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クエリ検索: "下山房雄"
81件中 1-20の結果を表示しています
  • 下山 房雄
    経済学論集
    1990年 56 巻 3 号 142-146
    発行日: 1990年
    公開日: 2024/05/20
    ジャーナル フリー
  • 山口 久子
    家政学雑誌
    1971年 22 巻 2 号 141-147
    発行日: 1971/04/20
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    In this report, centering about the food expenditure, an analytical study is carried out on each food item in the Annual Report on Family Income and Expenditure Survey by Bureau of Statistics, Office of the Prime Minister, 1956 to 1967.
    The cross section analysis was attempted ; “elasticity” was used to measure effects of family income and members. The results are as follows :
    (1) A rise in the percentage of food expenditure in the latter half of 1950's subsequent to an increase in the number of family members was caused by the expenditure on the staple food.
    (2) The cross section analysis for the period from the latter half of 1950's to the first half of 1960's shows that the percentage of the expenditure on the staple food in large income earners is greater than that in small income earners and that Engel's law holds true of the expenditure on accompanying dishes.
    (3) It is ascertained that the number of family members affects each item of food expenditure more than income level does and that change in the percentage of expenditure depends on the number of family members.
  • 深澤 敦
    社会政策学会誌
    1999年 2 巻 210-216
    発行日: 1999/11/10
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル フリー
  • 小沼 正哉, 徳永 力雄
    産業医学
    1991年 33 巻 7 号 596
    発行日: 1991年
    公開日: 2009/03/26
    ジャーナル フリー
  • 大倉 秀介
    ソシオロジ
    1974年 19 巻 1 号 20-46
    発行日: 1974/06/30
    公開日: 2017/06/14
    ジャーナル フリー
  • 静岡調査
    原科 幸彦, 松木 伸男
    都市計画論文集
    1972年 7 巻 25-30
    発行日: 1972/10/25
    公開日: 2020/11/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 東京都給与世帯と長野県農家世帯の機能数比較
    中原 順子
    家政学雑誌
    1974年 25 巻 3 号 236-241
    発行日: 1974/06/20
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    家族機能には家族が社会の単位として社会に対して営む対外的機能と家族が家族の成員に果たす対内的機能という2方向性があり4), ここでの方法は多面的なまた同時的複合的な家族機能の客観的基準を求めて, 日常活動から対内的機能をみる方法を用いた.比較上既存データを用いたための種々の制約と, 東京給与世帯も予備テストの意味で2事例にとどめた事例研究のため, 以上述べてきたことが一般的性質とはいえないまでも多くの示唆が得られたと考える.
    1) 家族機能と家族構成, ファミリーサイグルとは密接な連関があり, 家族内機能数と家族労働力の関係はかなり密である.
    2 東京給与世帯では家族外依存度が高い.
    3) 農家世帯 (1953年) と東京給与世帯 (1969年) に共通する機能項目数の少ない機能群が時代, 地域, 家族の種類, 家族構成による変化の大きい機能群と考えると, 2方法を用いたがどちらもおよそ変化の大きい順に宗教活動 (以下活動省略), 家事 (生産面), 嗜好, 対配偶者, 経済 (生産機能), 家事 (サービス面), 対子, 社会, 保健, 経済 (消費機能), と並べることができた.
    4) 農家世帯で重要だった機能は家事 (生産面), 経済 (生産機能), 宗教, 東京給与世帯で重要な機能は特に嗜好, 対配偶者, 次に保健, 対子 (生殖・養育機能), 社会, 家事 (サービス面) と続く.
    5) 総家族機能数は農家拡大家族の方が東京給与世帯より大であるが, 労働力1人あたり平均担当機能数や妻の担当機能数, 重要度の高い機能群は東京給与世帯が最大である (労働力1人あたり平均担当機能数以外は農家核家族は最少).このように現代家族の機能縮小論からの予測とは逆のデータも多くでたが, 家族員の機能の時間密度についてみると確かに減少している.
    6) 東京給与世帯では妻担当型機能が圧倒的に多く, 機能の型に変化のみられた社会, 経済 (消費機能) 両活動とも夫担当型から妻担当型へ移行した.
  • 小沼 正哉, 徳永 力雄
    産業医学
    1991年 33 巻 7 号 605
    発行日: 1991年
    公開日: 2009/03/26
    ジャーナル フリー
  • 社會政策学會年報
    1979年 23 巻 219-223
    発行日: 1979年
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー
  • 労働時間と余暇の関係
    山口 久子, 武藤 富美子, 石垣 志津子, 森川 きく
    家政学雑誌
    1974年 25 巻 1 号 79-84
    発行日: 1974/02/20
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    1) 労働時間と余暇時間の相関度は高く, 労働時間は余暇時間を決定する重要な因子であることが認められた.労働科学研究所の調査結果9) においても, 労働時間に対する余暇時間の弾力性は大きく, 特に男子の場合, 労働時間の増大するにつれて余暇時間は急減し, 共働き主婦においては, 労働時間と家事時間の相関が余暇時間に影響をおよぼす.すなわち余暇時間と家事時間とは強く競合することが指摘されている.本調査地域においてもこれと同様の傾向がみられ, 長時間の過重労働時間は先ず余暇時間を強く圧縮し, A地域主婦の余暇時間は, 家事時間との競合の上で保持されており, B地域主婦の余暇時間ははじめからこれ以上切り下げられないミニマムしか費されておらず, 労働時間の増大は家事労働時間と生理的生活時間の節減によつてのみあがなわれており, 労研調査の女子労働者の余暇時間実態結果10) も同様の傾向が指摘されている.
    2) 平日・休日ともに余暇生活の位置づけはなく, わずかな余暇時間も, 疲労回復を主体とする休息的余暇で占められ, 主体的に余暇をたのしむ知的能力や, 生活技術, 生活態度は低く, これらの条件こそ過重労働者に不可欠な必要要素であるという問題認識はきわめて低調である.
    3) 家庭内の近代的生活財の普及は主婦の生活を助けているが, かえつて, それにより造出された剰余時間はいっそう生産労働に振り向けられ, 労働強化の悪循環を呈している.このことは別の調査においても同様に指摘されている.
    農家においては収入の獲得を生活の最大日的とする労働重視, 人間軽視の生活が何の反省もなく展開されている.今後いくら農家の消費水準が上昇しても, むしろ主婦の生活構造のひずみは増加するものであり, また, このような「年中多忙化」の様相をいっそう強めていく農家の在り方自体のなかにこそ, 健康を阻害する主要因が潜在するものと考えられる.したがつて, 今後はこの点に焦点をおいた家政管理と, 同時に労務管理重視の農業経営とを併行した強力なとりくみが必要である.
  • ―「企業別組合」論への示唆―
    赤堀 正成
    社会政策
    2018年 10 巻 1 号 95-107
    発行日: 2018/06/30
    公開日: 2020/08/05
    ジャーナル フリー

     フランスでは1968年5月のいわゆる「五月革命」を経て,ようやく企業内における労働組合活動が法認された。とくにフランス労働総同盟(以下,CGT)は第二次世界大戦後間もなくから企業内における労働組合活動の自由を強く要求してきた経緯があり,企業別・事業所組織を単位組合(サンディカ:syndicat)として位置付け,サンディカの主体性のために「分権化」を基調としている。 このような点に注目すれば,CGTの組織は,企業別労働組合を基本単位とする日本の労働組合組織とよく似ているように見えるが,その行動様式や在り様はかなり異なり,CGTは職場と地域において戦闘的な運動を展開することでよく知られている。本稿では企業別労働組合を基本単位としながらも日仏に見られるような対照的な労働組合運動が現れる理由をCGTの組合費の分配を含む組織構造の面から考える。

  • 鈴木 勉
    地理科学
    1991年 46 巻 3 号 199-201
    発行日: 1991/07/28
    公開日: 2017/04/27
    ジャーナル フリー
  • 下山 房雄
    産業医学
    1991年 33 巻 7 号 599-600
    発行日: 1991年
    公開日: 2009/03/26
    ジャーナル フリー
  • とくに果実を中心にして
    石川 康二
    農林業問題研究
    1967年 3 巻 3 号 117-124
    発行日: 1967/09/25
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
    農産物の需要に関するこれまでの研究は, 貨幣または数量的な接近が大部分で, 品質面についてはほとんどふれられていなかった.
    本稿は, 農産物の (支出の) 所得弾力性が数量の所得弾力性と平均価格の所得弾力性に分解できることに着目し, 品質弾力性の視点を需要分析にとり入れることにより, 需要動向をより具体的に明らかにしょうとした.
    まず, 農産物の価格差を形成する要因をいくつかとりあげ, それらがすべて広義の品質要素を構成することから, 品質水準を価格差という形におきかえて考察することの妥当性を検討した.
    つぎに, 所得変化にともなう平均価格の変化 (品質弾力性) について, 実際の統計資料から計測を試み, ミカン, ナツミカン, バナナ, タマネギ, キャベツ, 鶏卵といった規格化, 標準化が比較的進み, かっ異質化, 差別化の少ないものの品質弾力性が低く, イチゴブドウ, スイカ, モモ, キュウリ, トマト, ピーマン鶏肉, 牛肉といった異質化, 差別化 (品種系統, 販売時期, 販売部分) の大きなものの品質弾力性が高いことを明らかにした.
    最後に, マーケティングの立場では, 農産物の所得弾力性を高めることが生産者の利益に連なるとすれば, 数量弾力性と品質弾力性の両方またはいずれか一方を高めることにより, 支出の所得弾力性と品質弾力性を高めることができる.計測品目の数量弾力性の両者を対応させて考察すると, ほぼ四つのグループに分類することができるので, それぞれのグループごとに規格化, 標準化あるいは異質化, 差別化といったマーケティング対策をとることが必要になるが, そのばあい, 農産物の商品化の発展度合や需要動向によって品目別に異った対策が必要であり, とりわけ「格付け」の検討が今後重要になると思われることを指摘した.
  • 鬼丸 朋子
    労務理論学会誌
    2002年 11 巻 161-171
    発行日: 2002/02/20
    公開日: 2018/03/29
    ジャーナル フリー
  • 川東 英子
    社会政策叢書
    1997年 21 巻 173-187
    発行日: 1997/10/28
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル フリー
  • 赤堀 正成
    社会政策学会誌
    2002年 8 巻 223-226
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル フリー
  • 藤野 ゆき
    労務理論学会誌
    2003年 12 巻 163-174
    発行日: 2003/02/20
    公開日: 2018/03/29
    ジャーナル フリー
  • 松本 一弥, 斉藤 良夫, 松井 知子, 川森 正夫
    産業医学
    1981年 23 巻 1 号 61-71
    発行日: 1981/01/20
    公開日: 2008/04/14
    ジャーナル フリー
    For the purpose of clarifying the effect of night and shift work on daily lives of workers, hours for daily activities and sleeping hours of guardmen were investigated during a week and a month, respectively. The subjects included 36 alternate-day shift workers, aged 37.0±12.4 years on the average, 6 permanent night duty workers, aged 53.8±3.7 years, and 6 normal duty workers, aged 41.8±10.5years. The characteristics of each duty have been described in the previous report. The results were as follows: (1) The investigation of daily life hours during a week showed that the daily working hours including commuting hours averaged 831 min, 970 min, and 568 min, for the alternate-day shift workers, for the permanent night duty workers, and for the normal duty workers, respectively. Therefore the former two were longer than the last, showing about 60% of the daily life hours. In contrast, their sleeping and socio-cultural hours were shortened, and these hours were revealed to be more shortened by longer working hours. (2) The frequency of sleeping times in one-month was 40 and 59, for the alternate-day shift workers and for the permanent night workers, both being significantly greater than 31 for the normal duty workers. The frequency of sleeping times at home was 16 for the alternate-day shift workers, while only 4 for the permanent workers. These results indicate both shift workers had very few chances to have a good sleep at home. (3) The average sleeping hours for a month was 6.9 hr in a day for the alternate-day shift workers and 7.0 hr for the permanent night workers, while 8.1 hr for the normal duty workers. This result indicates that the shift workers were obliged to have insufficient sleep for a month, compared with the normal duty workers. The insufficient sleep were suggested to be caused by such factors as consecutive night duties, short interval between duties, long spell of portal-to-portal hours and high freguency of night works. (4) It was observed that extremely insufficient sleep of the shift workers, which was brought about by successive duties, may be compensated, although a little, by full night sleep before and after the duties as well as by taking a good diurnal sleep. There were also shown clear individual differences with regard to how to compensate the sleep loss. It was concluded from these results that countermeasures such as shortening of total and overtime working hours, decrease in frequency of night duties as well as increase in frequency of off-duty days should be urgently taken, in order to make sure of guardmen's full sleep and to improve their health, from the viewpoint of industrial hygiene.
  • ―サントリーグループにおける取り組み事例からの一考察―
    渡部 あさみ
    社会政策
    2019年 11 巻 2 号 109-119
    発行日: 2019/11/30
    公開日: 2021/12/02
    ジャーナル フリー

     2000年代以降,ワーク・ライフ・バランスやダイバーシティ・マネジメントといった「働きやすい職場」づくりへ向けた取り組みが見られるようになった。「企業」にとって「働かせやすい職場」ではなく,「労働者」にとって「働きやすい職場」づくりにするためには労働側の介入が求められよう。

     「労働者」にとって「働きやすい職場」づくりをするために,労働側にはいかなる介入が求められるのだろうか。本論文では,労使共同で「働きやすい職場」づくりへ向けた取り組みを行っているサントリーグループの事例を通じ,取り組み過程におけるサントリー労働組合の役割を明らかにする。サントリーグループでは,取り組みにより,労働時間短縮が実現した。その背景には,継続的な組合員アンケート調査による取り組みの効果や現場の実態把握を通じ,「働きやすい職場づくり」へ向けた取り組みへの積極的な介入を行い,職場の声を経営側に届けるサントリー労働組合の存在がある。

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