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90件中 1-20の結果を表示しています
  • 井上 由起子, 筧 淳夫
    日本建築学会計画系論文集
    2003年 68 巻 571 号 55-61
    発行日: 2003/09/30
    公開日: 2017/02/09
    ジャーナル フリー
    This study aims to clarify the present condition of rehabilitation ward for convalescent stage and point out the subject to preserve the quality of the ward. For these objectives, a questionnaire was sent out for 108 rehabilitation wards for convalescent stage. The results of the analysis are follows. 1) Functional importance of the rehabilitation wards for the convalescent stage was significantly confirmed: Barthel Index increased in 80% of the patients, and 65% of them were discharged from the ward to their home. 2) Depending on the underlying etiological disease, the average of age, the place before hospitalizaiton and after discharge, the rength of days in hospitalization, Barthel Index and the lesion of disorders were different. 3) Architectural environment of this ward,such as the number of single-bed room, the plan of four-beds room, dining room and day room have not yet completely provided from the view point of rehabilitation in ward.
  • ―バーセル指数60点以上の高齢患者において―
    林 雅彦, 高井 靖, 八重 徹司, 大井 一弥
    医療薬学
    2015年 41 巻 7 号 463-470
    発行日: 2015/07/10
    公開日: 2016/07/10
    ジャーナル フリー
    In some cases, higher-level functional capacity (instrumental activities of daily living: instrumental ADL) is reduced prior to the decline in ADL functioning in elderly people. The rate of poor self-administration of medication is generally considered to be associated with a decline in ADL and cognitive impairment associated with aging in elderly patients. However, the relationships between patient satisfaction of self-applying transdermal delivery systems of anti inflammatory analgesic drugs (patches) and instrumental ADL in elderly patients are not clear.
    In this study, we investigated the relationship between patient satisfaction regarding self-application of patches (satisfaction) and instrumental ADL in elderly patients aged 65 years and over, who independently live at their home (Barthel Index ≥ 60).
    We analyzed data from 50 patients (14 males, 36 females; aged 65 - 95 years, with an average age of 77.7 ± 7.3 years) who used a self-administered patch. We conducted a survey on the satisfaction levels with a self-administered questionnaire that used a five-point Likert scale. We used the Barthel Index to measure their ADL, and the Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology (TMIG) Index of Competence to measure instrumental ADL. Relationships between overall satisfaction levels and TMIG scores were determined using the Spearman rank correlation, performed using the SPSS Statistics 20.0, at a significance threshold of 5%.
    The average Barthel Index score was 93.8 ± 1.0, and the average TMIG score was 11.1 ± 3.0. Additionally, the average overall satisfaction level was 4.3 ± 1.0. Finally, significant positive correlations were observed between overall satisfaction levels and TMIG scores (r = 0.473, P < 0.001).
  • 八幡 徹太郎, 高橋 友哉, 染矢 富士子, 立野 勝彦
    リハビリテーション医学
    2006年 43 巻 12 号 820-827
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/12/29
    ジャーナル フリー
    本研究は脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血 (SAH) の急性期加療中における短期ADL帰結予測を目的とし,SAH発症2~4週における意識レベル,頭部CT所見,運動障害の程度,尿便意に対し予測因子の有効性を分析した.対象は,SAHの診断で脳神経外科的初期治療をうけ,脳血管攣縮等の時期を乗り切った後に経過が安定していた150例である.予測事項は次のI群ないしII群とした.I群;発症3カ月時の
    バーセル指数
    ≥85点.II群;発症3カ月時の
    バーセル指数
    ≤80点.I群の有効な予測因子は「発症4週以内に尿便意正常化」であり,II群は「発症4週で重度の運動障害」であった.「発症2週でJCS 3桁」「発症4週でJCS 20~30もしくはapallic」は予測因子としては低感度だがII群予測に特異的な因子と考えられた.本研究結果は,急性期加療中のSAH患者に対する回復期以降のリハビリテーション方針を論議するのに有用と考える.
  • 石原 新, 末永 賢也, 田山 尚久, 藤田 秀一, 川本 泰作, 新井 貴之
    整形外科と災害外科
    2017年 66 巻 2 号 360-361
    発行日: 2017/03/25
    公開日: 2017/05/01
    ジャーナル フリー
    【背景】大腿骨頚部骨折は基本的に観血的治療が選択されることが多い.しかし,高齢化に伴い合併症により手術不可能な例や患者と家族が手術を希望しない例も増えてきている.そこで当院における大腿骨頚部骨折の症例を振り返り,保存加療を選択された症例を検討した.【方法】2010年1月1日から2015年3月31日までの当院を受診した大腿骨頚部骨折290例左138例右152例を検討した.保存加療が選択された30例において追跡調査を行い,返答が得られた例において調査時点の運動能力,日常生活自立度,Barthel Index,基礎疾患,保存加療を選択した理由,生存期間を検討した.【結果】保存加療が選択された最多の理由は認知症によるものだった.受傷前の生活自立度,Barthel indexは手術群の方が保存群より高かった.調査時点での生存例は全例で車椅子生活まで可能となっていた.
  • 戸島 雅彦, 憲 克彦, 金谷 潤子, 生駒 一憲
    脳卒中
    2008年 30 巻 1 号 18-23
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/04/30
    ジャーナル フリー
    目的:回復期リハビリ病棟の脳卒中116例に活動レベルの目標値と予定訓練期間を設定し,実際の最終評価値や入院期間との間に生じた誤差の要因を検討する.方法:入院後初回評価時(57.4±15.7病日)に協議によりFIM項目毎の目標値と予定入院期間を設定した.症例をFIM合計値の目標誤差(FIM目標値-最終評価値)及び期間誤差(入院期間-予定入院期間)から各2分割(目標A/B,期間I/II)して計4群(AI:39例,AII:32例,BI:22例,BII:23例)に分類し,群間で臨床評価値を比較した.結果:AII群は初回FIM, SIAS合計は低値ながら認知能力は保たれていた.BI群は初回評価で認知能力と体幹能力の低下を認めた.BII群は初回SIAS, FIM値が極めて小さかった.自宅復帰率はBIとBII群で有意に低かった.結論:到達目標値と予定入院期間のより正確な設定にはリハビリ効率の検討が必要であると考察した.
  • The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
    2012年 49 巻 2 号 57-61
    発行日: 2012/02/18
    公開日: 2012/03/07
    ジャーナル フリー
  • 三浦 宏子, 苅安 誠, 山崎 きよ子, 荒井 由美子
    日本老年医学会雑誌
    2004年 41 巻 2 号 217-222
    発行日: 2004/03/25
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    虚弱老人の摂食・嚥下障害のケアアセスメントを行い, その症状, 全身の生活機能ならびに口腔ケア状況について調べた. 養護老人ホームに入所している65歳以上の高齢者92名を対象とした. 摂食・嚥下障害については対象者本人による自己評価 (15項目) と介護者による他者評価 (18項目) を併用して評価した. まず, 両評価の12共通項目について統計的一致度を調べた. これらのすべての評価項目について「いいえ」と回答した者を「異常なし群」とし, それ以外の者を「摂食・嚥下障害リスク群」とした. また, 基本ADL, 認知機能, QOLについては, それぞれ
    バーセル指数
    , 改訂長谷川式簡易知能評価スケール, PGCモラールスケールを用いて評価した. 口腔ケアの状況は1日あたりの口腔清掃の回数と歯垢中の総嫌気性菌数・総レンサ球菌数によって評価した. 自己評価で高率に認められたのは「硬い食物の咀嚼困難」(21.74%) であった. 一方, 介護者による他者評価で高率に認められたのは「発熱」(20.65%) であった. 他者ならびに自己評価の共通項目において一致度が高かったものは「1年間の肺炎の既往」(κ値=0.85) であった. 一方, 一致度が低かったものは「食欲の低下」(κ値=0.27) であった. 主観的な要素が強い項目については, 両評価票を相補的に用いることによって的確なアセスメントができると考えられた. また, 摂食・嚥下障害のリスクの有無と全身の生活機能, 口腔ケアとの関連性を調べたところ, 有意な関連性を有していたのは
    バーセル指数
    のみであった (p<0.01). この結果より, 基本ADLが低下している者では摂食・嚥下障害のリスクが高い可能性が示唆された. また, 歯垢中の細菌数評価の結果から, 摂食・嚥下障害リスク者は口腔ケアをより徹底して行う必要性があるにも関わらず, 実際には十分になされていないこともわかった.
  • 井上 由起子, 筧 淳夫
    日本建築学会計画系論文集
    2007年 72 巻 613 号 53-58
    発行日: 2007/03/30
    公開日: 2017/02/25
    ジャーナル フリー
    The aim of this study is to make clear architectural environment of rehabilitation ward for convalescent stage from the aspect of treatment space. For this objective, two surveys were carried out. One is a nation-wide annual survey for all rehabilitation ward for convalescent stage, which was repeated 5 times, from 2001 to 2005. The other is a detailed survey for two wards whose layout of beds and toilets are characteristic. The results of the analysis are as follows: 1)Typical architectural environment of rehabilitation ward consists of 10% single-bed rooms and 65% four-beds rooms. The number of four-beds rooms with a toilet and a washbowl has been increasing. 65% of patients suffer from a brain vascular disease. And average hospitalization days of those wards is 85 days. 2)The bed usage that adapts paralysis side is approximately possible even if the bed is immobilized. It is important to consider the number and the placement of toilets with four-beds rooms depending on paralysis side.
  • 横手 幸太郎
    日本老年医学会雑誌
    2007年 44 巻 4 号 445-447
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/09/06
    ジャーナル フリー
  • 松本 美志也, 中木村 和彦, 吉田 光剛, 平田 孝夫, 坂部 武史
    蘇生
    2005年 24 巻 2 号 76-81
    発行日: 2005/07/20
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
    中枢神経の虚血耐性はヒトでも誘導される可能性が報告され, 虚血耐性の臨床応用への期待が高まりつつある。また, 虚血耐性の機序に関しても, 必ずしも神経細胞保護蛋白が産生されただけの状態ではないことがわかってきた。DNAマイクロアレイを用いた研究では, 強い侵襲が加わったときに一次的に冬眠のような状態になるように遺伝子発現がプログラムし直されているとする報告もある。虚血耐性を臨床応用するにはcross-toleranceを用いることになるが, その中で麻酔薬 (イソフルランやモルヒネ) , 高圧酸素, ATP感受性Kチャネル開口薬による虚血耐性の誘導が注目される。
  • 熊木 由美子, 水落 和也, 向山 ゆう子, 樋本 京子, 井川 穂澄, 畠中 泰司
    日本義肢装具学会誌
    2006年 22 巻 1 号 23-25
    発行日: 2006/01/01
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • リハビリテーション医学
    2005年 42 巻 9 号 609-636
    発行日: 2005/09/18
    公開日: 2010/02/05
    ジャーナル フリー

     
    回復期リハビリテーション病棟の功罪…浅山  滉 609

    回復期リハビリテーション病棟の着目点と課題…園田  茂,永井 将太,才藤 栄一 614

    回復期リハビリテーション病棟の適応の再検討…梅津 祐一 617

    在宅復帰,維持期への課題…川北慎一郎 623

    急性期病院から回復期リハビリテーション病棟に望むもの…橋本洋一郎,米原 敏郎,寺崎 修司,田北 智裕,平野 照之,内野  誠 627

    回復期リハビリテーション病棟から急性期病院に望むもの…池永 康規,野村 忠雄 634
  • ―Ability for Basic Movement Scale Ⅱ (ABMS Ⅱ ) を用いて―
    加藤 直也, 中野渡 達哉, 中川 響子, 奥山 哲平, 坂井 一哉, 大泉 龍太郎
    東北理学療法学
    2018年 30 巻 6-12
    発行日: 2018/09/01
    公開日: 2018/09/14
    ジャーナル フリー

    【目的】基本動作能力を評価するスケールであるAbility for Basic Movement ScaleⅡ(ABMSⅡ)を用いて大腿骨近位部骨折術後患者の急性期病院退院時における基本動作能力とADL能力の関連性を明らかと

    する。

    【対象】2016年4月1日~12月31日に,当院整形外科に大腿骨近位部骨折の診断にて入院,手術適応となり,重篤な合併症等なく理学療法を実施した73名を対象とした。

    【方法】最終評価時のBarthel Indexと初回・最終評価時のABMSⅡの相関係数を求め,更に最終評価時のBIを従属変数とし,ABMSⅡと他の因子を独立変数とする重回帰分析にて関連性を調べた。

    【結果】最終BIとABMSⅡは相関関係にあり,急性期病院退院時のADL能力は,立ち上がり動作と起き上がり動作の自立度が影響していることが示された。

    【結語】大腿骨近位部骨折術後急性期におけるADL能力には,立ち上がりや起き上がりの動作能力を高める治療的アプローチが重要であることが示唆された。

  • 朝野 泰成
    心身医学
    2013年 53 巻 11 号 1039-
    発行日: 2013/11/01
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • 石川 誠
    リハビリテーション医学
    2002年 39 巻 Supplement 号 S70
    発行日: 2002/04/18
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • 当院回復期リハビリテーション病棟での検討
    原 辰成, 清藤 恭貴, 北地 雄, 原島 宏明, 角田 亘
    理学療法学Supplement
    2011年 2010 巻 OF1-082
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】回復期リハビリテーション病棟(以下リハ病棟)の主たる目的のひとつは「入院患者に在宅生活を再びもたらすこと」であり、実際に本邦の現状では、高い在宅復帰率の達成がリハ病棟に求められている。在宅復帰に影響を与える因子については、リハ病棟全体もしくは脳卒中患者を対象とした報告は数多くなされているが、廃用症候群患者を対象として同様の検討を行った報告はほとんどみられない。よって、今回我々は、いかなる因子が、リハ病棟に入院した廃用症候群患者の在宅復帰に影響を与えているのかを明らかにすることを試みた。
    【方法】対象は、2009年4月1日から2010年10月25日の間に当院リハ病棟に3週間以上入院、最終的に退院にまでいたった廃用症候群患者(平均年齢:79 ± 11歳。性別:男性22人、女性38人。原因疾患:内科系疾患38名、整形外科系疾患20名、外科系疾患2名。入院中に急性期病院または急性期病床に転出した患者あるいは死亡した患者は含まれていない)60名とした。これら対象を、自宅退院者(在宅復帰できた患者)と施設入所者・他病院転院者との2群に大別した。そして、2群間で11の入院時項目(年齢、入院日数、入院時
    バーセル指数
    (以下BI)、入院時Ability for Basic Movement Scale(以下、ABMS)、入院時歩行自立の可否、入院時移乗自立の可否、原因疾患、認知症の有無、同居者の有無、家族の在宅復帰への希望の有無、経管栄養の有無)および4つの退院時項目(退院時BI、退院時ABMS、退院時歩行自立の可否、退院時移乗自立の可否)のそれぞれを、T検定、Mann-Whitney U検定、χ2検定を用いた単変量解析で比較検討した。次いで、多変量解析として、自宅退院か否かを目的変数としたうえで、入院時項目の中から有意差がみられたものを中心に説明変数を設定、ロジスティック回帰分析を実施した。なお、目的変数の投入方法としては、変数増加法(尤度比)を選択した。統計解析にはPASW17.0を使用し、有意水準は5%とした。
    【説明と同意】後方視的研究であるため、全て匿名化された既存データのみで検討を行った。
    【結果】単変量解析の結果として、入院時項目については、認知症の無い患者の割合(P<0.05)、家族の在宅復帰への希望が有る患者の割合(P<0.01)が、施設入所者・他病院転院者と比し自宅退院者群で有意に高くなっていた。退院時項目については、ABMS(P<0.05)、BI(P<0.05)が自宅退院群で有意に高値となっており、移乗自立者の割合(P<0.05)も自宅退院群で有意に高くなっていた。ロジスティック回帰分析では、説明変数として入院時項目の中から、入院時BI、入院時ABMS、認知症の有無、同居者の有無、家族の在宅復帰への希望の有無、経管栄養の有無、原因疾患の7項目を投入したところ、自宅退院に影響を及ぼす因子として、家族の在宅復帰の希望の有無(オッズ比:0.08、95%信頼区間:0.02-0.32、P<0.01)と経管栄養の有無(オッズ比:0.12、95%信頼区間:0.02-0.79、P<0.03)が抽出された。
    【考察】在宅復帰の可否は、ADL能力の向上のみならず、家族背景、家屋構造など社会的な要因が影響を及ぼすことが指摘されている。廃用症候群患者を対象とした今回の結果でも、リハ病棟全体または脳卒中患者に対する検討と同様に、退院時のADL能力以外に入院時に確認される社会的因子が在宅復帰に影響を及ぼしていることが示唆された。これらより、廃用症候群患者においても在宅復帰を達成するためには、機能の改善、ADL能力の改善を目指すだけではなく、社会的背景を考慮していく必要があると考えられる。
    【理学療法研究としての意義】現在、リハ病棟では成果主義が導入されており、在宅復帰率は重要な指標となっている。リハ病棟では、在宅復帰を目指し患者の機能回復、ADL能力を向上させるべくリハビリテーションを実施している。そのような状況の中、リハ病棟に入院する患者の中で多くを占める廃用症候群患者における自宅退院の要因を把握することは重要であると考える。今回の検討では、廃用症候群患者では、機能の改善のみならず、入院時の社会的因子の内容も自宅退院の達成に大きな影響を与えていることが明らかとなった。今後は、本研究の結果をふまえて、機能回復をはかりADL能力を向上させるのみならず、社会的な要因にも配慮していくことで、より多くの廃用症候群患者を自宅退院につなげていくことができるものと期待される。
  • ―痙性と筋力の影響―
    丸石 正治, 黒瀬 靖郎, 片山 昭太郎
    リハビリテーション医学
    2005年 42 巻 8 号 564-572
    発行日: 2005年
    公開日: 2006/09/22
    ジャーナル フリー
    Cerebral palsy (CP) is a motor disorder that results from a nonprogressive brain lesion that occurs during prenatal or perinatal development. As motor function in patients with CP changes with brain development, it may be more suitable to make a quantitative evaluation during adulthood than childhood. But until now there has been little information available about adult CP. In this review, we investigate the clinical characteristics and ADL scores in adult CP patients from our series of clinical experience. From our previous study that assessed the clinical characteristics of adult CP using uniform scale, a population of adult CP patients showed markedly increased muscle tone and moderate muscle weakness. These two factors did not correlate with each other, and were independently responsible for worse ADL scores. Decreased functional ability and secondary muscloskeletal problems such as cervical spondylosis are common in adult CP patients. We therefore added a review of them such reports from the literatures.
  • 内野 研
    脳卒中
    2005年 27 巻 1 号 117-118
    発行日: 2005/04/01
    公開日: 2009/06/05
    ジャーナル フリー
  • 橋本 佳奈, 戸屋 成未, 朴 美姫, 池本 憲彦, 大西 博文, 村上 雅裕, 大野 雅子, 天野 学
    社会薬学
    2018年 37 巻 2 号 102-108
    発行日: 2018/12/10
    公開日: 2019/01/19
    ジャーナル フリー

    Since attention is sometimes required with regard to the use and handling of external medications or injection drugs in drug therapy, patients may have a feeling of “inconvenience”. We, therefore, focused on a feeling of “inconvenience when using” external medications and injection drugs, and conducted a questionnaire survey to investigate the level of awareness and current status of using assist devices that can effectively reduce such inconvenience. The survey took place at a pharmacy, and involved interviews using a questionnaire. Of the 197 respondents, valid responses were obtained from 147 individuals (74.6%). As the results, 25.9% of individuals using external medications or injection drugs responded ‘yes’ concerning the feeling of “inconvenience when using” them. In addition, 39.4% of individuals using eye drops and 10.5% of those using insulin similarly responded. However, only 10.9% knew of the availability of assist devices that are expected to reduce the inconvenience. The results revealed that a certain number of people feel the “inconvenience” of external dosage forms investigated in this study, suggesting the need for pharmacists to consider that patients may have problems using their medications, and to recommend and support the use of assist devices that can be operated by patients.

  • 近藤 直樹, 相良 研, 松尾 圭介
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 1432
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】当センターでは2002年4月に二分脊椎(SB)外来を開設した.当外来は診療部門とリハビリテーション(リハ)部門を同日に併用受診可能にし,受診者の負担の軽減を図っている.また,診療部門とリハ部門による合同診察の場としてSBクリニックを2004年4月より併設した.今回,当外来の取り組みの紹介と今後の課題について報告する.
    【内容】SB外来(2回/月開催)では,椎弓の癒合障害,脊髄形成不全,水頭症などに起因する神経機能障害(下肢麻痺や膀胱直腸障害など)に対して,診療部門の泌尿器科,整形外科,看護師および必要時に小児科が関わっている.また,神経機能障害の結果起こりうる移動・排泄・認知面などの諸問題に対して,リハ部門の理学療法士,作業療法士を主に,必要時に言語聴覚士,心理士が関わっている.更に,当センターでは,脳神経外科,小児外科を有していないため,近隣の医療機関と連携をとり,包括的フォローアップの確立を目指している.2002年度から過去5年間の受診者数は述べ264例であった.年代別内訳は,乳幼児89例(34%),小学生67例(25%),中高生22例(8%),成人86例(33%)であり,中高生の受診の割合が低かった.診療およびリハ部門との併用受診者数は176例で全体の67%であった.そのうち,年代別でのリハ部門の併用受診者数は,乳幼児83例(93%),小学生58例(87%),中高生20例(91%),成人15例(17%)であり,成人では診療部門のみの受診が多くみられた.
    SBクリニック(1回/月開催)の目的は,様々な問題を有する二分脊椎にとって各科の連携は不可欠なため,合同診察を行うことでスタッフ間および患者・家族と情報を共有することと今後の方針を明確にすることである.2004年度からの過去3年間での受診者数は述べ24例,受診内容別では,麻痺レベル診断を主とした身体機能評価およびADL評価12例,整形外科手術前評価4例,間歇的自己導尿の獲得を目的とした評価および排便管理における洗腸の評価・指導8例であった,排泄管理については,SBクリニックから入院による集中指導に移行した者もみられた.
    その他,患者・家族との連携については,通常の外来受診時での情報交換と併せて,日本二分脊椎症協会北九州支部(親の会)と連携し,医療講演の開催や親の会主催の行事に参加することで意見交換のできる環境づくりにも取り組んでいる.
    【今後の課題およびまとめ】SB外来およびSBクリニックは,二分脊椎を中心とした脊髄性疾患を包括的にフォローアップすることを目的として開設された.乳幼児から小学生に対する体制は整備されてきたが,中高生および成人に対しては、受診者の割合からみて現体制では不十分であることが言える.よって,今後は長期にフォローアップしていくためのシステムづくりが必要である.また,患者・家族および親の会からの要望に対応していくためにも,より積極的に連携のとれる環境づくりを視野に入れていく.

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