができなかったが,以降の止まるからはペダルを回すことが可能となった.止まるは健常者・症例共,目標物手前で止まることができ,笛の合図では健常者・症例共,同様の停止距離であった.曲がるは症例A・Bにふくらみがみられた.体力テストでは,症例全員が6分間歩行,症例B,Cは上体起こし,Cは10m障害物歩行が困難であった.実施できた項目も健常者と比べ低下していた.健常者の
    自転車
    動作と体力テストの関係では,開眼片足立ち120秒可能者の割合が,走行時ふらつきのあった群で41.7%,ふらつきのなかった群で100%となった.
    【考察】
    関根らは高齢者に10日間1日2回片足立位訓練を行い片足立位時間の延長と
    自転車
    運転動作の向上を報告し,
    自転車
    動作についてのバランス感覚の重要性を指摘している.今回は片足立位時間と
    自転車
    走行時のふらつきに関係がみられた.これらのことから片足立位バランスと
    自転車
    動作に関係があると考えられる.症例Cは重度の左上下肢の随意性低下と感覚障害があり,それが前提動作を困難にしたと推察され,
    自転車
    動作には四肢の分離運動機能や協調運動機能が重要と考えられる.小村はBr.stage上下肢4の脳卒中患者が3輪
    自転車
    のペダルを改良し乗車していると報告しており,症例Cも同様の方法による乗車の検討が考えられる.また症例Bは途中から走行が可能となったことから,練習での乗車能力の改善が示唆された.
  • ~脊髄梗塞の一例を経験して~
    大塚 浩一, 江口 拓
    理学療法学Supplement
    2013年 2012 巻 E-P-06
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/06/20
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに、目的】地域在住高齢者の身体活動量は外出形態に関連し,中でも
    自転車
    運転の活動量は在宅高齢者の余暇活動量や外出量との関連性が見られるとされる(角田.2007).
    自転車
    運転に関連する先行報告としては視覚性認知機能や片脚立位保持能力の関連性は指摘されているが,現在
    自転車
    運転動作においてこれといった評価法は存在しない.今回脊髄梗塞を発症し2年経過した症例を経験し,訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)にて短期間の介入で実生活での
    自転車
    運転を獲得した症例について,考察を交えて報告する.【方法】対象は約3年前にTh8.9の範囲にて脊髄梗塞を発症した67歳女性.訪問リハは発症1年後に開始.理学所見としてMMT両下肢外転及び伸展4,体幹3レベル.両下肢の表在感覚及び深部感覚の鈍麻を認める.関節可動域は両膝関節屈曲120°と軽度制限有り.MMSE30点.身辺動作自立しており屋外歩行自立.発症前は
    自転車
    及び自動車での移動自立されていたが,発症後は非実施.訪問リハ時の聴取にて
    自転車
    走行の再獲得が希望として挙げられた.具体的な目標として「
    自転車
    を自走して買い物に行く」と定めて評価・介入を開始した.事前評価として行った片脚立位保持時間は左右共に10秒以上可能.Trail Making Test(以下TMT)はpartA32秒、partB1分12秒であった.そして自動車運転余裕評価の先行報告を参考に(自動車交通安全センター.2000),立位での足踏み運動に聴覚刺激による振り向き動作を組み合わせた二重課題を実施したが問題なく遂行可能であった.また
    スタンド
    をした状態でのペダル操作,片足での床面支持,外乱に対してのブレーキ維持といった
    自転車
    の前提動作(今井.2009)も問題なく実施可能であった.それらの評価を行った後に実際の運転練習に移った.【倫理的配慮、説明と同意】症例にはヘルシンキ宣言にのっとって発表に関する趣旨及びプライバシー保護について,また
    自転車
    運転のリスクについて十分な說明を行い,同意を得た.【結果】運転練習開始初期は、走り初めの低速時にハンドルの動揺が著明に観察され介助が必要な状態であった.そのためPTが後方で介助しながら乗り始めのハンドル・ペダル操作を反復して練習した.訪問リハの無い日には,片脚立位練習や
    スタンド
    をしてサドルに座り,片足支持やペダルに足を着く・離す動作の自主練習を指導した.訓練開始後15日目にて低速時の動揺が改善し,ペダルの踏み直しや状況に応じた停止・再発進も可能になり,直線50m以上の運転が自立して可能となった.その後指定場所における一時停止,駐車車両脇の通過をそれぞれ安全に実施できるかを確認した.訓練開始後28日目にて目標の買い物先までの運転動作を実際にPT同行のもとで2回実施した.いずれも安全に実施可能である事を確認した後に,症例の日中の買物時における
    自転車
    運転での移動自立とした.【考察】今回訪問リハにて脊髄梗塞患者に対し
    自転車
    運転自立を目指して介入を実施した結果,運転自立の獲得に至った症例を経験した.先行研究を元に事前評価を実施しその後実演項目を経て自立に至ったが,実演項目における
    自転車
    運転の運動技能の評価についてはこれといった評価法や先行報告は存在しない.運動技能の要因として外界の状況の把握能力,動きの速さ,動きの正確さ,持続性があるとされる.そしてその評価としては,動作場面での誤りの減少や自由度の増加,そして努力量の減少にてある程度の評価が可能である事が示唆されている(丸山.2002).今回本症例に対して行った事前評価では,視覚性注意機能や身体機能面そして二重課題において著明な問題を認めなかった.その後実際の実演項目による運動技能の経過観察にて,低速時のブレに対して予期を働かせて上肢や体幹による動きの正確性に改善が見られた.更に外界や身体の状況に応じて適切に運転を中断する,再開するといった状況把握能力や一定距離を運転し続ける持続性も身についていった.それらの経過から症例は
    自転車
    運転の技能向上を認め,自立に至る事が出来たものと考えた.【理学療法学研究としての意義】高齢者の
    自転車
    運転については,自動車の運転同様
    自転車
    運転の自信が年代とともに上がる現象が見られており、自分の運転能力を客観的に評価させることも必要であるとされる(元田.2001).高齢者にとって重要な移動形態の一つである
    自転車
    運転の実用性の評価に対して,今回実施した先行研究による身体機能面・認知機能面の評価更には運動技能の観点からの理学療法士による客観的な評価・介入は有用な可能性がある.今後は地域在住高齢者を対象により妥当性のある評価方法の検討を進めていきたい.
  • 小林 成基
    廃棄物資源循環学会誌
    2011年 22 巻 3 号 204-214
    発行日: 2011年
    公開日: 2015/03/31
    ジャーナル フリー
    東日本大震災を契機に,日本人は新しいライフスタイルへの転換を余儀なくされている。新しいライフスタイルの一翼は,
    自転車
    が担うことになるであろうと考える。燃料を使わずに移動や運搬が可能な
    自転車
    は,さまざまな問題を抱えつつも,被災地で活躍している。被害を受けなかった,あるいは被害が少なかった地域では,
    自転車
    を利用することでエネルギーを節約するほか,
    自転車
    を被災地に送るという形の支援が行われている。
    視点を都市に移せば,都市の
    自転車
    利用環境は危険に満ちていて,不慣れな
    自転車
    通勤者の増加はさまざまな問題を起こしている。そうした問題の原因の多くはわが国の法律や制度にある。しかし,為政者のみならず国民の多くが,原因がつくり出す構造的な問題について正確に現状を把握しておらず,誤った既成概念にとらわれている。本稿ではそうした「勘違い」の構造と実態を明確にし,これからの街づくりに必要だと考える海外の事例を紹介し,その政策や意識について私見を述べた。
  • コロナ道路占用許可を活用した「上野・湯島ガイトウスタンド&テラス」
    植田 啓太, 河崎 篤史, 永野 真義, 中島 直人
    都市計画報告集
    2020年 19 巻 3 号 341-345
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    東京都心の歓楽街である仲町通りには老舗から風俗店に至るまで様々な店舗が集積し、誰もが歩きやすいと感じられる路上空間が求めらている。新型コロナウイルス感染症対策として、屋外空間外灯

    スタンドと呼ばれるスタンド
    型路上客席を設置する社会実験を行い、利用者のアクティビティを調査した結果、路上に人が滞留する風景を作り出し、路上空間の雰囲気の改善と地域の店舗間の結束を強化する可能性を見出すことができた。

  • 日本
    自転車
    タイヤ工業会
    日本ゴム協会誌
    1962年 35 巻 12 号 943-957
    発行日: 1962年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 前川 正実, 山岡 俊樹
    デザイン学研究
    2014年 61 巻 2 号 2_57-2_66
    発行日: 2014/09/30
    公開日: 2014/10/25
    ジャーナル フリー
     ユーザーの要求を取得しこれを実現するための要件を定める活動は,役立つ人工物をデザインするためのひとつの基盤である.要求・要件の取得には複数の方法があり,デザイン活動の段階に応じて選ばれる.本研究では,デザイン実務に役立つ知見を得ることを意図し,調査から評価までのデザイン過程における要求・要件の取得方法の特性について,
    自転車
    のデザイン活動を対象に考察した.考察した方法は,ユーザーの利用実態の非交流的観察,既往アンケート調査のレビュー,利用状況の分析的想定,機能試作車の走行実験,来店客への非構造的インタビュー評価である.考察の結果,利用状況の分析的想定の有用性と限界,プロトタイピングを行なう場合の留意点等,各方法の特性に関する知見を得られた.デザインされた
    自転車
    は目的との整合性があり,日本における
    自転車
    利用促進に資する可能性があることが確認された.
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