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クエリ検索: "ロータリークラブ"
277件中 1-20の結果を表示しています
  • 第三回 鄭世松氏 (後編)
    根橋 玲子, 岸 保行, 福岡 賢昌
    赤門マネジメント・レビュー
    2015年 14 巻 3 号 127-158
    発行日: 2015/03/25
    公開日: 2016/03/25
    ジャーナル フリー
  • 第二回 鄭世松氏 (前編)
    根橋 玲子, 岸 保行
    赤門マネジメント・レビュー
    2015年 14 巻 1 号 25-58
    発行日: 2015/01/25
    公開日: 2016/01/25
    ジャーナル フリー
  • 大矢 幸雄
    水利科学
    2010年 54 巻 2 号 1-18
    発行日: 2010/06/01
    公開日: 2017/08/04
    ジャーナル フリー
  • 田原 卓浩
    日本小児科医会会報
    2022年 63 巻 1-2
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/30
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  • ― 四国地方に遺存する紙衣 ―
    清田 美鈴
    日本衣服学会誌
    1977年 21 巻 1 号 20-26
    発行日: 1977年
    公開日: 2025/09/02
    ジャーナル フリー

      Paper making has been a thriving business since olden times in Kochi and Ehime Prefecture in Shikoku district. Probably there was an abundant material for Kamiko clothing. This paper is an investigation of existing Tafu clothing and Kamiko clothing in Shikoku district.

      The existing Kamiko clothes that were found in Kochi Prefecture were ten male long sleeved clothes, five upper part of Kamishimo and two underwears for the feudal lords.

      In Ehime Prefecture, two paper-made raincoats and two Tafu clothes were found. I could not obtain any material in the other two prefectures.

  • 李 明
    日本建築学会技術報告集
    2021年 27 巻 66 号 1062-1067
    発行日: 2021/06/20
    公開日: 2021/06/20
    ジャーナル フリー

    This paper, the author makes a literature survey and interview survey on the experience and architectural activities of architect Toshio Shibata, and clarifies Toshio Shibata practical architectural activities and its role in the reconstruction of Hiroshima.

  • 斉藤 雅洋
    伊豆沼・内沼研究報告
    2012年 6 巻 17-25
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/11/10
    ジャーナル フリー

    伊豆沼・内沼の畔で生活し,現在も環境保全活動にかかわっている人々(マコモ軍団)からの聞き取りと既存の歴史的資料から,沼を利用した生活と自然保護について,地域住民の視点から整理した報告である.干拓農地をもつ地域住民にとって,伊豆沼・内沼での生活は水害と隣り合わせにあったが,その一方で沼の水産物を享受していた.しかし,1960年代からの愛鳥会による保護運動と,行政による伊豆沼・内沼の保護区の指定によって,渡り鳥の保護は強化され,漁業や狩猟による沼の利用や,農作物に危害を加える鳥の駆除に制限がかけられるようになった.これにより,地域住民の生業による伊豆沼・内沼とのかかわりは衰退を招いた.こうした視点から渡り鳥保護の経緯を見ていくことによって,沼の恵みの享受を渡り鳥に阻害されたという地域住民の葛藤を確認することができた.

  • 田中 輝彦
    土木学会論文集H(教育)
    2009年 1 巻 7-14
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/03/02
    ジャーナル フリー
    土木系学生の初学年オリエンテーション授業,高校生や親子教室,
    ロータリークラブ
    など一般対象の教室において土木技術をわかりやすく解説するための教材開発に取り組み,その考え方と教育効果を紹介する.教室で進める授業では身近な事例を示すことによって理解を深めることに留意し,簡単な実験を目の前で行う,あるいは受講者自らが実施することによって各種構造物の機能や土木工学の基礎知識を教育する効果が実証的に確認された.
  • 近藤 隼人, 柳井 重人
    ランドスケープ研究(オンライン論文集)
    2016年 9 巻 139-146
    発行日: 2016/11/17
    公開日: 2016/12/14
    ジャーナル フリー

    In these days, some company take part in activities of water-resource forests conservation in various way. On the other hand, there are some problems such as continuity of activity, fund for activity, the way of cooperation with local area. The purpose in this study was to search for potential and future direction of activities of green space conservation. “Saijyo Yama to Mizu no Ground Work” was chosen as a case study in this study. This activity had started since 2001 in Higashi-Hiroshima city, Hiroshima prefecture, Japan. The study method is documents investigation, field survey, and interview survey to grasp the process, the management system and actual conditions of partnership in local area. The result are as follows; First of all, the existence of the fund in the organization which did not depend on the furtherance and the subsidy contributed to implementation of the autonomous and flexible activity. Second of all, through the activity, cycle of resources like people, goods and money were promoted in the local area. Third of all, people in charge of the administrative organization understood the importance of cooperate with academic institution before this project start and it was incarnated.

  • 那須 正夫
    ファルマシア
    2024年 60 巻 11 号 1060
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/11/01
    ジャーナル 認証あり

    恩師 藤雅臣先生におかれましては,2024年1月22日にご逝去されました.衷心よりお悔み申し上げます.

    近藤先生は大阪大学医学部薬学科(現 薬学部)を卒業され,大学院を経て大阪大学微生物病研究所の助手として,またフルブライト研究員として米国テキサス州立大学で芽胞形成菌の休眠,耐久機構,発芽機構等に関する研究で優れた成果をあげられました.大阪大学薬学部助教授に着任後は芽胞に関する研究に加え,当時大きな社会問題となっていた水銀やPCB等による環境問題の解決に積極的に取り組まれ,今日の環境薬学の基盤を構築されました.さらには環境中の微生物による化学物質の分解に関する研究では,環境微生物学研究に新たな方向性を示されました.

    大学では大阪大学薬学部長,大阪大学総長補佐,日本薬学会副会頭等の要職を歴任されるとともに,内閣府や環境庁(現 環境省),通商産業省(現 経済産業省)等の委員として貢献されました.

    国際交流やボランティア活動にも積極的で,千里

    ロータリークラブ
    の会長,国際ロータリー第2660地区のガバナーを務められたのち,2010~2012年度には国際ロータリー理事として活躍されました.近藤先生は優れた研究者であるとともにミュージシャンとしても高く評価され,国際的な舞台においても専門的な知見と行政的なセンス,そして音楽で多くの人々を魅了しました.

    近藤先生,どうぞ安らかにお眠りください.

  • 藤本 泰文, 速水 裕樹, 横山  潤
    湿地研究
    2019年 9 巻 29-37
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/06/21
    ジャーナル オープンアクセス
    宮城県北部に位置する伊豆沼・内沼の湖岸植生を対象に,1976 年と2012 年に撮影された空中写真を用いてその変遷について分析した.1980 年に生じた洪水の影響で,岸際に分布していたマコモ群落は激減し,その後の高水位管理にともなう浸食等により群落は消失していた.また,ヨシ群落の一部も浸食によって岸際側から消失していた.この結果,沼の湖岸植生全体の面積は1976 年の122.3 ha から59.9 ha に半減した.1970 年代以前の沼の湖岸は,水田を中心に,ヨシやマコモ,アシカキやジュンサイなど地域住民が資源として利用する二次的自然環境で構成されていた.しかし,湖岸が公有地化された後は,水田跡地を中心に樹林化した.このような湖岸植生の変化にともない,伊豆沼・内沼 では生態系への影響や,沼と地域社会との関わりの減少といった問題が生じている.伊豆沼・内沼の自然再生事業では,これらの問題の解決に向けて,さまざまな観点に基づき湖岸植生を適切に管理していくことが重要だと考えられた.
  • *泉 岳樹
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015a 巻 609
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/10/05
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    1 はじめに

    「火の見やぐら」は,江戸時代には番人が24時間監視し,地域の火事をいち早く発見し半鐘を鳴らすことで,迅速な消火と周辺住民の避難に活用されていた.その後も消防署や消防団の倉庫の近くなどに整備され,現在でも地方では鉄塔のやぐらが残っていることが多い.しかし,119番通報システムや電話が普及したことやサイレンや防災行政無線が整備されてきたことで,実態としては使用されていないものが多いと思われる.

    2012年春に東日本大震災の被災地の調査を回転翼タイプの小型UAVであるマルチコプターで行っていたところ,仲間を亡くされた消防団の方から「被災時にこのような無人ヘリがあれば,被災状況の把握や生存者の発見に役立ったかもしれない」,「まちが復興していく様子を空撮し発信したい」とのご意見を頂いた.その際,小型UAVを上手に活用すれば,防災や減災に役立つ「現代版火の見やぐら」を実現できるのではないかと着想した.

    本研究では,近年,技術革新が著しいUAV (無人航空機)やUAS(無人航空機システム)を用いて,地域の防災力向上や発災初期の迅速かつ正確な状況把握に資する「現代版火の見やぐら」の社会実装の可能性を展望すると共に,その課題を整理することを目的とする.

     

    2 「現代版火の見やぐら」の概要

    社会実装を想定している小型UAVによる「現代版火の見やぐら」は,次に示す4点の機能を有する.

    (1) 発災時に自動離陸し,周辺の状況を空撮できること

    (2) 空撮した画像または動画を周辺にいる人の携帯電話に自動配信する機能を有すること

    (3) 空撮後は自動着陸し,その後は,定期的に状況確認の自動離発着を繰り返すか,手動での捜索・状況把握のフライトを行えること
    (4) 平常時は,手動でのフライト訓練やお祭りなど地域のイベントの空撮に活用できること 

    これらの機能を全て有するシステムは,筆者が知る限り存在しないが,現在ある技術を組み合わせることで十分に実現可能なシステムである.

    3 「現代版火の見やぐら」の社会実装

    筆者も一部お手伝いをさせて頂いている宮城県岩沼市の防災集団移転地「玉浦西地区」において,小型UAVによる「現代版火の見やぐら」を社会実装するべく,2012年秋には,地元の
    ロータリークラブ
    へ小型UAVを寄贈するように働きかけるだけでなく,操縦者の訓練に協力するなどしてきた.また,小型UAVの設計・製作を行う会社や大手通信会社の協力を得て,自動離発着による空撮やデータの配信方法などについての検討を進め,2015年7月19日の「玉浦西」のまち開きに合わせて,そのプロトタイプのシステムをお披露目できるように準備を進めてきた.

    しかしながら,2015年4月に小型UAVを首相官邸に墜落させる事件が起こり,小型UAVを巡る社会環境は激変し,被災地最速で進む防災集団移転の移転先でのお披露目という目標は,延期せざるを得なくなった.

    また,小型UAVの飛行を制限する議員立法での小型無人機の飛行規制法案の制定や航空法の改正なども予定されており,「現代版火の見やぐら」の実現のためには,新たにクリアしないといけない課題も出てきた.

    当日の発表では,法改正や関連技術の最新動向も踏まえた上で,小型UAVによる「現代版火の見やぐら」実現に向けた現状と課題について報告し,小型UAVを活用した防災・減災に資するシステム開発の方向性について議論したいと考えている.

  • 君島 健之
    コンクリート工学
    2016年 54 巻 6 号 667
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
  • Salgado Chamara Sasanka
    電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン
    2015年 8 巻 4 号 276-277
    発行日: 2015/03/01
    公開日: 2015/03/01
    ジャーナル フリー
  • 植木 章三
    障害者スポーツ科学
    2007年 5 巻 1 号 72-75
    発行日: 2007/06/10
    公開日: 2017/10/02
    ジャーナル フリー
  • 「帝国日本」を生きた滞日台湾外省人を中心に
    岡野 翔太
    華僑華人研究
    2017年 14 巻 23-41
    発行日: 2017/11/17
    公開日: 2024/09/30
    ジャーナル フリー
    This paper focuses on the individuals’ experience and traces the way how the government of Republic of China, formerly the Dangguo(党國)state, strengthened its relationship with organizations of overseas Chinese in Japan. Due to the onset of Chinese Civil War and confusion of Taiwan, the organization of overseas Chinese in Japan, including immigrants from Taiwan, are separated into 3 groups and according to their political positions: “Republic of China (ROC)”, “People’s Republic of China (PRC)”, and “Independent Taiwan”. The government of ROC together with Kuomintang (KMT) had to solve urgent problems such as maintaining power over overseas Chinese in its territory, suppressing some overseas Chinese who supported the PRC or Independence of Taiwan, and restoring firm relations with overseas Chinese in Japan. The author highlights the mainland-born KMT members who came to Japan via Taiwan in 1950s to 1960s. They were teachers in a Chinese school or branch officials of KMT in Japan and acted as an intermediary among the ROC government, the organizations of overseas Chinese, and individual overseas Chinese who came to Japan before 1950s. In conclusion, the author points out that the historical situation of East Asian counties during 1950s to 60s is reflected in the lives of mainland immigrants(外省人)who came to Japan during that time and that movements of people after the collapse of Japanese empire brought about a new recognition of “motherland” to overseas Chinese in Japan.
  • 「苫小牧ゼロエミッション・ネットワーク」の事例
    *山本 健兒
    日本地理学会発表要旨集
    2005年 2005s 巻
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/07/27
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    本報告は,苫小牧ゼロエミッション・ネットワークという循環型地域社会の形成に寄与しようとする企業間連携を紹介し,その意義を考察することを目的とする.そのためのデータは,各企業の担当者からのヒヤリングとその際の説明資料である.このネットワークはトヨタ自動車北海道(株)の提唱によって,2001年9月に結成された.会員として参加している企業は同社のほかに,いすゞエンジン製造北海道(株),出光興産(株)北海道製油所,清水鋼鐵(株)苫小牧製鋼所(電気炉による製鋼),(株)ダイナックス(自動車部品製造),苫小牧ケミカル(株)(廃棄物処理業),日本軽金属(株)苫小牧製造所,日本製紙(株)勇払工場,合計8社(事業所)であり,そのほかにアドバイザーとして(財)道央産業技術振興機構が関わっている.ネットワークは廃棄物ゼロ化のための取り組みに焦点を絞っている.具体的には,参加各企業が抱えている廃棄物処理の問題とこれへの対処の仕方を各社の現場で報告しあうというもので,初年度と第2年度は月1回,第3期は2ヶ月に1回,第4期の2004年度は3ヶ月に1回の頻度で研究会が開かれてきた.出席者は各社とも課長クラスなどを加えた廃棄物処理担当者2_から_4名であり,各年度末には参加各企業(事業所)の社長・所長からなる代表者会議が開かれ,ここで当該年度の活動が総括されている.そのほかに,廃棄物処理で先進的試みを行っている企業を視察している.ネットワークに参加している諸企業のなかには,鉄やアルミニウムなどの端材や切子を排出する企業がある一方で,それらを原料として製造活動する企業や廃棄物処理を通じて資源を回収する側に立つ企業もある.しかし,そのような投入産出関係にある企業のみというわけではない.循環型地域社会の形成のための活動として,各社の相互学習と独自の工夫によるゼロエミッション化に向けた努力そのものが重要な意味を持ちうる.それは例えば金属加工に伴う汚泥や研磨カスの処理などに見て取ることができる.また,黒鉛カスの再資源化などで,ネットワークに参加する企業の間に新たな投入産出関係が生まれた事例もある.さらに,個別企業単独では廃蛍光灯や廃乾電池などの処理が難しかったが,連携することによってゼロエミッションにつなげた事例もある.しかしそれだけでなく,ネットワークの取り組みをネットワーク外部に対して情報発信することにより,循環型地域社会形成の機運が醸成されうるという意味がある.情報発信は,北海道新聞や苫小牧民報などの地元新聞による報道と,
    ロータリークラブ
    などでの講演や学会などでの報告という手段がとられている.ネットワーク活動は概ね成功し,ゼロエミッション化が各社とも進展している.ただし,ゼロエミッションとは廃棄物がゼロになることではなく,埋立廃棄物のゼロ化のことであり,言葉の本来の意味での循環型地域社会の形成に寄与するとしても,直結するとは限らない.循環型地域社会という概念が本来意味する内容のうちどれに,上記の企業間連携が寄与するのか,再検討を必要とする.また,ネットワークへの参加が開かれているわけではないことにも注意せざるを得ない.とはいえ企業にとっては,埋立廃棄物ゼロ化の推進により,コスト削減を実現できるという意味は大きい.コスト削減という個別利害の追求が社会全体の利益につながりうるのである.苫小牧ゼロエミッション・ネットワークと参加企業の行動は,ホーケンほか(2001)『自然資本の経済』(佐和隆光監訳)日本経済新聞社の言うナチュラル・キャピタリズムの好例である.
  • いわゆる属格助詞の日韓対照を兼ねて
    金 智賢
    朝鮮学報
    2020年 255 巻 47-88
    発行日: 2020/06/26
    公開日: 2024/01/17
    ジャーナル オープンアクセス
  • 中川 優
    情報知識学会誌
    2008年 18 巻 5 号 464-465
    発行日: 2008/12/04
    公開日: 2009/02/06
    ジャーナル フリー
  • 飯田 三雄
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    2011年 53 巻 Supplement1 号 590-591
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/10/22
    ジャーナル フリー
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