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クエリ検索: "二つ玉低気圧"
77件中 1-20の結果を表示しています
  • 平田 航, 日下 博幸
    地理学評論 Series A
    2013年 86 巻 4 号 338-353
    発行日: 2013/07/01
    公開日: 2017/12/05
    ジャーナル フリー
    二つ玉低気圧
    型」は日本で有名な気圧配置の一つで,全国各地に大雨や強風をもたらしやすいと言われている.本研究では
    二つ玉低気圧
    を並進タイプ,日本海低気圧メインタイプ,南岸低気圧メインタイプの三つに分類し,降水量や降水の強さ,降雪の深さについて気候学的解析を行った.また,比較のために一般的な日本海低気圧と南岸低気圧についても同様の解析を行った.並進タイプは全国に降水をもたらし,日本の南岸で降水量が多い.日本海低気圧メインタイプでは全国的に降水量が少ないが,本州の日本海側で冬季にふぶきとなりやすい特徴があった.南岸低気圧メインタイプは日本の南岸と北陸地方で特に多くの降水をもたらし,冬季には比較的広い範囲に降雪をもたらす.
    二つ玉低気圧
    3タイプで降水分布に生じる違いは,前線の有無に依存する.さらに,
    二つ玉低気圧
    が強雨をもたらすときは,南側の低気圧が日本列島により近いコースをとることがわかった.
  • *平田 航, 日下 博幸
    日本地理学会発表要旨集
    2011年 2011s 巻 712
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/05/24
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに
     「
    二つ玉低気圧
    型」は日本の代表的な気圧配置の一つで、日本各地に悪天をもたらし、大雨や強風などのシビア現象が起こりやすいことが知られている。
     北畑(2010)は過去20年間の
    二つ玉低気圧
    事例を4つのタイプ(並進タイプ・日本海低気圧メインタイプ・南岸低気圧メインタイプ・分裂したように見えるタイプ)に分類し、形成過程における日本列島の影響を調査した。
     他にも
    二つ玉低気圧
    に関する統計的研究や事例紹介はいくつか行われているが(Miller, 1946; 櫃間, 2006)、本格的な研究はほとんど行われておらず、
    二つ玉低気圧
    とシビア現象の関係は未だ明らかになっていない。

    2.目的
     
    二つ玉低気圧
    通過時における降水量・降水強度・風速・降雪の地域的特性について統計解析を行う。また、
    二つ玉低気圧
    のタイプ別や日本海低気圧・南岸低気圧との比較を行い、降水の実態を解明する。

    3.使用データ
    ・気象庁アジア太平洋地上天気図(ASAS)
    ・AMeDASデータ(降水量の1時間値)
    ・気象官署データ(風速・降雪の深さの1時間値)

    4.解析手法
    4.1.
    二つ玉低気圧
    の統計解析

     北畑(2010)が抽出した
    二つ玉低気圧
    解析対象事例10年分の並進タイプ・日本海低気圧メイン(以下、日本海Lメイン)タイプ・南岸低気圧メイン(以下、南岸Lメイン)タイプを使用した。また、比較のために、日本海低気圧事例・南岸低気圧事例を抽出した。
    4.1.1.事例毎の降水観測期間の設定
     「降水観測期間」を定義し、地上天気図で判定。
    4.1.2.降水・最大風速・降雪の地域的特性の調査
     総降水量、1時間・3時間降水量の極値、総降雪量、最大風速を地点毎に算出。
    4.1.3.全国の降水規模調査
     事例毎の全国総降水量・降水観測地点数の調査。
    4.2.シビア現象を引き起こす環境場の考察
     
    二つ玉低気圧
    の間隔・気圧下降量などに着目。

    5.結論
     
    二つ玉低気圧
    通過に伴う降水は日本の南岸や北陸で強いが、日本海Lメインタイプの降水は全国的に弱い傾向がある。
    二つ玉低気圧
    と日本海低気圧・南岸低気圧で全国総降水量の差は小さい。並進タイプは降水観測地点割合が全国で90%近く、次いで、南岸Lメインタイプが広範囲に降水をもたらす。日本海Lメインタイプは東日本で降水観測地点割合が大きい。
     最大降水強度の強い事例は、
    二つ玉低気圧
    の3タイプともに南岸低気圧が日本列島により近いところを移動する傾向がある。日本海低気圧の経路には明白な差がみられない。
     最大風速の平均は日本海Lメインタイプが沿岸部を中心に強く、南岸Lメインタイプは全国的に10m/sを下回る。
     
    二つ玉低気圧
    は日本海低気圧・南岸低気圧よりも全国で降雪が起こりやすくなる。
    二つ玉低気圧
    3タイプの中では並進タイプや日本海Lメインタイプは東北や北海道で比較的ふぶきとなりやすい。南岸Lメインタイプは関東南部まで降雪の可能性があり、全国的に穏やかな降雪をもたらすことがわかった。
  • *日下 博幸, 北畑 明華
    日本地理学会発表要旨集
    2011年 2011s 巻 711
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/05/24
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに
    二つ玉低気圧
    とは,低気圧が日本列島の南北に対になって現れるものを言い,日本においては重要な気圧配置型のひとつである.飯田(2005)は,
    二つ玉低気圧
    が形成されるときの気圧配置として4つのパターンを紹介している.しかしながら,
    二つ玉低気圧
    に関する研究は少なく,
    二つ玉低気圧
    の出現頻度や,どういったパターンが多いのかといった調査は行われていない. 2.目的  
    二つ玉低気圧
    の気候学的調査を行うことを目的とする.過去20年間(1989年~2008年)の
    二つ玉低気圧
    の出現頻度を調べ,飯田(2005)で紹介されているパターンを参考に4つの分類型を設けて事例を分類し,それぞれの型の特徴を調査する. 3.使用データ・解析手法  はじめに,
    二つ玉低気圧
    の定義(地上天気図において,日本列島を挟んで低気圧が2つ解析されていること)を設け,
    二つ玉低気圧
    事例を抽出する.その中でも,予報官のイメージに近いと思われる顕著な
    二つ玉低気圧
    事例を選別し,それらを以下の4つに分類する.(_I_)並進タイプ:2つの低気圧が西方で発生し,日本列島を挟みながら東進する.(_II_)南岸低気圧メインタイプ:南岸低気圧が東進してきたときに,日本海上でもうひとつ低気圧が発生する.(_III_)日本海低気圧メインタイプ:日本海低気圧が東進してきたときに,太平洋側でもうひとつ低気圧が発生する.(_IV_)分裂したように見えるタイプ:ひとつの低気圧が九州付近で2つに分裂したように見える.これら4つの分類型は,それぞれ飯田(2005)の4つのパターンに対応する. 事例の分類後,各分類型毎に季節別出現頻度や低気圧の発生位置等を調査する.また,
    二つ玉低気圧
    の形成に対する日本列島の地形の影響を調べるため,各分類型からいくつか事例を選び,数値実験(日本列島除去実験)を行う. 4.結果と考察  並進タイプは春に多く出現する.ジェットの季節進行と関連している可能性がある.南岸低気圧メインタイプは冬にやや多く出現する.このタイプの場合,日本海上に発生する低気圧は,前線を伴わない弱い低気圧の場合が多い.南岸低気圧メインタイプは,季節性に特徴は見られないものの,太平洋側で発生する低気圧は,関東沖と九州・四国沖で多く発生する(図1).  数値実験の結果,並進タイプは実験の対象とした10事例全てで
    二つ玉低気圧
    の形成が確認できたが,南岸低気圧メインタイプと日本海低気圧メインタイプでは
    二つ玉低気圧
    が形成されない場合が2,3事例あった(図2).これらは,
    二つ玉低気圧
    の形成に対して地形の影響があることを示唆するものである.  数値実験を行った日本海低気圧メインタイプの1事例については,さらに詳細に解析を行った.その結果,四国沖で発生した小低気圧が,後に,潜熱解放で発達しながら,日本海低気圧の上空にあったトラフと結合して総観規模の低気圧にさらに発達していく様子が見られた.
  • *下口 嵩司
    日本地理学会発表要旨集
    2010年 2010s 巻 203
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/06/10
    会議録・要旨集 フリー
    1.はじめに
     海洋に覆われた島国である日本は活発化した総観規模の温帯低気圧の通過域に位置する.温帯低気圧が最も活発化する寒候期に影響を及ぼす低気圧は,主に日本海低気圧と南岸低気圧に大別できるが,このふたつに劣らず重要な現象として
    二つ玉低気圧
    が存在する.
     ある程度悪天の範囲が限定的である他のふたつに比べ,
    二つ玉低気圧
    は悪天が広範囲に及び,ときには大雨や強風をもたらすこともあるため,非常に予報しにくい現象のひとつである.
     しかし,
    二つ玉低気圧
    を主解析とした気候学的な視点からの研究はUmemoto(1982)が季節別発生頻度を求めたのみで,擾乱による影響を解析した研究例は非常に少ない現状にある.
     本研究は,
    二つ玉低気圧
    がもたらす影響を気候学的な視点から考察し,主に降水量と地上風との関係から,その擾乱について特徴を明らかにすることを目的とする.

    2.対象地域および対象期間
     対象地域は小笠原諸島,南西諸島を除いた日本全域とし,解析対象地点にAMeDAS(降水量データは241地点,風向・風速データは91地点)を採用した.
     対象期間はAMeDASの導入後とし,データの精度,欠測値の有無を考慮した上で,1981年~2008年の28年間とした.

    3.使用資料および解析方法
     使用資料は気象庁発行のアジア太平洋地上天気図とAMeDASの1時間値データ(降水量,風向・風速)である.
     解析方法を以下に示す.
     (1)アジア太平洋地上天気図から
    二つ玉低気圧
    の気圧配置パターンを抽出.
     (2)南北の両低気圧が25N~45N,115E~130Eの範囲で発生し,25N~50N,120E~150Eの範囲を移動した事例を抽出.
     (3)抽出された35例を進行タイプからParallelとCouplingに分類.
     (4)抽出された35例の低気圧移動経路図を積算し,全事例およびタイプ別(ParallelおよびCoupling)の移動経路集積図を作成.
     (5)
    二つ玉低気圧
    の中心示度の気圧差から主従関係を読み取ることでParallelおよびCouplingをさらに分類し,事例をPj,Pp,Px,Cj,Cp,Cxに細分化.
     (6)分類した事例ごとのひと雨降水量分布図を作成.
     (7)3時間ごとにおける低気圧の中心位置および風向・風速データのベクトルを合成した降水量偏差図を作成.この際,3時間ごとにおける低気圧の中心位置は6時間ごとに印刷されているアジア太平洋地上天気図から低気圧の中心位置を線分で結び,その中点を採用した.また,風向・風速データは3時間ごとの卓越風向・平均風速をそれぞれ採用した.降水量データは立方根変換を施した後に,各地点における3時間降水量を算出し,全地点における3時間降水量の平均値からの各地点における偏差を求めた.

    4.結果
     (1)単独で発生する温帯低気圧同様に,寒候期に
    二つ玉低気圧
    の発生数も増加し,冬季から春季へ向かうにつれ,主要進行タイプがParallelからCouplingへ移行する.
     (2)Parallelは日本海低気圧側に主要経路が2本存在し,Couplingは南岸低気圧側の主要経路がParallelに比べ日本列島側に近づく.また,Couplingの併合位置は40N,145E周辺が高頻度である.
     (3)進行タイプの違いにおいて明確な違いが生じ,Parallelは南北の低気圧間の主従関係に良い対応を示し,Couplingは必ずしもそうとは限らない.
     (4)Pj,Pp,Cjはある程度限定した多降水域の拡縮がみられ,それに起因する風系の変化もみられる.しかしCpは統一性がみられない.
  • 吉岡 健, 志水 伸二, 川口 浩二, 永井 紀彦, 仲井 圭二
    土木学会論文集B3(海洋開発)
    2017年 73 巻 2 号 I_761-I_766
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/08/22
    ジャーナル フリー
     北九州市沖海域では本年3月まで,洋上風力発電設備及び観測システムの共同実証研究が実施された.本稿では,洋上風車支持構造物の耐波・耐風設計に重要となる極値波浪及び極値風条件について,国際規格や我が国の港湾基準との整合を図りつつ,合理的な設定方法を検討する.特に既往擾乱を対象とした気象・波浪シミュレーションにより,両作用の同時生起性を評価した.その結果,相関係数は高くなく,設計作用として50年再現期待値どうしを組合せることは十分保守側であることがわかった.
  • 吉岡 健, 田中 陽二, 仲井 圭二, 永井 紀彦
    土木学会論文集B3(海洋開発)
    2019年 75 巻 2 号 I_37-I_42
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/10/09
    ジャーナル フリー

     洋上風車支持構造物の終局限界状態設計のため,響灘を対象として,発電中の高波浪時海況SSSを評価した.まず,過去の高波上位30擾乱に対する気象・海象シミュレーションを実施して風速と波高の散布図を得た.次に,逆一次信頼性解析法(IFORM)によって,10分平均風速と有義波高の組合せの再現期間が50年となる風速-波高関係(環境等値線)を評価した.その結果,風荷重応答が極大値となる定格風速付近でのSSS波高は50年確率波高よりも低い値となること,カットアウト風速を超える擾乱の直後は発電を再開しないことを考慮すれば更なる設計波高の低減を通じた合理化・経済化が可能となることがわかった.

  • 降雪結晶弱層による雪崩事故事例
    *池田 慎二, 勝島 隆史
    雪氷研究大会講演要旨集
    2010年 2010 巻 B2-07
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 田坂 郁夫
    地理学評論 Ser. A
    1988年 61 巻 6 号 485-495
    発行日: 1988/06/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    The purposes of this study are to clarify the regional difference of year-to-year changes of winter precipitation, and to investigate the type of disturbances contributing to winter precipitation and the relationships between the precipitation and the frequency of disturbances.
    First, the correlation coefficients of the precipitation for winter during forty years from 1940/41 to 1979/80 at 46 stations (Fig. 1) were calculated (Figs. 2 and 3). The area indicating the correlation coefficients above a significant level was larger on the Pacific side than on the Japan Sea side. The stations included in the semi-climatic region of the Japan Sea side (Suzuki, 1962) had similar tendencies as the Pacific side. Since the stations on the Japan Sea side correlated only to the adjacent station, on the Japan Sea side was divided into four regions; the San-in region, the Hokuriku region, the Tohoku region and the southern part of Hokkaido. On the Pacific side, the similarity of fluctuations among stations was remarkable, so the regions were not distinctly separated, but overlapped with each other. Therefore, the region west of Kanto district, the region from Kinki district to Tohoku district and the region from Kanto district to Hokkaido were combined respectively as the area having the same tendency.
    Daily precipitation was classified into four groups by use of synoptic charts according to the type of disturbances; Japan Sea Lows, Pacific Coast Lows, Coupled Lows and winter monsoons. The percentage ratio of the precipitation caused by lows to the total amount of winter precipitation, was calculated (Fig. 4). The same calculation was made for each type of low (Fig. 5). Moreover, the type of disturbances having a significant influence on winter precipitation and their distribution ratios were investigated for each station (Fig. 6). On the Pacific side, the disturbances contributing to winter precipitation were: Pacific Coast Lows and Coupled Lows in the south of Tohoku district, and Japan Sea Lows and Coupled Lows in Hokkaido. Though the region west of Kanto district and the Tohoku district had the same combination of disturbances, the contribution ratio between the two types of lows varied between the regions. On the Japan Sea side, likewise, the combination of disturbances and their order varied from station to station. The main causes of winter precipitation changed in accordance with the regional difference of year-to-year changes in precipitation.
    Correlation coefficients between the frequencies of lows in and around the Japanese Islands and the winter precipitation were calculated (Figs. 7 and 9). The winter precipitation at the stations in which lows were the main causes depended on the frequency of lows. That is, the precipitation on the Pacific side from the Tohoku district to Kyushu was related to the frequency of Pacific Coast Lows, and the precipitation Hokkaido and on the Japan Sea side of Tohoku district was related to the frequency of Japan Sea Lows (Figs. 8 and 10).
    We can conclude that the winter precipitation at each station mainly depends on the frequency of disturbances, and the regional differences of year-to-year changes in winter precipitation is due to the fact that the frequency of disturbances varies with regions.
  • 落合 弘明
    航海
    1971年 33 巻 35-41
    発行日: 1971/03/25
    公開日: 2017/07/12
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 伊藤 陽晃, 上野 健一
    地学雑誌
    2016年 125 巻 2 号 185-199
    発行日: 2016/04/25
    公開日: 2016/05/12
    ジャーナル フリー
     Changes in precipitation distribution associated with a surface temperature rise in the late 1980s, which accompanied a climatic regime shift, are investigated using Automated Meteorological Data Acquisition System (AMeDAS) data of the Japan Meteorological Agency, and their relations with the variability of surface pressure patterns are revealed. After the temperature rise, the frequency of winter monsoon pressure patterns did not decrease. According to the classification of pressure patterns, long-term variations of surface pressure pattern frequencies showed negative relations between the winter monsoon and high-pressure patterns before 1992, which subsequently changed to the negative relations between the winter monsoon and traveling low-pressure systems. After the temperature rise, in years when low-pressure patterns prevailed, precipitation increases were observed in western Japan due to low-pressure systems traveling over the Pacific coast, and in wider areas from central Japan to Kyusyu areas due to low-pressure systems traveling over the Sea of Japan. Recently, the frequency of stationary front patterns has been increasing with precipitation increasing in the Setouchi area of western Japan. In years with a warm winter, precipitation increased in wider areas of the Pacific coast to inland areas of central Japan. In cold winters, low-pressure systems traveling over the Pacific coast decreased precipitation in central to western Japan. However, after a temperature rise, low-pressure systems traveling over the Sea of Japan decreased precipitation at the coast of the sea of Japan from central Japan to Hokkaido.
  • 中野 俊夫, 橋本 典明, 上原 謙太郎, 松浦 邦明, 川口 浩二
    土木学会論文集B2(海岸工学)
    2009年 65 巻 1 号 446-450
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/03/05
    ジャーナル フリー
    It is of great importance to hindcast sea surface winds accurately under extratropical cyclone conditions. However, accurate wind hindcasting on sea surface is sometimes very difficult since the data resolution is not enough to represent the extratropical cyclone system, and is especially not so before 1996. In this study, therefore, we assimilate mean-sea-level barometric pressure data into the computations with a meso-scale meteorological model to improve the hindcasting accuracy of coastal sea surface winds by 3Dimentional Variational Assimilation scheme. As a result, we can express the movement, strength and detail structure of extratropical cyclone by using 3DVAR, and hindcast accuracy of coastal sea surface wind is improved.
  • 田中 健一
    航海
    1971年 33 巻 32-35
    発行日: 1971/03/25
    公開日: 2017/07/12
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 小舟 浩治, 菅原 一晃, 後藤 智明
    海岸工学講演会論文集
    1988年 35 巻 232-236
    発行日: 1988/11/07
    公開日: 2010/03/17
    ジャーナル フリー
  • *谷口 恭, 齊藤 正美, 須藤 哲寛, 中村 一樹, 中津川 誠
    日本雪氷学会全国大会講演予稿集
    2005年 2005 巻 A4-9
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/12
    会議録・要旨集 フリー
  • 石井 洋之, 鈴木 啓助
    日本水文科学会誌
    2011年 41 巻 2 号 27-37
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/08/25
    ジャーナル フリー
     日本の気象官署109 地点の1962 ~ 2009 年の観測資料を整理・解析することで,累積降雪深が減少している地点の地域性について明らかにし,その地域性を与える要因についての考察を行った。
     累積降雪深は,寿都で有意に増加しているが,東北地方の日本海側,北陸地方および西日本では有意に減少している。これらの地域は主に気温上昇による降水形態の変化が起こりやすい地域(降水遷移地域),または冬季平均気温が降水形態の雪/ 雨の判別気温よりも高い地域(温暖地域)である。
     降水遷移地域では,累積降雪深の減少の有無は降雪をもたらす気象条件によって日本海側と太平洋側に分けられる。日本海側では,降雪はおもに冬季季節風によってもたらされるため,冬季の気温上昇によって降水形態の雪か雨かが変化することにより累積降雪深が有意に減少していると考えられる。
     温暖地域では,累積降雪深が有意に減少するか否かを分ける気象条件は,降雪をもたらす低気圧の通過パターンである。累積降雪深が有意に減少している地点では,
    二つ玉低気圧
    によって降雪がもたらされることが多く,
    二つ玉低気圧
    型気圧配置の発生数が減少傾向にあるため,この地域においては累積降雪深が減少していると考えられる。
  • 楊 逸暉, 上野 健一
    地学雑誌
    2022年 131 巻 4 号 393-405
    発行日: 2022/08/25
    公開日: 2022/09/08
    ジャーナル フリー

     山岳域の天候変動を特徴付ける雲・霧・強雨や降雪の発現に関する統計的傾向を明らかにした研究例は日本では少ない。本研究では,長野県菅平高原(標高1,320 m)に設置された現在天気計(バイサラ社)で2010年11月から2020年10月にかけ取得したデータを使用し,視程により区分される霧と靄,降水形態,降雨強度の季節変化・日変化の特徴を明らかにした。靄は霧に比べて高頻度で出現し,両者とも夜間に頻度が増加した。霧は春季・秋季に,靄は夏季に頻度が増加した。これに比べて,長野地方気象台(標高418 m)では,靄は寒候期・早朝に増加傾向が見られた。降雪とみぞれは日中に発生頻度が低下した。みぞれの発生はまれで,12月と3月に南岸低気圧・

    二つ玉低気圧
    通過時に出現しやすかった。非常にまれであるが,過冷却水滴が集中して観測される期間が存在した。強い降雨の頻度は7-9月,夕方に増加する傾向があり,中程度もしくは弱い降雨の頻度は6月や10月といった梅雨・台風の卓越する時期に増加した。降雪は強度に明瞭な季節・日変化の違いは見られなかったが,強い強度の割合は南岸低気圧や
    二つ玉低気圧
    の通過時に増加した。従来の目視による低頻度の観測に代わり,今回示された高時間分解で長期データに基づく特性は,衛星観測や数値実験の検証データとしても有用となると考えられる。

  • 安藤 直貴, 上野 健一
    雪氷
    2015年 77 巻 5 号 397-410
    発行日: 2015年
    公開日: 2023/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本州内陸部で発生した多降水・多降雪日を,1981/82〜2013/14年の33冬期にわたる28地点の気象庁アメダスの2日積算降水・降雪量で上位30位に入った事例とし,それらの長期発現傾向や気圧配置毎の多降水・多降雪域の出現特性を明らかにした.多降水・多降雪は冬型気圧配置時には長野県西部から新潟県境に近い地点で発生し,南岸低気圧通過時にはそれ以外の地点で広域に発生しやすい.多降水の発現は必ずしも暖冬・寒冬と関係しない.南岸低気圧通過時に広域で多降水と多降雪が同時に発生する事例は非常に少なく,2014年2月14-15日の大雪事例がこれに相当した.同事例における低気圧周辺の水蒸気輸送場を分析したところ,低気圧前方の高圧帯により暖域を北上する水蒸気経路が狭まり,閉塞過程に伴う下層の湿潤層における東風成分の強化と共に関東北西から長野県北東域にかけた多量の降水がもたらされた.極端な多降水を伴う南岸低気圧は閉塞段階のものが多く,必ずしも北太平洋上のブロッキング高気圧を伴うとは限らなかった.
  • 河合 弘泰, 佐藤 真, 川口 浩二, 関 克己
    土木学会論文集B2(海岸工学)
    2011年 67 巻 2 号 I_136-I_140
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/11/09
    ジャーナル フリー
    This study has estimated the monthly-mean significant wave height and period, most frequent wave direction, wave power, and wave and wind calmness ratio at the GPS buoys and their nearby coastal wave gauges on the Tohoku to Shikoku Coast, Japan. There is a similar seasonal variation in the monthly wave statistics among the seven GPS buoys on Tohoku Coast. The spatial variation among these GPS buoys is smaller than the yearly variation. The wave height at the coastal wave gauge is smaller than that at the GPS buoy owing to the surrounding bathymetry. The wave power is generally larger and the calmness ratios are lower at the GPS buoy sites than at the coastal wave gauge sites. The GPS buoys observed high waves near the typhoon center and the wave generation and propagation owing to a low-pressure system.
  • 佐藤 香枝, 上野 健一, 南光 一樹, 清水 悟
    水文・水資源学会誌
    2012年 25 巻 5 号 271-289
    発行日: 2012/09/05
    公開日: 2012/10/12
    ジャーナル フリー
     中部山岳域の標高1,300 mに位置する筑波大学菅平高原実験センターにて,33年間蓄積された日単位の降水形態記録から冬季の降雨発生傾向を明らかにし,簡易光学式雨滴計を利用した集中観測データと数値モデルを用いて,降雨が発生した12事例における降水形態の変化過程と大気場の関係を解析した.厳冬季(12-2月)における降雨日の発現率は12 %で,その7割が移動性低気圧に伴ってもたらされていた.冬季(11-4月)の低気圧による降雪日数に長期増加傾向が見られた.厳冬季の降雨日数には長期増加傾向は見られなかったが,年々変動が大きく太平洋十年規模振動の指標と有意な相関があった.極端に降雨日が多い年は暖冬で冬季の積算降水量は少なく,降雨の発生により山岳積雪構造が顕著に変化する可能性がある.3冬季間で降雨が継続または混在した12降水事例を抽出した結果,降雨のみが発現した事例では広域の暖気場が本州上空に卓越し,低気圧経路は様々であった.一方,降雪と降雨が混在した事例は発達する南岸低気圧か寒冷前線の通過を伴い,ほとんどの事例で降水形態は雨から雪へ変化した.菅平では,降雪に移行する前に南風成分が弱化し,0 ℃付近の等温期間が発生した.風速の弱化は,低気圧の移動に伴い風系が東西成分に変化し越後山脈の障壁効果が生じることが原因であることが数値モデルにより確認された.降雨のみの事例では総観場が広域の暖気移流を支配するため数値モデルも降水形態を再現できたが,降雨から降雪への形態変化に関しては再現が不十分であった.その要因に関して低気圧の移動に伴う南北に走る谷間に沿った気団の交代と東西風卓越時に山脈風下で想定されるフェーン発生に伴う昇温の観点から考察した.
  • *石井 日菜, 白川 龍生, 亀田 貴雄, 小倉 美紀
    雪氷研究大会講演要旨集
    2020年 2020 巻 P1-1
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/12/02
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