精神障害の再燃にて精神科病院へ入院治療を必要とした症例の治療過程に生じた問題への対処を契機に, 愛知県下における維持透析患者で入院を要すると考えられた精神障害患者の受け入れ, 治療実態に関するアンケート調査を実施した. ここに報告する.
症例は50歳, 男性, 透析歴12年の維持透析患者で, 非定型精神病の再燃にて入院を必要とした. 透析可能な精神科病棟を有する総合病院への転院ができず, やむを得ず精神科単科病院に入院した. 当院の職員2名で送迎を行い, 通院透析を行った. 透析中は専任ナースを配置するなどの工夫を行った. 幸い非定型精神病は治まり, 約3か月後に退院した.
この症例のような入院治療を要すると考えられる精神症状を有した透析患者の実態を調査するために, 愛知県下の透析施設に同様な経験の有無と入院の有無, 転院時に生じた問題, および, 具体的対処に関するアンケート調査を行った. アンケートは愛知県内の111施設に郵送で行い, 72施設 (65%) より回答を得た. 4,418名中62名 (1.4%) の精神障害者が存在した. 透析患者に認められた精神科病名は, 躁うつ病 (24名), 分裂病 (14名) が多く, 次いで老人性痴呆であった. 年齢と疾患の関係では, 精神障害合併患者は50歳代に最も多く, その殆どが躁うつ病と分裂病であった.
精神障害を有する患者62名のうち入院適応と診断された患者は20名で32%に相当した. 要入院の20名中17名 (85%) は入院可能であった. その治療形態は, 精神科病棟に入院し治療が行われたのは17名中11名 (65%) であり, 入院中の同一施設内での透析が可能だったのは, 11名中5名のみであった. 残りの6名は他施設にて透析を行っていた. 精神科病棟に入院できなかった6名の患者は透析可能な一般病棟へ入院治療を行った. 向精神薬の投与は維持されたが, 一般病棟であるため, 夜間の不穏やせん妄に対する緊急処置や行動管理の面での問題が指摘された. 入院治療が必要とされた20名中15名 (75%) の殆どの症例で, 入院待ち期間が, 非常に長かった. 入院となっても手続きや2施設間の搬送に伴う責任の所在など, いくつかの障壁が指摘された. 同一施設内での総合治療が望まれるが, 現実には総合病院で精神科病床を有するところは極めて少なく, 受け入れも困難であることがわかった.
今後, 広域での透析施設間の情報交換や, 精神科との連携診療を密にすることが必要と思われた.

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当院における精神科CLTの活動の効果を明らかにするため，チーム成員の各職種（精神科医師1名，精神科看護師2名，臨床心理士1名，精神保健福祉士1名）に対して，「精神科コンサルテーション・

チームの効果として考えられること」をテーマにフォーカスグループインタビューを行った。インタビューの内容を遂語録におこし，データのカテゴリー化を行った。その結果，＜CLTスタッフに対する効果＞，＜身体科病棟スタッフに対する効果＞，＜医療の質の向上＞の3つのカテゴリーが抽出された。3つのカテゴリーから，さらにいくつかのサブカテゴリーが抽出された。その内容を以下に示す。1．＜CLT スタッフに対する効果＞は，さらに＜精神的負担の軽減＞，＜円滑なコミュニケーション＞に分類された。2．＜精神的負担の軽減＞は，＜所属感＞，＜モチベーションの増加＞，＜客観的視点の獲得＞に分類された。3．＜円滑なコミュニケーション＞は＜病棟への入りやすさ＞，＜交渉のしやすさ＞，＜精神科の役割理解の向上＞に分類された。4．＜身体科病棟スタッフに対する効果＞は，さらに＜チームがあることの安心感＞，＜問題解決能力の向上＞に分類された。5．＜医療の質の向上＞は，さらに＜迅速な対応＞，＜多面的なアセスメント＞，＜質の保証＞に分類された。 ＜精神科CLT スタッフに対する効果＞があることで，持続的な活動が行われ，それ以外の効果も促進される。今回あげられたカテゴリーは，どれも独立して存在するのではなく，それぞれの効果が他の効果を高め合う構造であると考えられる。

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一般医療への馴染みの薄い心理職が，精神科

チームの一員として有機的に機能するために必要な要件を明らかにすることを目的とし，他職種と協働するうえでみられる困難の要因と解決策について考察した。同チームは一般病棟で生じる問題の解決を助けるコンサルタントとして機能することが多いため，その視点をチーム内（コンサルタント間），チーム外（対病棟スタッフらコンサルティ）の二側面に分類して検討した。その結果，チーム「内」における協働の困難は，チームは類似職種からなるものの，特に心理職の役割は不明瞭であるという点にあり，この解決には専門性の向上と相互尊重の姿勢が必要と考えた。チーム「外」における協働の困難は，コンサルタントとしての機能発揮にあるが，医学・医療知識の乏しさゆえに問題自体を理解できないこともある心理職にとって，その障壁はことさら高い。この解決のためには見立て力の向上と，情報交換・問題解決の両レベルでのコミュニケーション能力の向上が重要と考えた。

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【目的】現在高齢化を迎える本邦において骨粗鬆症治療を普及するための骨粗鬆症サービス（以下OLS）活動は必要不可欠となりつつある。しかしOLS活動の問題点の1つにOLSスタッフの孤立化や負担の増加が挙げられる。当院整形外科外来では現在2名の骨粗鬆症マネージャー（看護師）が中心となり骨粗鬆症患者の対応をしている。上記問題を解決するため、どの看護師でも自己注射指導を出来るようなプロトコールを作成したのでその結果を報告する。【方法】2020年1月～2021年8月にテリボンオートインジェクターを初回導入した45名の患者へ製薬会社のビデオ、骨粗鬆症マネージャーが作成した副作用や対処法の説明書、指導後看護記録用テンプレートを使用して看護師が自己注射指導を行い、1年後の継続率、骨粗鬆症マネージャーとその他の看護師での指導時間の差、骨粗鬆症マネージャー以外の看護師の意識向上につながったかを評価した。【結果】1年治療継続率は60％であった。説明時間の差はマネージャーが平均23分に対しそれ以外の看護師が平均20分であった。アンケートでは骨粗鬆症マネージャー以外の看護師全員が指導前より骨粗鬆症の治療や継続の必要性の理解が深まったと回答した。【考察】外来看護師全員が自己注射を指導できるようになり骨粗鬆症マネージャーの負担の軽減になった。指導時間の差は骨粗鬆症知識の差と思われる。【結語】プロトコールを作成したことは患者のみならずスタッフの骨粗鬆症の理解と治療の重要性を伝えるきっかけになった。今後も骨粗鬆症の治療は多様化し、さらなる知識の理解と向上が必要となる。今後も患者及びスタッフへの啓発活動を行い、医療の質の向上、さらには2次骨折予防へとつなげたい。

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国立病院医療センターにおいて, 昭和62年1月～12月の1年間に, 院内23診療科から精神科に併診を依頼された患者は247名(外来98, 入院149名), 精神科から他科に併診を依頼した患者は264名(外来72, 入院192名)あつた. 同年の1日平均, 外来患者数は1050名, うち精神科は67名, 入院患者数は701名, うち精神科は34名である.
これら併診例について, 精神科と他科の相互のコンサルテーシヨン・・ワークの実態を調べ, 1. 他科から精神科への併診例は増えつつあり, 昭和62年は精神科新患者総数の33.9%を占めた. 2. 他科外来患者の0.2%, 入院患者の2.1%が精神科に, 精神科外来患者の3.9%, 入院患者の60.3%が他科に併診していた. 3. 併診希望者, 依頼動機, 併診への患者導入法, 併診科の対応などを調べ, とぐに患者の他科への導入の仕方と, 併診後の併診科による積極的followが診療科相互の協力と信頼関係にとつて重要とおもわれた.

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1980年以来16年にわたって卒前臨床実習終了後に学生から提出される感想文を「ふれあいの医学」と題する文集にまとめ, 卒業時に配付することを慣習としてきた. その文集の内容は多岐にわたるが, ほぼ指導者側が意図した実習の目的に対する肯定的意見が多く, また, 態度教育の面でも実習が役立っていることがわかった. 学生にとって, この実習が臨床医学の中でほかの科目とは違った意義があったということで指導者側の自信を強める結果となった.

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