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クエリ検索: "介護療養型医療施設"
598件中 1-20の結果を表示しています
  • ―熊本県難病拠点病院(国立療養所再春荘病院)の現況調査―
    今村 重洋, 寺本 仁郎, 直江 弘昭
    医療
    2002年 56 巻 4 号 215-219
    発行日: 2002/04/20
    公開日: 2011/10/07
    ジャーナル フリー
    平成10年度厚生省の重症難病長期入院施設確保事業により, 平成11年熊本県は難病医療ネットワークを構築し当院は拠点病院として神経難病の長期入院が可能となった. しかしその療養環境にはまだいくつかの問題点が残されており, 今後の課題を検討するために昨年と本年9月の当院神経難病入院患者(神経難病は約9割)の現況を調査した. その結果, 重症疾患や合併症の管理は低率(15%)であるのと対照的に, 生命維持管理と医療処置(人工呼吸器装着や経管栄養)が約半数, 常時要観察例が約3割, さらに高齢者(70歳以上)が約半数で寝たきり全介助が約7-8割と高率の医療処置と介護が要求されている. そのために意思疎通障害(4割)や幻覚妄想, 抑うつや知的障害などの精神心理症状(約半数)へのケアや支援, さらに集団レクレーションや私的な趣味活動などが著しく不足し個々のQOLはまだ良質とはいえない. 今後は心理カウンセラー, MSW, 専任理学療法士, 介護専門職の導入, さらにおのおのの地域に密着した複数の長期入院施設が望まれる.
  • 郡山 大介, 大塚 裕一, 飯山 準一
    敬心・研究ジャーナル
    2019年 3 巻 1 号 27-33
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/16
    ジャーナル フリー

     誤嚥性肺炎発症の関連因子について、回復期リハビリテーション病棟や介護老人保健施設での検討は報告されているが、

    介護療養型医療施設
    では見受けられない。そのため今回の研究では、A病院
    介護療養型医療施設
    での誤嚥性肺炎発症の関連因子を明らかにする事で、施設の特性に合った誤嚥性肺炎発症予防の一助とする事を目的とした。

     方法は施設入所者を対象に、診療録より後方視的に情報を収集し、誤嚥性肺炎との関連性の検討を行った。その後、他施設との比較により特徴的な因子の抽出を行った。

     結果、関連因子として要介護度、呼吸器疾患の既往歴、JCS、摂食嚥下能力グレード、経口摂取の有無、ADL区分の6項目が抽出された。他施設との比較では、呼吸器疾患の既往歴、経口摂取の有無、JCSの3つが抽出された。

     今回の調査により、A病院

    介護療養型医療施設
    における特徴的な因子は、呼吸器疾患の既往歴、経口摂取の有無、JCSであることが示唆された。

  • 孔 相権, 三浦 研, 高田 光雄
    日本建築学会計画系論文集
    2009年 74 巻 641 号 1515-1522
    発行日: 2009/07/30
    公開日: 2010/01/18
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is to make clear what kind of effect medical treatment environment has on end-of-life care. We selected the long-term care ward of downsizing care with private room for a case study and carried out the survey for elderly family. The results of this study are as follows.
    1) The length of end-of-life care is about a month.
    2) Because of the physical condition aggravation of elderly, the number of times that family stays at the long-term care ward for the end-of-life period increases.
    3) Family in hope of a private room increases to have an individual relation for the end-of-life period.
    4) It is often that elderly and family stay in a private room for the end-of-life period. However, there is the family who uses public positively while judging physical condition of elderly.
    5) A constant medical treatment is performed for the end-of-life period, but most of elderly family determine palliative care as end-of-life care.
  • 花岡 智恵, 鈴木 亘
    医療経済研究
    2007年 19 巻 2 号 111-127
    発行日: 2007年
    公開日: 2025/01/29
    ジャーナル オープンアクセス

    2000年4月に施行された介護保険制度導入の1つの目的は社会的入院を是正し医療費を効率化させることにあった。この論文では、介護保険導入による介護サービスの利用可能性の拡大に焦点をあて、それが高齢の長期入院患者の退院確率に与えた影響を分析した。用いたデータは、富山県の国民健康保険老人医療の入院レセプトデータから、介護保険導入前後の約5年間において、疾病コードの情報が得られる3,043人のパネルデータである。入院患者の入院先医療機関が提供する3つの介護サービス―――

    介護療養型医療施設
    、デイケア、そして、介護老人保健施設―――の利用可能性拡大が入院患者の退院行動にどのような影響を与えたかをLog-logisticハザードモデルを使用して分析した。分析の結果、介護保険導入による
    介護療養型医療施設
    の病床増加は、比較的医療行為の少ない入院患者や、長期入院の傾向にある患者の退院確率を高めたことがわかった。特に、2002年度以降180日超入院の特定療養費化に伴い付加された、長期入院患者を
    介護療養型医療施設
    ヘ移行させる誘因となる条件により、
    介護療養型医療施設
    の病床増加は長期入院患者の退院確率を大幅に高めた。この結果からのインプリケーションは、第一に、介護保険導入による
    介護療養型医療施設
    の病床増加は長期入院患者の退院を促進した。第二に、長期入院患者が
    介護療養型医療施設
    などの介護サービスヘ移行することに関して診療報酬上のメリットを提示すると、長期入院患者の介護サービスへの移行は大幅に進む、ということである。

  • ~ 寝たきり患者へのアプローチの統一化を試みて ~
    高橋 千津子, 林 明美
    日本農村医学会学術総会抄録集
    2007年 56 巻 1F312
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/12/01
    会議録・要旨集 フリー
    〈はじめに〉指定
    介護療養型医療施設
    では、急性期から回復期の医学的リハビリテーションによって獲得された身体機能や能力を維持しつつ、実際の生活場所でのADLへと適応を促してゆく役割がある。そこで、寝たきり患者に対し、日常生活援助の中で看護・介護の負担が少しでも軽減できるようにと、昨年から拘縮予防体操(以下「リハビリ体操」とする)を始めた。しかし、スタッフがリハビリ体操の必要性と手技をどの程度理解できているのかは明確ではなく、不安を持ちながら実施していることが反省としてあげられた。そこで、寝たきり患者へのアプローチの統一化を試みたところスタッフの認識変化を捉える事が出来、対象患者の変化も少しずつみられてきた。今回その経過をここに報告する。
    〈研究目的〉
    1.スタッフへのアンケートにより、寝たきり患者のアプローチに対しスタッフが何に不安があり、何を知りたいのか把握する。
    2.様々な職種で構成されている病棟ではあるが、一つの目標に向かいポジショニング・リハビリ体操の知識・技術の統一化と向上が病棟全体として図ることができる。
    3. アンケート調査により、スタッフの知識 面・技術面・精神面の変化を捉える。
    4.スタッフが統一化されたリハビリ体操を不安なく実施することにより、患者は安心して体操を受け入れより効果的になる。
    (研究方法)
    1. 研究期間:平成18年4月15日~平成18年11月30日
    2. 対象
    1)病棟スタッフ 看護師9名
      介護福祉士4名 ケアワーカー9名
    2)スタッフが選定した拘縮がある患者5名
    3.方法:開始前・開始後に病棟スタッフにリハビリ体操に関するアンケート調査をする。
    〈結果・考察〉
    開始前のアンケートより、具体的にスタッフが困っていることや不安に思っていることを理解することができた。理学療法士に拘縮予防の勉強会をしてもらい学びを深めることができたので、選定した対象患者各々に合ったポジショニング・リハビリ体操を実践することができた。
    取り組みから6ヶ月経過時点でのスタッフアンケート調査では、固定チームナーシングでの関わりのため選定患者がいるチームの方が実践する上で知識面・技術面の向上が早い傾向が認められた。ポジショニングは写真を見ながらどちらのチームのスタッフも関わるため理解度に大差はなかった。
    実際の寝たきり患者へのアプローチの中では、関わり方によって認識の差が生じることを実感した。また、病棟全体としての知識面・技術面の向上は十分には図る事ができなかったので、今後はさらにリハビリカンファレンスの充実や関わりの再評価・再検討を行うと必要がある。また、関節可動域の計測結果の報告によりスタッフのモチベーションを高め、知識面・技術面の向上を病棟全体として図れるようにしていく必要性がある。
    (結論)
    長期臥床による悪影響は、筋骨系に廃用性筋萎縮・関節拘縮を起すことが代表的な症状であり、それらは急性期より積極的に予防に努めることが重要である。今後も今回の取り組みが継続して実施できるよう他職種との積極的な連携を図って、日常生活援助の中で身体機能や能力を維持できる看護・介護に取り組んでいきたい。
  • 関 英一
    日本老年医学会雑誌
    2001年 38 巻 4 号 459-460
    発行日: 2001/07/25
    公開日: 2009/11/24
    ジャーナル フリー
  • 市川 佳映, 須釜 淳子
    日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
    2015年 19 巻 3 号 319-326
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/04/30
    ジャーナル フリー

     目的: Incontinence-associated dermatitis (以下IAD)は尿や便の接触により会陰部や生殖器周辺に発生する皮膚炎であり、失禁を有する高齢者において問題となっている。そこで、IAD の保有や有病率に影響を与える質指標を検討するために、

    介護療養型医療施設
    にてIAD 有病率、組織体制および看護ケアの実態について調査した。方法:A 県にて
    介護療養型医療施設
    として登録されているすべての病院の各病棟を対象とし、自記式質問紙による調査を行った。調査項目は、Donabedian による医療の質評価モデルの概念に基づき、「構造」については組織体制、「過程」については看護ケア、「結果」についてはIAD 保有者数をあげた。なお本研究は静岡県立大学研究倫理審査委員会の承認を得て行われた。結果:平均有病率は5.9%であった。IAD 保有患者の有無と構造および過程要件との関係を検討した結果、「陰部洗浄の方法:微温湯と洗浄剤使用」のみ有意な関連を認めた(オッズ比:0.134,95%信頼区間:0.025-0.707,P=0.018)。結論:本研究により、
    介護療養型医療施設
    におけるIAD 有病率が5.9%であり、微温湯と洗浄剤を使用することによりIAD 保有者が存在する確率が有意に減少することが明らかとなった。スキンケアがIAD の発生に寄与している可能性が本研究により示唆された。

  • 竹迫 弥生, 石川 鎮清, 梶井 英治
    Palliative Care Research
    2013年 8 巻 2 号 280-285
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/26
    ジャーナル フリー
    【目的】介護老人福祉施設, 介護老人保健施設,
    介護療養型医療施設
    (以下, 介護保険3 施設) における胃瘻の医療処置を受けている利用者の割合と, その割合が2007年から2010年で増加したかを明らかにする. 【方法】厚生労働省が2007年と2010年に行った全国調査の公表データをもとに, 施設種別ごと, 要介護度別ごとに, 介護保険3 施設内で行われた胃瘻の医療処置を受けた者の対在所者割合を算出した. 【結果】胃瘻の利用者割合は, 2007年, 2010年おのおの, 介護老人福祉施設で5.8%, 8.1%, 介護老人保健施設で3.9%, 5.9%,
    介護療養型医療施設
    で18.4%, 26.1%であった. 介護保険3 施設共に, 要介護度3 以上の利用者で胃瘻の利用者割合は増加した. 【結論】2007年から2010 年にかけて, 介護保険施設内における胃瘻利用者は要介護度3 以上で増加した.
  • *石間伏 勝博, 加地 慎也, 田淵 範彦
    理学療法学Supplement
    2004年 2003 巻 868
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/04/23
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    介護療養型医療施設
    (以下療養型)は介護保険開始前において終身施設としての位置づけであった。介護保険開始以降は療養型・介護老人保健施設・介護老人福祉施設が同様の介護保険施設として位置づけられ、それぞれの役割が不明確となっている。そこで、当院療養型の現状から、今後の療養型の課題を検討する。
    【調査】
    2003年7月1日から10月15日の間に当院療養型を利用した患者の精神面と身体面を便宜的に1から5段階に重症度分類しクロス集計を行った。精神面は、1.コミュニケーションにて問題とならない、2.会話は成り立つが短期記憶を保てない、3.表出・理解につじつまがあわない、4.わずかの感情表出はあるが理解はしていない、5.表出・理解なし、とした。身体面は、1.セルフケアほぼ自立、2.セルフケア(特に排泄)介助必要、3.端座位近監視レベル、4.寝たきり状態だがギャッジアップで口腔摂取可能、5.重度寝たきり状態・経管栄養、とした。精神・身体レベルの分類結果を4群に分け、A群. 精神1・2かつ身体1・2、B群.精神1・2かつ身体3・4・5、C群.精神3・4・5かつ身体1・2、D群. 精神3・4・5かつ身体3・4・5、とした。
    【結果・考察】
    療養型を利用した患者は111名、平均年齢は77.9±12.5歳、平均在院年は2.3±2.5年であり、高齢者が長期間入院している。そのうち在宅復帰は9名、施設等転院は4名、死去6名と療養型からの転機は少ない。
    A群(29名:26.1%)は、自立度が高く、在宅復帰する可能性のある群である。他職種と協業して様々な調整をする必要のある群といえる。B群(16名:14.4%)は、精神面は保たれ、かつ身体面は重症度が高い群である。身体面の向上が必要で、積極的にリハビリテーションが必要な群である。身体面の改善にてA群の方へシフトできる群といえる。C群(4名:3.6%)は、精神面の重症度が高く、かつ身体面の能力の高い群である。いわゆる痴呆・徘徊による転倒リスクの高い患者であり、痴呆専門機関へ転院等を検討する必要のある群といえる。D群(62名:55.9%)は、重症度が高く、長期入院する必要性のある群といえる。
    療養型入院患者層の把握により、患者状態に沿った方向性を示していくことが可能である。これにより所属機関に不足している機能にも着目できるのではないか。当院では入院が長期化する傾向にある。よって、ソーシャルワークの強化・在宅サービスの強化・他機関との連携など退院に関する関わりを強化する必要がある。
    介護療養型医療施設
    は重症な患者の「長期療養」する場、かつ退院へ向けリハビリテーション・ソーシャルワーク等による「退院準備施設」として機能するべきである。
  • 鈴木 みずえ, 服部 英幸, 福田 耕嗣, 大城 一, 猿原 孝行, 古田 良江, 阿部 邦彦, 金森 雅夫
    日本老年医学会雑誌
    2017年 54 巻 3 号 392-402
    発行日: 2017/07/25
    公開日: 2017/08/29
    ジャーナル フリー

    目的:本研究の目的は介護保険施設における認知症高齢者の認知症の行動・心理症状(BPSD)に及ぼす生活の質(QOL)の影響を明らかにすることである.方法:介護保険施設に入所する認知症高齢者のADL(Katz),Mini-mental State Examination(MMSE),Neuropsychiatric Inventory(NPI),Quality of life inventory for elderly with dementia(QOLD)を評価した.結果:対象者は男性121名,女性396名の合計517名,介護老人福祉施設200名(38.7%),

    介護療養型医療施設
    91名(17.6%),介護老人保健施設226名(43.7%)で,平均年齢85.18±7.13歳であった.NPIに関しては,
    介護療養型医療施設
    と介護老人保健施設では下位尺度の興奮が高く,介護老人福祉施設では無為・無関心が高かった.NPIの各項目を目的変数とした重回帰分析においては,QOLDの対処困難行動のコントロールは有意な抑制因子になっていたものが多かった.結論:NPIの各項目を目的変数とした重回帰分析において,QOLDのいずれかの下位尺度と有意な関係がみられた.以上のことからQOLの維持向上に対するケアがBPSDを緩和することが示唆された.

  • *滝沢茂男, 長岡健太郎
    バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集
    2003年 1 巻 GENERAL 02
    発行日: 2003/08/02
    公開日: 2004/01/08
    会議録・要旨集 フリー
    平成14年度診療報酬改定において,「褥瘡対策未実施減算」が新設され,平成14年10月より施行された.
    我々は,介護老人保健施設(90床)と指定
    介護療養型医療施設
    (165床)に於いて,リハビリテーション訓練や座位保持用として利用しているクッションを褥瘡対策にも利用した. 診療計画書は当該クッションの2次利用により,褥瘡対策が可能である事に着目して作成し,利用した.基準の計画書より,記入しやすく,管理が容易であるので,クッションの利用実態と共に報告する.
  • 北山 一郎, 大森 清博, 松野 博文, 杉本 義己
    年次大会講演論文集
    2004年 2004.5 巻
    発行日: 2004/09/04
    公開日: 2017/08/01
    会議録・要旨集 フリー
    We surveyed wondering prevention and monitoring system at geriatric health care facilities for the elderly, geriatric medical care facilities for the elderly, and group homes in order to develop new wandering prevention and monitoring systems which prevent persons with dementia from falling down beside a bed and other accidents in inside or outside of facilities. First of all, we drew up a questionnaire and sent them to welfare facilities for elderly (N=342) in Hyogo prefecture. 108 facilities returned questionnaires to the Hyogo Assistech, and we checked them up. 56 % facilities installed one or some systems. 57 % of systems are monitoring cameras, 21 % are tag sensor systems, 21 % are infrared rays systems.
  • 村上 陳訓, 刈茅 崇, 伊林 範裕
    神経外傷
    2011年 34 巻 2 号 162-166
    発行日: 2011/12/27
    公開日: 2021/04/20
    ジャーナル フリー

    The incidence of dementia increases with age. Chronic subdural hematoma is also a common disease in elderly people. It is difficult to diagnose chronic subdural hematoma in patients with dementia.

    We performed a retrospective review of 108 patients with chronic subdural hematoma who were treated in our hospital between January 2004 and December 2010; we analyzed the clinical characteristics of the patients and compared the surgical outcome of patients with dementia and those without dementia. Data such as age, gender, clinical symptoms, surgical result, and recurrence rate were obtained from the patients' profiles. The surgical outcome and recurrence rate of the patients with dementia and those without dementia were statistically ana­lyzed.

    Of the 108 patients, 69% were men and the mean age was 77.8 years (average, 42-98 years). The most frequent symptom was hemiparesis, followed by disturbance of consciousness. Thirty patients developed dementia before the onset of chronic subdural hematoma, and 63 patients had a definite history of head injury. All the patients were treated using the burr hole procedure with closed system drainage; 5 patients with dementia showed poor recovery, and 3 patients without dementia died in the hospital.

    Pre-existing dementia was the potential risk for chronic subdural hematoma and was observed to significantly cor­relate with a poor outcome (p<0.05). Chronic subdural hematoma should be considered when a patient with dementia exhibits different behavioral characteristics.

  • 生田 京子, 井上 由起子, 小野 幸子, 坪井 桂子
    日本建築学会計画系論文集
    2007年 72 巻 622 号 49-56
    発行日: 2007/12/30
    公開日: 2017/02/25
    ジャーナル フリー
    This paper focuses on the terminal care environment in the facilities with small care unit bearing in mind of the way of providing care, behavior of the residents as well as their families. The interviews in ten facilities, simulation studies and the twenty case surveys on the terminal stage are carried out and the conclusions are the followings. 1) Individual care environment must be provided for the terminal care in long-term care facilities. The appropriate balance between the number of staff and the number of residents per unit should be carefully planned to provide individual care. 2) The residents tend to stay in the living space of the care unit even in the terminal stage. Therefore the space connection between unit living and private rooms is still important in the terminal stage. 3) Private rooms encourage families to be involved in the terminal care with the home-like environment.
  • 加藤 基子, 丹治 優子, 廣田 玲子
    老年看護学
    2006年 10 巻 2 号 92-102
    発行日: 2006/03/15
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は介護保険施設における看護職員の業務実態と看護の認識を把握し,介護保険施設における看護実践上の課題を検討することである.E県の介護保険施設に勤務する看護職員に対し質問紙調査をした.データ分析はx2検定,t検定,一元配置分散分析およびTukeyの多重比較と記述内容を分析した.対象者は909人,平均年齢は40.5歳であった.臨床経験は16年で,医療系の職場であった.業務は医療処置や記録等が多く,教育・指導・相談業務は少なかった.褥瘡ケアでみた看護問題の解決過程では原因やリスクの評価が低かった.施設間の比較では
    介護療養型医療施設
    に比べ,介護老人福祉施設では入院通院介助や入所者の健康相談が,介護老人保健施設ではレクリエーション・リハビリテーションへの参加が高かった.看護の認識は生活モデルを指向していた.介護老人保健施設が介護老人福祉施設や
    介護療養型医療施設
    より,また看護師が准看護師より生活モデルを指向する傾向にあった.記述回答の分析結果から看護職員は施設ケアを通して老年看護への理解を深めていたが,介護保険施設が求めている生活支援の看護へと認識を転換していくには葛藤があることがわかった.介護保険施設における看護実践の課題として高齢者を多面的に捉えること,ケアの判断根拠を明らかにし,介護職員へ説明できることが課題となった.
  • 斎藤 順子, 宮澤 友子, 有坂 節子
    日本農村医学会雑誌
    2002年 51 巻 2 号 74-79
    発行日: 2002/08/05
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    当院に入院中の高齢者の精神・身体状況を調査するため, 痴呆性老人デイケア評価表と施設ケアアセスメント表 (MDS2.1) を参考に, 7つのカテゴリー別に分類・アレンジした評価表を作成した。この評価表を用いて,
    介護療養型医療施設
    に入院された患者さん57名を評価した。その結果, 失禁が71%, 積極性とうつ傾向とADLは50%以上改善され, 問題行動や理解力と認知・記憶の改善率は30%台であり, 慢性期においてもスタッフの働きかけにより, 精神・身体機能は改善もしくは維持できる事がわかった。この結果は,「患者さんのニードにそったケアやリハビリテーション (以後リハと略)」「目常のADL動作を行う事がリハであると患者さんが認識し, 行動できるように援助する事」「痴呆の患者さんのペースに合わせた介護や環境整備をして抑制をしない事」。「失禁ケア」「病棟レクリエーション (以後レクと略)」など当院のケア方法が有効である事が示唆された。また, 今回の調査で, 精神・身体機能は入院時より2か月以内に改善者が多く認められた。
    介護療養型医療施設
    である当院の役割は, 高齢者や障害者が, 残存する精神・身体機能を改善もしくは維持する事ができる医療, リハビリテーションを提供する事であり, また, 集団生活を送る事で人間関係が形成できる環境作りや協調性の向上などの教育的な役割もある。
  • *嶋田 悦尚, 鶯 春夫, 岡 陽子, 唐川 美千代, 平島 賢一, 別部 隆司, 橋本 安駿, 橋本 マユミ
    理学療法学Supplement
    2004年 2003 巻 867
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/04/23
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     高齢障害者は廃用症候群を起こしやすく、いったん起こすと悪循環を繰り返し、回復困難な状態に陥ることがある。この悪循環を断ち切るためには起こすことが必要であり、いかに離床を進めるかが理学療法を行なう上でも重要となる。
     そこで今回、当院入院患者の移動動作能力と離床時間を調査し、十分な離床が行なえているかどうか等を検討したので考察を加え報告する。
    【対象及び方法】
     対象は当院入院患者56名のうち、PT処方箋が出ていない者を除いた47名(男性14名、女性33名)とした。年齢は50~102歳、平均82.2歳、主疾患は中枢神経疾患30名、骨関節疾患11名、内科系疾患6名、病棟での移動動作を5群に分けると、独歩群2名、杖・歩行器歩行自立~歩行監視群(以下、杖・歩行器群)5名、車椅子移乗(以下、W/C)自立群6名、W/C介助群13名、W/C全介助群21名となった。
     離床時間の調査は平日の9時から18時までの9時間とし、半時間単位で離床状況を二日間確認した。なお、離床時間とはベッドから離れて過ごす時間で、ベッド端座位で食事等を行なっている時間は除外した。そして、各群と離床時間との関連について一元配置分散分析及びScheffe`s検定を用いて検討した。有意水準は5%以下とした。
    【結果】
     移動動作能力別に見た離床時間は、独歩群4.3±0.4時間、杖・歩行器群4.5±0.7時間、W/C自立群4.1±1.0時間、W/C介助群3.2±1.4時間、W/C全介助群1.7±1.1時間であった。各群間で離床時間に差が認められたのはW/C全介助群とW/C介助群、W/C全介助群とW/C自立群、W/C全介助群と杖・歩行器群であり、W/C全介助群が有意に短かった。
    【考察】
     当院における離床は、W/C全介助群を除いてある程度実施できていることが確認できた。これは、当院には個別訓練に加え、午前1時間の集団体操や午後1時間のレクリエーションという基本的リハプログラムがあり、全身状態に問題がなければほとんどの患者が参加していることが挙げられる。その背景には57床というベッド数に対し、離床スタッフがPT6名、助手5名の計11名いる他、その病室にいる看護師や看護助手が離床を手伝うという人的環境があること、そして各種車椅子が計38台ある他、トランスファーボードや介助用ベルトを備えていたり、長時間の車椅子坐位を取りやすいように多層構造の車椅子クッションや滑り止めシートを利用していること等が考えられる。なお、W/C全介助群の離床時間が少ないのは、全身状態が不良である者やADLに多大な介助を要する者が多く、基本的リハプログラムの時間帯に医療処置やオムツ交換等を行っているためと考えられる。
     離床時間をさらに増やすための今後の課題としては、基本的リハプログラムの時間帯の工夫や内容の充実、さらにはADLの工夫等が挙げられた。
  • 村松 真澄, 守屋 信吾
    老年歯科医学
    2014年 29 巻 2 号 66-76
    発行日: 2014/10/16
    公開日: 2014/10/25
    ジャーナル フリー
    全国の介護施設(介護老人福祉施設,介護老人保健施設,
    介護療養型医療施設
    )の口腔ケアに関する看護管理的な取り組みの実態を明らかにするために,看護管理者を対象に無記名自記式質問紙調査を郵送法で実施した。質問紙は 2,947 施設に郵送し,質問紙の回収施設は 800 施設,回収率 27.1%であった。有効回答と判断された 740 部 (25.1%)を分析対象とした。 「口腔ケアは,ヘンダーソンの『看護の基本となるもの』によって用いられる看護の質の指標の 1 つとなっていますか」に「はい」と回答した施設は 80.4%であったこと,介護施設ではケアの担い手である看護師や看護助手・介護福祉士・介護士などの教育が 十分に行われていないこと,口腔アセスメント表を使用している施設は 2 割に満たなく,口腔ケアの看護手順があるという施設が半数に満たないこと,などが明らかとなった。歯科との連携があると回答した施設が 9 割を超えていたが,口腔機能維持管理体制加算を算定している施設は 40.3%,口腔機能維持管理加算を算定している施設は 15.7 %であった。 また,介護施設のうち,
    介護療養型医療施設
    では看護師が多く配置されているので看護師が口腔ケアの担い手になり,口腔ケアの標準的看護手順がある割合が高かった。今後の口腔ケアに関する看護管理的取り組みの課題は,入居者の口腔衛生状態を維持向上させるためには,看護,介護スタッフへの教育体制の整備および口腔アセスメントと口腔ケアの看護手順の整備,そして歯科との連携体制を整備することである。
  • 石井 拓男, 岡田 眞人, 大川 由一, 渡邊 裕, 蔵本 千夏, 山田 善裕, 大原 里子, 新庄 文明, 山根 源之, 宮武 光吉
    口腔衛生学会雑誌
    2006年 56 巻 2 号 178-186
    発行日: 2006/04/30
    公開日: 2018/03/23
    ジャーナル フリー
    本研究は,脳血管障害発生直後の急性期を脱した多くの要介護高齢者が生活を営む介護保険施設等を対象に,口腔ケアの現状や支援体制を検討することを目的として実施した.調査対象は,福祉情報ネットワーク「遊楽」の検索を利用して,「介護老人福祉施設」「介護老人保健施設」「
    介護療養型医療施設
    」「グループホーム」の4つのキーワードにて母集団15,722施設を選択した.次に各施設母集団から1,000施設(合計4,000施設)を無作為系統抽出し,質問紙による調査票を郵送した(回答施設総数1,713施設,回答率42.8%).その結果,「基本的介護計画に口腔ケアが含まれている」施設は91.4%に達し,介護保険施設等において口腔ケアが普及している実態が把握された.しかし,「目視による口腔ケア実施の確認」は,過半数の施設が月1回程度であり,「口腔ケアの確認担当者」は,介護職員が多数を占めていた.「職員に対する歯科保健教育の実施状況」は十分とはいえず,口腔ケアの質の確保が課題である. 「入所者の歯科治療について」は,「通院歯科治療」とならんで「訪問歯科診療」が普及していた.こうしたことから,介護老人福祉施設における要介護高齢者の口腔ケアは,介護職員との連携に基づき歯科医療職によって定期的に提供される必要があると考えられた.
  • 専門職連携に焦点を当てて
    田中 結香, 望月 宗一郎
    日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携
    2013年 6 巻 1_2 号 2-10
    発行日: 2013年
    公開日: 2019/09/26
    ジャーナル フリー
    【目的】 本研究は,
    介護療養型医療施設
    の円滑な退院促進に必要な要素と専門職連携の在り方を検討するための基礎資料として,退院調整に携わる看護師とMSWの業務に関する認識を明らかにすることを目的とした。 【方法】 全国の
    介護療養型医療施設
    の退院調整に携わる看護師250人とMSW250人の計500人を対象に,無記名自記式質問紙郵送調査を行った。 【結果】 有効回答数は335人(67.0%)であった。看護師はMSWよりも「業務量が多い」,「医師と連携を取ることが困難である」と認識しており,MSWは看護師よりも「看護師と連携することが困難である」,「経営者が業務内容を理解してくれている」と認識していた。また,看護師,MSWともに,日常業務の中で「社会的入院」について考えていた。 【結論】 日頃の業務の多さや互いの業務内容の認識不足から「専門職連携」が上手に機能していない実態が明らかとなり,今後,保健医療福祉の専門職が協働して相談援助に関わり退院調整を図ることが重要であることが示唆された。
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