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クエリ検索: "今井亮一"
15件中 1-15の結果を表示しています
  • (松籟社、二〇二一年)
    師玉 真理
    比較文学
    2022年 64 巻 149-153
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2023/04/01
    ジャーナル フリー
  • (みすず書房、二〇一六年)
    ソーントン不破 直子
    比較文学
    2018年 60 巻 156-160
    発行日: 2018/03/31
    公開日: 2021/04/01
    ジャーナル フリー
  • 食野 真太郎
    計量国語学
    2025年 35 巻 1 号 1-4
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/06/20
    ジャーナル オープンアクセス
  • 英文学研究
    2019年 96 巻 197-199
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/12/07
    ジャーナル オープンアクセス
  • ランダム・マッチング・モデルの応用
    前田 拓生
    日本建築学会計画系論文集
    2016年 81 巻 730 号 2805-2812
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/30
    ジャーナル フリー
     By employing a search theory, we had analyzed influence on matching between demander and supplier of logs by the changes in the trend of housing starts.
     Reflecting the number of housing starts to be increased in 1950's, resources of many forest in Japan had been decreased rapidly by unreasonable disafforestation. The strong demand of logs could not be met enough, even if between demander and supplier of logs spent time for trying to match together. Import of logs were opened by the Japanese government, because of the strong demand not to be met by domestic short supply. Against import of logs to be opened completely, we presume the relationship between forestry and industry of housing would keep as before. Later the number of housing starts were decreased, especially by the depression from 1990 and the graying of recent society in Japan. According to the number of housing starts decreased, the lumber demander left from the market of logs in Japan. Thus most of the relationships between demander and supplier of logs had been cut for the lumber demander leaving from the market of logs. Thereby, even if large capacity to gather lumber was necessary, the capacity of lumber supplier would be significantly dropping because of not using the capacity for a long time. The lumber demander prefers to trade with a foreign country for a large selection of lumber and logs being available. On the other hand, domestic forestry as the log supplier has declined.
     For the world economic booms from mid-2000, the demand of lumber and logs became stronger than before. Though the domestic demand of lumber increased in Japan by higher price of import goods, Japanese supplier could not gather domestic lumber. Japanese government carried out some policies towards that situation. By these policies, Japanese supplier could gather domestic logs. But a self‐sufficiency rate of logs in Japan did not improve even though demander of wood being able to make matching to some part of supplier of logs. It is because most of demander of logs didn't keep selecting Japanese lumber and logs for being unable to secure both the quantity of the domestic lumber required in the long term and the quality in these policies.
     Thus the existence of the intermediary who grasps the situation on the demand side and the supply side of the logs together, and can perform matching well is necessary. We think it is necessary that Japanese government promotes human resource development of the intermediary who grasps the situation on the demand side and the supply side of the logs together, and can perform matching well.
  • ―分析フレームワークの整理―
    福西 隆弘
    アフリカ教育研究
    2016年 7 巻 41-55
    発行日: 2016/12/28
    公開日: 2021/06/12
    ジャーナル フリー
  • ──文学研究の国際化はなぜ必要なのか, どのように可能になるのか?
    沼野 充義
    学術の動向
    2021年 26 巻 4 号 4_36-4_41
    発行日: 2021/04/01
    公開日: 2021/08/27
    ジャーナル フリー

    Currently Japanese humanities scholars are under pressure to use English in teaching and writing irrespective of whether they have sufficient proficiency in it even in cases where there is no absolute necessity to use that language. Given this awkward situation, I would like to address such questions as 1) what are the roles of English and Japanese in the process of “internationalization”? and 2) how will it be possible to create a common platform on which literary scholars specializing in different languages can share their knowledge and experience. Finally, I would like to reconsider the ultimate question: why is it necessary to “internationalize” literary studies and what does it really mean to “internationalize”? In my view, Japanese foreign literature scholars have valid reasons for their use of Japanese when conducting their academic activities; after all, the very process of studying and understanding foreign culture while basing oneself on Japanese language and culture can be a challenging, yet highly positive cross-cultural experience which can bring about fruitful findings and new contributions. English should be actively used as a tool for communication in the international academic community of which Japanese literary scholars should be an integral part.

  • Claire Lemercier and Claire Zalc, Quantitative Methods in the Humanities (2019) に寄せて
    長野 壮一
    西洋史学
    2021年 272 巻 71-
    発行日: 2021年
    公開日: 2024/05/11
    ジャーナル フリー
  • ──過去・現在・未来──
    ホイト ロング, 秋草 俊一郎
    日本近代文学
    2023年 109 巻 182-187
    発行日: 2023/11/15
    公開日: 2024/11/15
    ジャーナル フリー
  • 山岡 伸, 平野 真唯
    食生活研究
    2025年 44 巻 6 号 65-71
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/02/08
    ジャーナル オープンアクセス
    現在、我が国では、食材の価格が高騰してい る1)。これは、ロシアによるウクライナ侵攻、 円安などの影響の可能性が示唆されている。2)。 人間が生活するうえで、食事は欠かせない。 例えば、食事から摂取する栄養素から、体は作 られていく3)。しかしながら、食材の高騰によ り食材が買えず食事を摂取できなくなれば、栄 養失調に陥る可能性がでてくる4)。 統計局統計調査部消費統計課が公表してい る家計調査では、食材の価格が記載されている 5)。このため、家計調査により各年の食材の価 格を知ることができる。しかしながら個々の食 材の価格がどれだけ上昇したかの報告は、ほと んどない。そこで、本研究では、個々の食材の 価格がどれだけ上昇したかを明らかにするた めに、家計調査から食材費の価格の変動を検討 した。
  • 白井 邦彦
    社会政策
    2009年 1 巻 3 号 15-25
    発行日: 2009/09/25
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー
    雇用保護法制の雇用への悪影響を主張する見解が声高に叫ばれる中,OECDの従来の調査を用いて,それらの見解に対する内在的批判を試みた論文である。検討の結果以下の結論が導きだされた。1.雇用保護法制の雇用への影響は"あいまい"というのが,理論的にも実証的にも今日の経済学研究の到達点である。2.日本についていえば国際的にみた雇用保護法制の規制水準の低さ,雇用保護法制改革の特異性から,たとえ「雇用保護法制は雇用に悪影響を及ぼす」ということが,経済学的に確立されたとしても,少なくても現段階では雇用保護法制の規制緩和は政策的選択肢とはいえない。以上のような内在的批判ののち,ひとつの外在的批判を展開して結びとした。
  • 藤倉 崇晃, 秋山 英三
    人工知能学会研究会資料 知識ベースシステム研究会
    2010年 89 巻
    発行日: 2010/03/29
    公開日: 2021/07/14
    会議録・要旨集 フリー

    取引仲介者とは、財の売値と買値に差額を設定し取引を仲介しながら利鞘を稼ぐ経済主体のことである。独占的な取引仲介者が市場に存在する条件について、本稿はGehrig(1993)のゲーム論的なモデルを拡張し分析を行った。Gehrig(1993)では、トレーダーは集計的な需要曲線と供給曲線という強力な情報を持つ完全合理的なプレイヤーであった。本研究のエージェント・ベースモデルでは、トレーダーは強化学習するエージェントであり、学習に必要な情報が逐次与えられる。トレーダーに与える情報によって、シミュレーションの結果に違いが生じた。(1)学習に必要な情報が正確に与えられる場合、シミュレーション結果はGehrig(1993)の理論値の周りを規則的に振動した。(2)情報が制限され学習が正確に行えない場合、シミュレーション結果はGehrig(1993)の理論値から乖離し不規則な振動をした。

  • 解雇規制を中心に
    三輪 芳朗
    経済学論集
    2023年 83 巻 4 号 2-92
    発行日: 2023/01/31
    公開日: 2023/09/20
    ジャーナル フリー

    本論文は,「解雇規制」を中心とする「日本の雇用の制度,政策の内容と決定システム」を研究対象とする.解雇規制に係る制度・政策論議の中心に位置しその内容を象徴する「解雇権濫用の法理」という表現を見て,その実質的内容について概要だけでもイメージできる読者は極めて稀だろう.関連制度との関係や関連論点に関わる「専門家」の意見の相違・対立や分布等に関する知見を含めた実質的理解についてはその程度はさらに極端になる.関連制度や政策論議の主要舞台およびその決定システムが「労働政策審議会」を象徴的中心とする固定的かつ閉鎖的なものとなってから久しく,一部の「関係者」間での議論と「調整」に圧倒的な比重が置かれてきたことが大きな理由のように見える.ほとんどの日本国民にとって,解雇規制を象徴的中心とする雇用制度・政策に関わるissuesは,身近で重要であるが,ほとんど何も知られておらず,実質的な関心を抱くことは甚だしく稀であった.

    論文前半の「(理論的な)検討の内容と現実の『解雇規制』(さらに,雇用関連規制の全体)の対応関係はいかなるものか?」が多くの読者の関心に的確に対応する設問だろう.しかし,この設問が適切であるためには,現実の制度・政策の実態が明瞭・明確に把握できている(できる)ことが必要・必須である.以下に見る如く,「解雇規制とか『解雇権濫用の法理』という表現は頻繁に見聞きするが,その具体的内容はどうなっているのかと関連解説などを見ても,よくわからない.裁判官や労働法学者を含む法律実務家の間に共通の認識は存在するのか・・・・・・」とする筆者が長年にわたって悩まされてきた困惑を多くの読者が共有することになるだろう.

    [Ⅴ]は,「なぜこのような状況に陥り,長年にわたって不問に付されてきたとでも評すべきプロセスが継続してきたのか」と問い始めた読者のための部分であり,本論文の核心にあたる.

    状況を的確に理解し,オープンな議論を広範な参加者とともに開始・展開する必要がある.その前提として,関連制度・政策決定過程の実態・現状を的確に理解し,見直しや再設計・再構築を大胆に進めるように政府(現状をここまで放置し続けた厚労省ではない)に求めることが重要である.5年ほど前から基本政策の一つとして政府が進めてきたEBPM(evidence-based policy making)推進政策の目玉・象徴となる重大案件として「解雇規制」を取り上げればよい.

    「解雇規制」は「雇用」に関わる「政策」の象徴的中核である.「雇用」に関わる「政策」は,経済活動・国民生活の全分野に影響が及ぶ経済政策の核心であり,その当否が経済全体の活力・成長に重大な影響を及ぼす.雇用規制の導入・強化は,労働市場の流動性とダイナミズムの低下を通じて資源配分の効率性を悪化させ,経済全体の生産性の上昇を阻害するおそれが強い.「解雇規制」に象徴される雇用政策に関わる議論を決定的に支配する「格差」「対等」「安定」「保障」「公平」「平等」等の表現へのはなはだしい偏愛傾向が,長期間にわたる日本経済の「停滞」(的雰囲気)の主要な原因の一つかもしれないと考えて正面から向き合う必要がある.

  • 高橋 勇介
    公共政策研究
    2023年 23 巻 168-178
    発行日: 2023年
    公開日: 2025/01/31
    ジャーナル フリー

    コロナウイルス流行の中,雇用調整助成金が,雇用維持に対する政策の一環として着目されるようになった。雇用調整助成金をめぐっては,失業を未然に防いでいるという主張がなされる一方で,正規雇用の雇用保護を助長し,産業構造の転換を遅らせるという批判がなされてきたことも事実である。一方で,多くの先行研究が,雇用調整助成金の雇用維持効果を認めている。ただし,リーマン・ショックを契機とした,雇用調整助成金の支出拡大と財政運営については,課題も残された。

    本稿では,雇用調整助成金の財政運営の変遷と政策効果に対する議論を整理し,制度の課題について検証する。特に,コロナウイルス流行による経済変動のもとでは,2020年の雇用保険臨時特例法制定や「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金」の新設が実施され,一般会計からの繰り入れも行われたが,厳しい状況に追い込まれたすべての企業が必ずしも受給を求めるわけではなく,雇用調整助成金には失業回避効果があるものの,社会的損失も発生する可能性があるなど,課題も多い。一方で,雇用保険の受給期間が短く,非正規雇用に対する雇用保護が弱い日本においては不況時における雇用維持政策として,一定の政策的意義があると考えられる。

  • 高橋 舞
    文化資源学
    2023年 20 巻 5-23
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/14
    ジャーナル フリー

    1980年代になると、ニュー・ミュージコロジーによって音楽学の研究テーマは多様化され、これまで作曲家や作品の影に隠れていた「演奏」も研究対象となる。それと平行して、1990年代頃から作曲家による楽譜そのものを「作品」と考える「作品観」が変化したことから、録音分析による演奏研究が発展した。特に2004年に設立された、録音の音楽学的研究を促進するための研究センターThe AHRC Research Centre for the History and Analysis of Recorded Music(CHARM)において、コンピュータ・ソフトウェアを用いた録音分析が活発に行われてきた。

    これまでの録音分析の成果から、演奏様式が20世紀前半に大きく変化することが認識されるようになった。1920年代までの初期の録音に残されている、急激な速度変化を特徴とする演奏様式こそは、18世紀末からのピアノ演奏理論書において受け継がれてきた「修辞学的演奏観」に基づいた「修辞学的演奏様式」である。一方で、1920年代以降の演奏様式の変遷については、見解が分かれている。

    また、これまでの録音分析は、作品の特定の構造に依存して行われることが多く、客観的な分析手法が開発されてきたとは言い難い。そこで本論文では、速度偏差と録音間速度相関に着目した、より客観的でかつ汎用性の高い分析手法を提案する。そして、その新たな手法をJ. S. バッハの《半音階的幻想曲とフーガ》BWV903と《平均律クラヴィーア曲集》第1巻第1番BWV846の前奏曲およびフーガの3作品の、1912年から2019年までの54種類の録音資料から計79種類の録音データに対して適用し、1920年代以降の演奏様式の変遷を検証した。その結果、1920年代以前は1930年代以降と比較すると、速度偏差が有意に大きく、「修辞学的演奏様式」であることが確認できた一方で、「修辞学的演奏様式」と類似した演奏形式は、1930年代から2010年代までほとんど常に見られ、選択可能なアプローチとして存在していたことが明らかになった。

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