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クエリ検索: "佐藤涼子"
89件中 1-20の結果を表示しています
  • 長岐 正彦, 前川 慎吾, 佐藤 涼子, 成田 孝司, 田中 和明, 佐野 輝男
    天然有機化合物討論会講演要旨集
    2009年 51 巻 P-9
    発行日: 2009/09/01
    公開日: 2017/08/18
    会議録・要旨集 フリー
    In order to create useful substances, we examined oxidation-reduction reactions of acetophenone, 1-phenylethanol and their analogs by fungi, (Botrytis cinerea) or cultured cells of apple (Malus pumila 'Jonagold'). We found out that B. cinerea cells were not active for the oxidation of (rac)-1-phenlethanol into acetophenone, but active for the reduction of acetophenone into 1-phenylethanol. The biotransformed 1-phenylethanol was analyzed to be mixture of (S)- 1-phenylethanol (94% ee) and (R)-1-phenylethanol in a relative ratio of 97:3. On the other hand, we found out that apple tissue cultured cells were active for the oxidation of (rac)-1-phenylethanol into acetohenone but not active for the reduction of acetophenone into 1-phenlethanol. These results indicate that it is possible to control the oxidaton -reduction for a comound by selecting one-type of cell among various cells such as callus or fungi containing oxido-reductase activity, which is very interesting from a viewpoint of synthetic application.
  • 前川 直子, 新井 美帆, 佐藤 涼子, 伊藤 達也
    AUDIOLOGY JAPAN
    2006年 49 巻 5 号 621-622
    発行日: 2006/09/05
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 理学療法士と目測学習前後の学生との比較検討
    重島 晃史, 山﨑 裕司, 小駒 喜郎
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 868
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】関節可動域(以下,ROM)の目測能力は,ROMテストや動作分析を行う理学療法士にとって不可欠な能力である。先行研究で,学生を対象に目測能力の実態を調査した結果,静止画よりも動画,水平より垂直や斜めに基本軸が傾くことによって,測定誤差が生じやすいことが示された。また,目測を学習した学生と臨床の理学療法士(以下,PT)との間で,有意に学生の目測精度が高かった。今回,目測学習前後の学生とPTの目測能力について検討したので報告する。

    【方法】対象は本研究の同意を得たPT21名(男性15名,女性6名)で,経験年数は6±3年であった。学生は本学院理学療法学科学生で,本研究の同意を得た27名(男性11名,女性16名)である。すべての学生は2年生のROM測定修了前と,修了後3年生の2時点において目測能力を測定した。なお,3年時は目測能力測定前に目測のトレーニングを積んだ。目測能力の評価にはPCによって作成したテストバッテリーを用いた。目測対象は2本の金属棒がなす角度(以下,金属棒)と膝屈曲の静止画(以下,静止画)および動画(以下,動画)の3種類を設けた。それぞれの目測対象には基本軸が水平,垂直,斜めの3パターンがあり,金属棒および静止画は全12パターン,動画は全6パターンで,全行程30パターンから構成される。静止画は5秒間表示し,動画は同じ映像を3回繰り返して表示した。目測対象はランダムな順序で表示させ,見積もった角度は10°間隔で記録用紙に記入させた。データ解析では実際の表示角度と目測角度との測定誤差に対して点数を割り付けた。すなわち,誤差0°は3点,誤差10°は2点,誤差20°は1点,誤差30°以上は0点とした。

    【結果】金属棒の得点の中央値は,2年生,3年生,PTの順に,20点,29点,29点(最高点36点)で,2年生と3年生,PTに有意差を認めた(p<0.01)。静止画の得点の中央値は,同様の順に,21点,26点,23点(最高点36点)で,有意に3年生の得点が高かった(p<0.05)。動画の得点の中央値は,同様の順に,11点,14点,13点(最高点18点)で,有意に3年生の得点が高かった(p<0.01)。また,3年生とPT間で各テスト項目の獲得点数の分布を比較検討した結果,基本軸が斜め成分の静止画および動画で3年生が有意に高得点を得ていた(p<0.05)。

    【考察】本研究は,学生の目測精度はトレーニング次第でPTと同程度の水準を獲得する可能性を示唆した。同時にPTは目測能力を維持するためにも目測の結果の知識をフィードバックする必要があると考えられた。
  • 小規模RCTによる検証
    桒原 慶太, 新井 智之, 目黒 智康, 佐藤 涼子, 小林 美奈子, 大沢 涼子, 成田 美加子, 渡辺 学, 金子 志保, 内山 靖
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 867
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】理学療法においては、限られた介入時間・期間の中で日常生活活動の向上に結びつく機能的制限の改善が求められる。そのため、特定の介入がいかに大きな波及効果を示すかを検討し、介入項目を選択・実施することが重要となる。そこで本研究では、1回のバランス練習がどの程度の直接効果と波及効果を生じるのかを明らかにすることを目的とした。
    【方法】対象は、歩行障害を主訴として理学療法を施行していた73人のうち、取り込み基準(40歳以上、10m以上の歩行が可能、バランスの低下を認める)と除外基準(著しい疼痛を有する、認知機能が低下している)を満たし、書面で研究に同意の得られた者とした。なお、ここでいうバランスの低下とは不安定板(DYJOC、酒井医療(株)、直径300mm、船底型ボス40mm)上で立位保持時間が30秒未満の者と定義した。その結果、対象は55人(骨・関節系疾患35人、脳血管障害18人、その他2人、平均年齢70.7±10.3歳、男性18人、女性37人、平均罹患期間83.6±73.7日)で、単純無作為化にて介入群30人と対照群25人に分類した。バランス課題は、不安定板での姿勢保持によるバランス練習とした。介入群は不安定板上で開脚立位、対照群は端坐位の姿勢をなるべく上肢で支持をせずに保持することとし、1分間の休憩を含めて5分間実施した。直接効果の指標として、不安定板上での立位保持時間を課題の直前と直後に測定した。波及効果の指標として、片脚立位時間、360度回転、Functional reach test(FR)、Timed“Up and Go”test(TUG)、閉脚立位での重心動揺、最大歩行速度(MWS)を同様に測定した。統計学的解析は、χ二乗検定、Wilcoxonの符号付順位検定、Mann-whitney検定を用い、いずれも危険率5%未満を有意とした。
    【結果と考察】
    両群間において、年齢、罹患期間、認知機能、性別、疾患分類に有意な差を認めなかった。課題後の直接効果は、不安定板上での立位保持時間は介入群が4.0±4.9秒から9.9秒±10.3秒と有意な変化を示したが、対照群は3.4±3.9秒から4.3秒±5.5秒で有意な差を認めなかった。また、波及効果として各指標で10%以上の改善がみられたものは、片脚立位時間が介入群16人(53.3%)、対照群8人(32.0%)、360度回転が介入群16人(53.3%)、対照群5人(20%)、TUGが介入群12人(40%)、対照群1人(4%)、FRが介入群3人(10.0%)、対照群2人(8%)、重心動揺が介入群14人(46.7%)、対照群12人(48.0%)、MWSが介入群7人(23.3%)、対照群0人(0%)であり、360度回転、TUG、MWSでは両群間に有意な差がみられた。
    【結論】
    1回5分以内の不安定板上での立位保持練習は、実施直後の直接効果に加えて他のバランス評価指標を改善させる波及効果が示された。今後は効果の持続性など時間的因子についても検証する必要がある。

  • 渡辺 学, 網本 和, 大沢 涼子, 目黒 智康, 佐藤 涼子, 小林 美奈子, 新井 智之, 桒原 慶太
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 1072
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】半側空間無視(以下USN)の治療法の一つであるプリズム順応法(以下PA)は、効果の持続性と課題以外への般化が得られリハビリテーション手段として有効とされている。日常生活動作への般化としては車いす操作時間が短縮されたとの症例報告があるがその内容は詳述されていない。そこで我々は第41回本学会において車いす操作に対するPAの影響をUSN2例について報告した。今回の研究では対象を追加してUSN10例とし検討した結果、新たな知見を得たので報告する。
    【対象】対象は当院に入院し理学療法を実施した脳血管障害患者のうち、左USNを合併し車いす駆動が可能な10例(年齢平均74.8歳、平均罹病期間20.6日)を実験群、USNを示さない左片麻痺10例を対照群とした。研究内容については事前に説明の上同意を得た。【方法】両群ともPAの直前直後に車いすによる目標到達課題を行い、到達時間と到達位置誤差を比較するcohort研究とした。PAは、右に7度偏光するプリズム眼鏡を装着して右手でリーチ動作を50回反復した。車いす操作課題は、対象者の7m前方正面に5m幅両端およびその内側1.5mに4つの目印を置いた。このうち色の異なる1つを目標として車いすで到達する課題(WS課題)と、前方正面5m幅両端に目印を2つ置きその中点を主観的な目標とし車いすで到達する課題(WB課題)とした。いずれの課題も目標の手前1.5mを車いすが通過するまでの所要時間および通過位置を測定した。通過位置は目標まで直線的に到達した場合との左右距離誤差を計算した。これを目標の配置を左右4カ所ランダムに変更して繰り返し実施した。
    【結果】WS課題において群間比較ではPA前の到達位置誤差に差を認めなかったが、操作時間は対照群が12.8秒に対し実験群が15.6秒と有意に遅かった。群内比較では、実験群の到達時間は左端の目標に対してPA前20.9秒がPA後12.0秒と有意に短縮したが、その他の配置と到達位置誤差では有意な差はみられず、対照群はいずれも有意差を認めなかった。WB課題における群間比較では到達位置誤差と到達時間のいずれも有意差を認めなかった。群内比較では、実験群の到達位置誤差がPA前右27.7cmからPA後左16.9cmと有意に左へ偏倚した。
    【考察】決められた目標への車いす操作に関して本研究のUSN例では、空間の左側に目標が位置する場合に最終的な到達位置は著しい偏倚を示さなかったが到達までの時間は延長していた。PA後到達時間は即時的に改善された。これはPA前には左側にある目標を注意が向く視野空間に捕捉するため体幹(車いす)を左に向け身体右空間で目標を捉えようとしていたのが、PAにより注意が向く空間が左に拡大したことで正中位に目標を捉えるようになったためと考えられる。このことからPAは注意を左に偏倚させることによりUSN例の車いす操作にも般化することが示され、ADLを改善させる可能性があることが示唆された。
  • 鏑木 誠, 衣川 英和, 與座 嘉康, 山元 総勝
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 1071
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】日常動作では座位から立ち上がり、その後、歩き始め、定常歩行といった一連の連続した動作であり、この間の転倒が臨床上、問題にされることが多い。そこで座位からの歩きはじめの動作について運動力学的分析を行い、その特徴を検討したので報告する。
    【方法】対象は、特筆すべき疾患を有しない若年健常男性16名で、内訳は平均年齢20.5±4.12歳、平均身長169.37±6.02cm、そして平均体重61.28±8.34kgであった。それぞれの対象者は、本研究の目的を説明し、そして、この研究の承諾を得たものであった。
    対象は静的立位からの歩きはじめ、座位からの歩きはじめの2課題を行ってもらった。座位から歩行の歩き始めは、座面の高さを下腿の長さ、膝屈曲90°、足部は肩幅に合わせた。それぞれの課題は、通常行っている速度で行ってもらい、練習後、3回づつ計測を行った。
    運動力学的データは、三次元動作解析システム・床反力計(Motion Analysis社)を用い計測した。その後、KinemaTracer(キッセイコムテック)を用い解析データを算出した。解析データとして、T.O時・I.C直前の重心前後方向速度(A-P V)、T.O時の静的立位重心高との百分率(%COG)、T.O時の第5中足骨と重心の前後方向距離(F.T-COG length)、I.Cまでの重心の支持脚方向への左右偏倚幅(R-L length)、1歩目の歩幅(S.L)、T.O時・I.C時立脚側の上下方向床反力体重比の最大値(%U-L GRF)・前後方向床反力体重比の最大値(%A-P GRF)を算出し、その平均値を各対象者の代表値として、t-testにて検定を行った。
    【結果】T.O時およびI.C時のA-P Vは、共に座位からの歩きはじめが有意に大きかった(P<0.01)。%COGは、座位からの歩きはじめが有意に低かった(P<0.01)。F.T-COG lengthは、有意差は認められなかった。R-L lengthは、座位からの歩きはじめが有意に大きかった(P<0.05)。S.Lは、座位からの歩きはじめが有意に大きかった(P<0.01)。T.O時の%U-L GRF・%A-P GRFは、有意差は認められなかった。I.C時の%U-L GRFは、座位からの歩きはじめが有意に大きかった(P<0.05)。I.C時の%A-P GRFは、後方のGRFが座位からの歩きはじめの方が有意に大きかった(P<0.05)。
    【考察】上記の結果から、座位からの歩きはじめは、立ち上がり途中から前方への速度を上げながら遊脚をはじめ、T.O 後は、支持脚側へ大きく重心を偏倚させながら、下肢を大きく踏み出していることが示唆された。さらに、T.O後に前方への速度をさらに上げながらI.Cを行い、その結果、I.Cを行う支持脚は上後方への大きな床反力を受けることになることが示唆された。
  • *久保田 健太, 伊藤 俊一, 隈元 庸夫, 竹ヶ原 智行, 立花 瑞恵
    理学療法学Supplement
    2007年 2006 巻 748
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    我々は,第38回日本理学療法学術大会にて,片麻痺患者に対して麻痺側下肢を一歩前に踏み出した肢位でのリーチテスト(前型リーチ)を考案し,functional reach test(FRT)と比較した結果,前型リーチはより歩行能力・歩行自立度を反映する可能性が高いことを報告した.しかし前型リーチ,FRT各々のリーチ距離と重心移動距離の関連性,これらが歩行能力へ及ぼす影響などが検討課題として残った.
    そこで今回我々は,片麻痺患者に対し前型リーチとFRTを行い,各々のリーチ距離・重心移動距離・麻痺側荷重量,さらに歩行能力への影響を比較検討し,前型リーチの有用性に関して再検証した.
    【対象と方法】
    対象は,片麻痺患者21名(男性14名,女性7名,平均年齢62.5±9.2歳),発症からの平均期間は52.6±48.8ヶ月であった.対象者のFIMの歩行項目は7点2名,6点16名,5点3名であった.
    前型リーチは,重心動揺計上にて麻痺側下肢を一足長分前へ踏みだし,90°非麻痺側上肢を前方挙上した立位(非麻痺側の肩峰,大転子,外果が一直線)を開始肢位と定め,そこから前方への最大限にリーチを行い,移動距離をリーチ距離として記録した.FRTは,原法に従いリーチ距離を求めた.その際の重心移動距離および麻痺側荷重量は重心動揺計(アニマ社製グラビコーダーGS610)にて測定を行った.歩行能力は,10m歩行時間とtimed up and go test(TUG)を求めた.検討項目は,各リーチ距離と各リーチ動作時の重心移動距離および麻痺側荷重量の(1)測定値の再現性,(2)測定値と歩行能力の関連性(3) 10m歩行時間への各測定値の寄与率を求めた.統計処理にはSPSS統計を用い(1)の検討には級内相関係数,(2)の検討にはSpearmanの順位相関係数,(3)の検討には重回帰分析を用い,すべて有意水準5%にて検討を行った.
    【結果と考察】
    各測定値の再現性は認められた.前型リーチ距離に関しては重心移動距離と麻痺側荷重量に中等度の相関が認められた.一方,FRTリーチ距離では重心移動距離と低い相関を認めたが,麻痺側荷重量とは相関を認めなかった.歩行能力との関連性は,前型リーチで高い相関が認められた.また10m歩行時間への各測定値の寄与率の検討に関しては,前型リーチではリーチ距離とその時の麻痺側荷重量の寄与率が高かったが,FRTにおいては各測定値の寄与率が低い結果となった.
    片麻痺患者の歩行能力に関する帰結研究として,麻痺側筋力増強を伴った下肢支持性の向上,麻痺側荷重下での動的制御などが重要と報告されている.前型リーチは片麻痺患者の麻痺側下肢への重心移動や荷重量を反映し,かつ歩行能力に寄与する評価法として,FRTより臨床評価法として有用である可能性が高いと考えられた.

  • *渡辺 学, 網本 和, 桒原 慶太, 成田 美加子, 佐藤 涼子, 目黒 智康
    理学療法学Supplement
    2007年 2006 巻 747
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】脳血管障害患者の退院時の転帰先などをアウトカムとした研究については多くの報告があるが、理学療法の主目的である起居移動自立度についての規定因子を分析したものは少ない。そこで今回の研究では初期評価項目から退院時の移動自立要因について従来重視されてきた麻痺重症度に加え高次脳機能障害を含めて検討することを目的とした。
    【対象】2004~2005年度に当院で理学療法を実施した脳血管障害例のうち、両側麻痺と入院中に死亡した例を除く186例を対象に後方視的に検討した。内訳は左麻痺103例、右麻痺83例、平均年齢69.3歳であった。これらの対象を、移動自立度を基準にADL上で歩行が自立または介助で可能なものを歩行自立群、車椅子移動または離床困難なものを歩行非自立群の2群に分類した。この2群について初期評価項目からχ2検定の群間比較により関連性の高い以下の6項目を抽出し、各項目をそれぞれ2群に分類した。入院日数:30日未満と30日以上、発症から立位練習開始までの日数:10日未満と10日以上、意識:JCS0・1桁と2・3桁、認知症:MMSE24点未満と24点以上、高次脳機能障害:陽性と陰性、麻痺重症度:下肢Br-stageI~IIIとIV~VI。更に移動自立度を目的変数としてロジスティック解析を行い、ADL(FIM:115点を分岐に2段階)と退院先(自宅復帰群と転院または施設入所群)の規定因子と比較検討した。
    【結果】移動自立度と規定因子との関係では、麻痺の重症度は重度麻痺例が自立群で31例(21.7%)、非自立群で86.0%であった。高次脳機能障害の出現率は自立群で29.4%、非自立群で60.5%であった。認知症の出現率は自立群で26.6%、非自立群で46.5%であった。立位練習開始までの日数は10日未満が自立群で68.5%、非自立群で25.6%であった。入院日数は30日未満が自立群で51.0%、非自立群で14.0%であった。意識障害は陰性または軽度意識障害例が自立群で94.4%、非自立群で65.1%であった。退院時移動自立度への影響の強さを示すオッズ比は、麻痺重症度:13.67、高次脳機能障害:3.43であった。退院時FIMへの影響では、高次脳機能障害:8.43、麻痺重症度:6.06、そして退院先への影響では、高次脳機能障害:4.68、麻痺重症度:3.51であった。その他の規定因子のオッズ比は比較的小さかった。
    【考察】麻痺重症度と高次脳機能障害出現率は、いずれの機能的予後にも強く影響を及ぼしていたがその重さはそれぞれで異なっていた。すなわち機能的予後を推定するときの目的変量の違いによって主要な規定因子が異なることから、退院時のADL(FIM)自立度に関しては高次脳機能障害への介入の必要性が示唆される。
  • *佐藤 涼子, 桒原 慶太, 廣瀬 隆一, 松永 篤彦
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 250
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】課題志向型アプローチは患者自身の固有感覚情報(つまり身体内部の情報)だけでなく、ある実際の環境下での課題(身体外部の情報)を提示しながら行う治療法であり、中枢神経疾患に対する理学療法の一つとして応用されている。今回、重度の運動機能障害と感覚機能障害を呈した右片麻痺患者に対して、発症早期から課題志向型に重点を置いたアプローチを導入し、良好な改善が得られたので報告する。
    【症例紹介】76歳、男性。2005年6月に左被殻出血(CTgradeIII)による右片麻痺を呈し、保存的治療が進められた。理学療法初期評価時(発症後6日目)の意識状態は清明であるが、皮質下性失語を呈しており従命は不確実であった。同時期の運動機能はBrunnstrom stage (Br.stage)で上肢III、手指IVおよび下肢III、感覚機能は右上下肢ともに重度な深部感覚の障害を認めた。また、基本動作は起居動作と端坐位保持は自立しており、日常生活自立表の運動項目(Motor FIM)は13点であった。
    【治療内容と経過】理学療法開始7日目(発症後13日目 )より、課題志向型アプローチを導入した。この時点ではBr.stageの変化はなく、Motor FIMは35点と改善していた。複雑な従命が困難であり感覚障害が重度である点を考慮し、前腕部の支持基底面を確保したうえで机上のものを把持するなどの単純な課題を設定した。特に、随意性の高い手指機能を使うことに意識を向けながら近位筋の筋緊張を高め、上肢の空間での保持能力を促した。右下肢に対しては、膝を伸展位に固定する簡易的膝装具を装着し、実際の歩行動作という課題のなかで抗重力筋の収縮を意識させることで荷重時の支持性を促した。発症後4週目には右上肢の分離動作と空間での保持が可能となったことに着目し、実際の更衣動作と食事動作を課題に取り入れ、病棟での実践も強化した。また、右下肢は膝の支持性向上に即時に対応して短下肢装具に移行させ、病棟内の移動手段として実践させた。発症後7週目には右手での書字と箸の使用の実用レベルとなり、移動能力は短下肢装具装着による屋外歩行が自立し、Motor FIMは84点へと改善し退院した。さらに、退院後の発症後12週目では短下肢装具なしでの屋外歩行が可能となり、Motor FIMは91点となった。
    【考察】本症例は発症後約3週間に及ぶ期間において重度な上下肢麻痺と感覚障害が残存したにもかかわらず、発症後7週目には上下肢ともに実用的レベルに到達するという短期間で著明な改善を示した。脳出血による脳機能のダメージが回復したことに加えて、運動療法プログラムの中に日常生活に即した課題を積極的に取り入れたこと、さらには可能となった動作を即時に病棟生活の中で実践し、永続的に学習を促したことが本症例の機能改善に大きく寄与したと考えられた。
  • *花房 義和, 斉藤 寿子, 松本 元成, 上杉 太一, 林 智恵美, 石田 浩一, 玉置 由子, 道免 和久
    理学療法学Supplement
    2006年 2005 巻 249
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/04/29
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    脳卒中により片麻痺を呈し、ある一定の条件を満たした患者に対して、「麻痺側上肢集中運動プログラムConstraint induced movement therapy(以下、CIM療法)」という新しい治療法が実施されはじめている。CIM療法は作業療法士により実施されており、医師・作業療法士による実施報告があるが、理学療法の関わり関するものはない。そこで今回、CIM療法の紹介ならびに理学療法の関わりの経験を報告する。

    【CIM療法とは】
    CIM療法の対象は脳卒中患者で、非麻痺側上肢をスリング等により固定し、麻痺側上肢のみで集中的な運動を行う。運動内容は、shapingと呼ばれる段階的運動項目を設定され、段階付けは適宜、作業療法士より提示される。CIM療法では準備段階から対象者が麻痺側上肢で準備する。療法中、作業療法士は適宜、心理的支援や動作に対するフィードバックを行い、対象者が運動中に疲労が蓄積されたと自覚すれば休憩をとらせる。

    【理学療法の介入経験】
    対象者は19歳女性(発症後2年5ヶ月)、37歳男性(同7ヶ月)、58歳男性(同2年1ヶ月)の3名で、独歩が可能で日常生活が自立しており、高次脳機能障害がなかった。約20日間入院し、週に5日、1日平均5時間(午前2時間、午後3時間)を作業療法室で過ごした。理学療法は、毎日のCIM療法実施後に20分間実施した。CIM療法は麻痺側上肢を集中して使用するため、体幹・麻痺側上下肢の筋緊張が亢進する事があり、また精神的なストレスが増すと予測された。これらに対して(1)体幹・麻痺側上下肢筋のストレッチング(2)リラクゼーションとしての屋外を中心とした歩行運動などが処方された。日々により変化はあるが、3名とも毎日のCIM療法実施後は筋緊張が亢進した状態であった。また精神的にもかなりのストレスを感じている様子が伺えた。理学療法終了後は体幹・麻痺側上下肢の筋緊張亢進が抑制され、歩行運動によりリラクゼーションが図れた。

    【考察】
    これまでの経験を振り返ってみると、理学療法は毎日のCIM療法後に実施してきたが、その前後での筋緊張の変化がわかりにくいなどの問題点が明らかになった。このため、毎日のCIM療法実施前の介入や、実施直後の作業療法士との情報交換を増やすなどの対応が必要である。またストレッチなどの直接的な介入のほかに、姿勢や歩容などの全身的な変化の評価や、対象者・施術者以外の第三者的視点からの経過観察・報告が、 CIM治療チーム内における理学療法士の重要な役割のひとつであると考えられた。
  • 工藤 邦彦
    図書館界
    2009年 61 巻 4 号 272-273
    発行日: 2009/11/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
  • 西宮 佳志, 杉本 宏, 佐藤 涼子, 野呂 奈津子, 近藤 英昌, 高道 学, 三浦 愛, 津田 栄
    生物物理
    2005年 45 巻 supplement 号 S35-
    発行日: 2005/10/19
    公開日: 2017/05/01
    ジャーナル フリー
  • 熊木 康裕, 河野 敬一, 松嶋 範男
    生物物理
    2005年 45 巻 supplement 号 S35-
    発行日: 2005/10/19
    公開日: 2017/05/01
    ジャーナル フリー
  • 猿渡 茂, 輪湖 博
    生物物理
    2005年 45 巻 supplement 号 S35-
    発行日: 2005/10/19
    公開日: 2017/05/01
    ジャーナル フリー
  • 山口 真理子, 山本 晃司, 谷 正彦, 萩行 正憲
    生物物理
    2005年 45 巻 supplement 号 S35-
    発行日: 2005/10/19
    公開日: 2017/05/01
    ジャーナル フリー
  • 橋本 光司, 柏原 赳, 小谷 光, 藤森 永二郎, 大木 篤, 川上 房男, 多胡 基, 奥野 巍一
    日本消化器内視鏡学会雑誌
    1992年 34 巻 11 号 2615-2620_1
    発行日: 1992/11/20
    公開日: 2011/05/09
    ジャーナル フリー
     症例は42歳,男性.1カ月前より味覚異常,指趾色素沈着,下痢で受診.その後まもなく脱毛を認めた.さらに2カ月後爪甲が萎縮し剥離した.低蛋白血症なし.胃,十二指腸,大腸にポリープを密に認め,生検組織像は嚢胞状拡張を伴う過形成性腺管で,間質の浮腫とリンパ球浸潤を認めCronkhite-Canada症候群(CCS)と診断した.投薬せず経過観察のみで症状改善し,ポリープも消失した.2年後も再発は認めない.CCSで自然軽快した興味ある症例を報告する.
  • 小松 利佳子, 三浦 昭子, 佐藤 栄子, 佐々木 幸子, 安保 まり子, 佐藤 涼子, 小松 和男, 岡村 敏弘, 高野 一彦
    日本農村医学会雑誌
    1995年 44 巻 2 号 93-98
    発行日: 1995/07/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    煙草の害について関心が高まり, 喫煙環境が小児の健康にも影響を及ぼすという報告がされてきていることから, 乳幼児をもつ母親を対象に, 喫煙に関するアンケート調査を実施した。
    その結果, 小児の受動喫煙に関する母親及び家族の, 認識が低い傾向がみられた。また, 小児の受動喫煙の有無と気道感染のり患状況をみると,「気道感染なし」の割合が受動喫煙の環境にある小児に有意に低率であった。喫煙妊婦と非喫煙妊婦の小児の平均出生時体重を比較すると, 喫煙妊婦の小児の平均出生時体重が少ない傾向がみられた。
    このことから, 母親及び家庭の喫煙が, 小児の出生時低体重や気道感染に影響を及ぼすことが示唆された。
  • 軽部 彰宏, 齋藤 史子, 長尾 大輔, 田村 大輔, 尾野 夏紀, 木村 菜桜子
    日本農村医学会雑誌
    2014年 63 巻 1 号 1-8
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/07/24
    ジャーナル フリー
     平成24年度より由利本荘地区 (由利本荘市, にかほ市) で, 細胞診のみによる従来の子宮頸がん検診にHPV検査を併用したHPV併用検診が開始された。1年間で772名がHPV併用検診を受診し, 87症例 (11.3%) がHPV検査陽性であった。その後に精査受診し, 組織診断まで追跡可能であった64症例 (73.6%) の結果について示した。細胞診が正常でHPV検査が陽性であった症例の67.6%にCIN1以上の病変が認められ, CIN2以上が5例発見された。従来の細胞診のみで発見されたCIN2以上は9例であったが, HPV検査を併用することでCIN2以上は14例となった。子宮頸がん検診の精度を向上させるために, HPV併用検診を積極的に取り入れていくべきと考えられた。
  • 日本医療薬学会年会講演要旨集
    2018年 28 巻 P0829-24-PM
    発行日: 2018/11/23
    公開日: 2019/12/02
    会議録・要旨集 フリー
  • 副腎皮質ステロイド剤投与方法の検討
    大東 誠司, 芳賀 駿介, 高橋 直樹, 遠藤 俊吾, 加藤 博之, 塩沢 俊一, 押部 信之, 萬 直哉, 飯田 富雄, 清水 忠夫, 梶原 哲郎, 寺田 和彦
    日本大腸肛門病学会雑誌
    1991年 44 巻 4 号 494-499
    発行日: 1991年
    公開日: 2009/06/05
    ジャーナル フリー
    症例は61歳,男性で下痢,食思不振を主訴に受診.全身の掻痒感,色素沈着が著明で脱毛,爪甲萎縮,味覚異常さらには胃・十二指腸,大腸に多発性ポリポージスを合併していた.ポリープの病理組織学的所見は若年性ポリープに類似した過形成性ポリープであった.以上よりCronkhite-Canada症候群と診断し,プレドニゾロンを投与開始した.プレドニゾロンは30mgより開始し症状の改善に合わせて漸減し,5mgにて維持量とした.薬剤投与開始後1週間で食欲亢進し,1カ月後には下痢,外胚葉系異常は改善.さらに2カ月後には消化管ポリポージスの著しい減少が認められた.本症候群に対する治療方法として副腎皮質ステロイド剤は有効とされているが,その投与方法についてはさまざまな意見があり再発例,無効例も報告されている.今回の検討からプレドニゾロンは30~40mgの中等量より開始し漸減さらに5~15mgの少量維持療法を継続することが症状の改善,再発を防止するうえで最も有効な方法であると考えられた.
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