詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "ノヴォシビルスク州"
12件中 1-12の結果を表示しています
  • 春日 茂男
    人文地理
    1951年 3 巻 1 号 85-91
    発行日: 1951/01/30
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
  • 田畑 朋子
    人口学研究
    2005年 37 巻 67-82
    発行日: 2005/11/30
    公開日: 2017/09/12
    ジャーナル フリー
    ロシアの人口は,1989年と2002年の国勢調査の間に,自然減少により大きく減少したが,その主要因は男性の早死と出生率の低下であった。本稿では,他国で例を見ないような男性の早死について,その原因を把握し,地域別特徴を明らかにするために,これまで利用できなかった1989〜2002年の14年間における地域別の年齢別死亡率のデータを用いて分析を行った。まず,男性およびそのうちの労働可能人口の死亡率が高い地域と低い地域がこの14年間においてほぼ固定されていることを確認した。男性について労働可能人口(16-59歳)の死亡率の悪化が際立っていることから,次に,労働可能人口の死亡率とその死亡要因の地域別データについて,続いて,25-44歳の年齢層における5歳ごとの年齢別死亡率と労働可能人口の死亡要因の地域別データについて,主成分分析とクラスター分析を利用した分析を行った。その結果,40-44歳の男性死亡率が高い地域,すなわち,欧露部中央と北西(モスクワ市とサンクトペテルブルグ市を除く)では循環器系の疾患による死亡が多く,25-34歳の男性死亡率が高い地域,すなわち,東シベリア南部とカリーニングラード州などでは事故・中毒による死亡が多いことが明らかにされた。この結果は,ロシア男性の早死の原因として,1992年以降の体制転換の影響とアルコールの影響がともに大きいこと,しかも,それらが地域によって異なる形の死亡数増加として現れていることを明らかにした。
  • 山村 理人
    社会主義経済学会会報
    1989年 1989 巻 27 号 22-26
    発行日: 1989/11/20
    公開日: 2009/07/31
    ジャーナル フリー
  • オムスク州雇用局を例として
    堀江 典生
    比較経済体制学会会報
    2001年 38 巻 1 号 30-36
    発行日: 2001/01/31
    公開日: 2009/12/03
    ジャーナル フリー
  • 日臺 健雄
    アジア動向年報
    2018年 2018 巻 25-42
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/27
    解説誌・一般情報誌 フリー HTML

    内政面では,プーチン大統領の支持率は70~80%台と高止まりしており,2018年3月の大統領選挙で再選された。一方,メドベージェフ首相はインターネット上の動画で不正蓄財疑惑が告発され,退任を求める世論が強まり,政治的基盤に揺らぎが生じた。なお地方の首長が2人,汚職で逮捕されている。この2人を含め,2017年を通じて20人近い知事・首長が解任されて若手が登用されるなど,地方高官の積極的な交代がみられた。若年層による反政府集会は大都市部を中心に活発に行われ,政権は拘束などの弾圧を加えた。2018年3月の大統領選挙を前にプーチン政権は「安定」の重要性を強調する一方,「変革」につながる動きを警戒し,ロシア革命100周年に際してプーチン大統領は公式行事を行わなかった。

    経済面では,2017年の実質GDP成長率は前年比1.5%増となり,2014年以来3年ぶりのプラス成長となった。プラス成長をけん引した主な要因として,原油価格が緩やかに上昇したことで石油・天然ガス関連企業の業績が好転したことなどが指摘される。一方,中銀の政策が功を奏して消費者物価上昇率は前年比2.5%となり,2016年の同5.4%を下回ってソ連解体以来もっとも低い水準を記録し,政策金利の引き下げが6回にわたって行われた。

    日本との関係では,プーチン大統領の訪日があった2016年に引き続き,2017年も日ロ間の要人の往来は活発であった。中国との関係では,北朝鮮の核問題をめぐり対話路線で一致し両国で行程表を作成したほか,政治,経済,軍事の各面で関係強化がみられる。北朝鮮との関係では,国会議員団が複数回にわたり訪朝し,ウラジオストクに万景峰号の寄港を一時認めるなど,国連による経済制裁の下でも一定の関係を保っている。その他アジア諸国との関係では,東南アジア諸国にロシア太平洋艦隊の艦船が複数回にわたり航海を行い,アメリカの同盟国フィリピンとは兵器の供与を含めた関係強化がみられるなど,トランプ政権が自国最優先主義をとるなかで,アジアでの影響力強化をねらう動きをみせている。

  • 経済外強制から経済的刺激へ
    野部 公一
    農業史研究
    2020年 54 巻 3-13
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/25
    ジャーナル フリー
    For a long time, the Soviet agricultural system of the 1930s- early 1950s, described as "Stalin's Kolkhozy" in the article, had been regarded as the orthodox system of Socialist agriculture. The purpose of the article is to clarify the features of "Stalin's Kolkhozy" and its transformations in the post-Stalin period. The main feature of "Stalin's Kolkhozy" is the heavy "exploitation" of Kolkhozy. Based on the "Biological harvest", the state estimates the level of the compulsory delivery from Kolkhozy to the state. The state paid pay a fixed procurement price, which was normally very low (much lower even than the production costs). Kolkhozy were also obligated to pay the MTS (Machine Tractor Stations) in kind for work done on Kolkhozy. As the level of mechanization was raising, the proportion of the harvest paid to the MTS increased. Agriculture thus made a decisive contribution to the financing of so-called "forced industrialization" at the expense of Kolkhozniki (Kolkhozy peasants). They were little paid and were able to survive just because of their private plots and animals. After the death of Stalin in 1953, the Soviet agricultural system had been gradually but significantly changed. The procurement prices became cost-cover-prices in the 1960s, then profit-guaranteed prices in the mid-1980s. Above all, the position of agricultural sector in national economy was radically changed. By the 1980s agriculture had begun to consume large part of the state budget.
  • ズィリャーノフ パーヴェル
    ロシア史研究
    1995年 57 巻 36-50
    発行日: 1995/08/07
    公開日: 2017/07/25
    ジャーナル フリー
  • 青木 節也
    東欧史研究
    1978年 1 巻 221-238
    発行日: 1978年
    公開日: 2017/09/28
    ジャーナル オープンアクセス
  • 奥田 央
    比較経済体制学会年報
    2004年 41 巻 1 号 1-14,78
    発行日: 2004/01/31
    公開日: 2009/12/03
    ジャーナル フリー
    ロシアでは1990年代以降コルホーズ,ソフホーズの土地の民有化や,フェルメルの形成をめざす土地改革が実施されたが,フェルメルは,予想と異なって大きな発展を遂げず,また編成替えされた農業企業も,かってのコルホーズ,ソフホーズと組織上の変化はほとんどない。本報告は,ロシア農村の歴史的背景(とくに共同体的な伝統)から,「私的土地所有」の問題を考察したい。また本報告は,ロシア人学者イリーナ・コズノワのこの問題に関する観点の紹介にもあてられる。
  • 中沢 精次郎
    年報政治学
    1962年 13 巻 92-110
    発行日: 1962/05/14
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 菅沼 桂子
    比較経済研究
    2011年 48 巻 2 号 2_13-2_27
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/08/01
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,1995~2007年におけるロシアの地域発展への外国直接投資(FDI)の経済効果をサハリン州の事例に即して定量的に評価することである.同州は初期条件がほぼ等しい他地域と比較して相対的に巨額の FDI を享受している.分析の結果,サハリン州は,賃金水準(名目),国内投資,貿易活動,経済成長及び社会資本の面で同州向け FDI から肯定的な経済効果を得たことが確認された.一方,雇用水準,賃金水準(実質),技術水準及び政府財政の面では統計的に有意な効果は検出されなかった.
  • 地名についての歴史的展望
    パーヴェル イリーイン, 山田 晴通
    地図
    1995年 33 巻 2 号 13-41
    発行日: 1995/06/30
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    ボリシェヴィキ革命から1991年12月の消滅に至る旧ソ連について, 人名が付けられた都市地名の改称の流れを, 長老都市地理学者が検討する. 特に注目される改称の波には,(a)政治的・軍事的指導者を讃えた1920年代・1930年代,(b)スターリン色を払拭し, 自国の作家・作曲家・詩人を讃え, 社会主義圏諸国との友好関係を持ち上げた1950年代,(c)共産主義時代の好ましくない痕跡を消し去ろうとする1980年代後半から現在に至る時期のものがある.
feedback
Top