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クエリ検索: "全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 早坂 信哉, 三橋 浩之, 早坂 健杜, 加藤 典嗣
    日本健康開発雑誌
    2025年 46 巻 21-27
    発行日: 2025/06/11
    公開日: 2025/06/11
    [早期公開] 公開日: 2024/10/28
    ジャーナル フリー

    背景・目的 最近日本において流行しているサウナ入浴法(サウナの後、水風呂に入浴するサウナ温冷交代浴)があるが、このサウナ入浴の自律神経への影響について学術的な研究は少ない。本研究では、浴槽を使った温冷交代浴とサウナ温冷交代浴を実施しそれぞれの前後で自律神経機能を測定し入浴法ごとの前後比較、入浴法による違いの群間比較をし、自律神経機能の変化を明らかにすることを目的とした。

    方法 浴槽温冷交代浴(40℃5分間全身浴→16℃冷水浴1分を2回繰り返し→最後は 40℃全身浴3分で終了)、サウナ温冷交代浴(90℃5分間サウナ浴→16℃冷水浴1分→休憩5分を2回繰り返し)を男女16名(男8名、女8名)に別日で行い、スマートウォッチ型デバイスで入浴前、入浴終了直後、入浴終了30分後に心拍を測定し、自律神経活動を解析した。それぞれの介入の前後比較、介入別の群間比較を二元配置分散分析で行った。

    結果 心拍数は浴槽温冷交代浴30分後(p=0.004)、サウナ温冷交代浴直後(p<0.001)、30分後(p<0.001)とも入浴前と比較し有意に低下していた。交感神経指標であるcoefficient of component variance low-frequency component / high-frequency component(CCVL/H)は浴槽温冷交代浴で入浴直後、入浴終了30分後に順次緩やかに低下していた。サウナ温冷交代浴では入浴直後に有意差(p=0.048)をもって急に低下した後、入浴終了30分後には横ばいとなった。群間比較では浴槽温冷交代浴と比較し、サウナ温冷交代浴の入浴直後で有意にCCVL/Hが低かった(p=0.011)。

    考察 サウナ温冷交代浴では高温サウナ室から冷水浴を行うことで大きな温度差で交感神経が強く刺激され、その後に自律神経反射として交感神経活動が抑制され副交感神経が亢進してCCVL/Hが入浴終了直後に大きく低下した可能性も考えられる。サウナ後の強いリラックス感はこうした自律神経活動の変化によってもたらされる可能性も考えられた。

  • 早坂 信哉, 三橋 浩之, 亀田 佐知子, 早坂 健杜, 石田 心
    日本健康開発雑誌
    2021年 42 巻 62-68
    発行日: 2021/06/16
    公開日: 2021/06/16
    [早期公開] 公開日: 2021/02/09
    ジャーナル フリー

    背景・目的 一般公衆浴場である銭湯を定期的に利用する者は幸福度が高いなどの心身への関連をこれまで筆者らは横断研究で報告してきた。銭湯は浴槽が複数あり温水単体による通常入浴の他、冷水浴を用いた温冷交代浴をしやすい環境にあるが、銭湯におけるこれらの入浴の効果を測定した研究は少ない。本研究では銭湯における通常入浴及び温冷交代浴の心身への影響を介入研究によって明らかにすることを目的とした。

    方法 同一被験者内前後比較試験として、成人男女10名を対象に、銭湯で通常入浴(40℃ 10分全身浴)、温冷交代浴(40℃3分全身浴→ 25℃1分四肢末端シャワー浴(2度繰り返し)→ 40℃ 4分全身浴で終了)をそれぞれ単回行い、入浴前後で16項目の心身の主観的評価項目、体温、唾液コルチゾール、オキシトシンを測定した。

    結果 前後比較では、心身の主観的評価項目では通常入浴は幸福感など11項目、温冷交代浴では13項目が入浴後に好評価となった。通常入浴では唾液コルチゾールが入浴後に有意に低下し(p=0.005)、前後の変化量は群間比較で温冷交代浴と比べて通常入浴が大きかった(p=0.049)。

    考察 通常入浴、温冷交代浴とも心身への主観的評価は入浴後に好評価となりいずれの入浴法でも心身へ良い影響を与えることが推測された。温冷交代浴の優位性が報告されることがあるが、本研究では通常入浴でも好影響が確認できた。

  • 上岡 洋晴, 早坂 信哉, 武田 淳史
    日本温泉気候物理医学会雑誌
    2022年 85 巻 2 号 25-36
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2023/03/09
    [早期公開] 公開日: 2021/10/25
    ジャーナル フリー

      本研究は,温泉施設や公衆浴場の利用はCOVID-19に感染するリスクは低いというエビデンスの収集を第1の目的とし,さらに入手した報告を中心として温泉医学分野において取り組むべき研究課題の包括整理を行うことを第2の目的とした.

      文献データベースは,CINHAL,Chochrane Library(Clinical Answer, Cochrane Protocol, Cochrane Review, Editrials, Special Collections, Trials),医中誌Web,MEDLINE,Web of Science Core Collectionを用いた.それぞれのデータベースにおいて,開設されてから検索をした2021年7月26日までの結果を採用することとした.介入研究及び実験的研究の場合には,次の変形型のPICOSとした.P(Participant:参加者-疾患の有無にかかわらず制限なし),I(Intervention:介入-普通の呼吸あるいは意図的にくしゃみやせき,会話をする行為),C(Comparison:比較対照-制限なし),O(Outcome:アウトカム-浴室や脱衣室での室内空気の流れや飛沫の動態と飛沫をシミュレートしたマーカー),S(Study design:研究・実験デザイン-コントロール群のない介入研究・実験を含む)を,観察研究の場合には,PECOS,P(参加者:疾患の有無にかかわらず制限なし),E(Exposure:曝露-公衆入浴施設),C(比較対照-制限なし),S(研究デザイン-横断研究,コホート研究,ケース・コントロール研究)とした.

      第1目的において,適格基準に合致した研究は0編で,温泉施設や公衆浴場の利用はCOVID-19に感染するリスクは低いというエビデンスを現時点では示すことができなかった.第2目的に関しては,関連する先行研究が15編あった.COVID-19に強く影響される社会において,チャレンジすべき4つの研究課題をエビデンス・マップの位置づけで提案することができた.「A.温泉施設や公衆浴場の利用はCOVID-19の感染リスクが低いこと」,「B.温泉の泉質や公衆浴場の室温・水温がSARS-CoV-2を不活性化・弱毒化させること」,「C.温泉施設,公衆浴場,家庭での入浴習慣はCOVID-19の予防や症状の軽減につながること」,「D.入浴によってCOVID-19罹患後の患者の多様なリハビリテーションにつながること」であり,それぞれに適合した研究方法論でのアプローチが必要だと考えられた.

  • 北川 夏樹, 山本 俊行
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2019年 75 巻 5 号 I_33-I_43
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/12/26
    ジャーナル フリー
    過去,地震災害の発生時には家屋建物やライフラインの被災によって自宅で入浴ができない「入浴困難者」が発生し,彼らに対する入浴支援が実施されてきた.南海トラフ巨大地震のような広域災害時においては,かつてないほどの広範囲に多数の入浴困難者が生まれることも考えられる.入浴支援の効果的な実施を検討するためには,発生しうる入浴困難者数と必要な支援量のオーダーを把握しておくことが重要である.本研究では愛知県岡崎市を対象にケーススタディを実施し,南海トラフ巨大地震の発災時に発生しうる入浴困難者数を推定したほか,避難所への入浴支援拠点の開設を施設配置問題としてとらえ,その必要数について推定した.
  • 北川 夏樹, 吉森 和城, 山本 俊行
    地域安全学会論文集
    2021年 39 巻 11-20
    発行日: 2021/11/01
    公開日: 2022/03/03
    ジャーナル フリー

    At the time of disaster, to keep the level of bath-support in each region, it is hoped to utilize private institutions. Indeed, many local governments contract agreements with several private institutions to get their supports. However, it is suspicious whether they can behave as bath-supporters or not in the disaster. In this study, we focused on local public baths and accommodations, and gathered cases of their activities in past disasters or contract of agreements with local governments. We also estimated the amount of bath-supports supplied by private institutions, by simulation in the real region. Furthermore, we researched some problems about participation of private institutions and considered how to resolve them.

  • 早坂 信哉, 三橋 浩之, 早坂 健杜, 亀田 佐知子, 樋口 善英, 石田 心
    日本健康開発雑誌
    2022年 43 巻 45-49
    発行日: 2022/06/15
    公開日: 2022/06/15
    [早期公開] 公開日: 2022/04/21
    ジャーナル フリー

    背景・目的 高齢化が急速に進行する我が国において高齢者の介護予防は喫緊の課題であり、早急に有効的な対策が望まれている。その中で、一般公衆浴場(銭湯)は入浴施設としての機能のみならず、地域社会における人々の交流場所としても大きな役割を果たしており、また、銭湯に定期的に徒歩で通うことで運動不足の解消にもなる。本研究では高齢者において銭湯に通うことによる体力・運動能力の変化を介入研究によって明らかにすることを目的とした。

    方法 70歳以上の成人男女26名を対象に、体力・運動能力測定(文部科学省新体力テスト、Timed up & Go)を介入前後で行った。介入として週2回ずつ、4週間にわたり各被験者の都合に合わせて銭湯への通所入浴と自宅、銭湯での簡単な運動を心がけてもらった。前後比較は対応のあるt検定を行った。

    結果 介入前後の測定で比較を行ったところ、上体起こし (4.0±4.8→4.9±4.6回、平均±標準偏差、p=0.048)、開眼片足立ち(36.7±42.9→51.2±45.4秒、p=0.013) はそれぞれ有意に記録が向上した。Timed up & Goでタイムが短くなった(7.5±1.1→7.0±1.3秒、p=0.079)。

    考察 週2回で4週間の銭湯通いの結果、下肢や腰部、腹部の筋肉の機能やバランス機能が改善したと考えられた。被験者から楽しかったという意見もあり、銭湯の継続的な利用は、高齢者にとって安価で簡便に実行可能な介護予防方法の1つであると示唆された。

  • 市民がいつでもどこでも手軽に利用できるフィットネスクラブをめざして
    杉浦 裕二
    日本建築学会計画系論文集
    2010年 75 巻 657 号 2649-2654
    発行日: 2010/11/30
    公開日: 2011/02/25
    ジャーナル フリー
    In Japan, obesity and health problems caused by lack of exercise have been often observed especially among middle aged males. While these are becoming major healthcare issues, Japanese citizens do not have enough accesses to exercise facilities in each region.
    Therefore, I investigated the actual usage of fitness clubs and examined a solution of them, it has been proved that there are certain populations who do not intend to exercise despite visiting fitness clubs.
    In conclusion, in order to attract more citizen to the clubs, developments and implementations of innovative services which make them more practical at the clubs than at home, are strongly expected.
  • 北川 夏樹, 山本 俊行
    自然災害科学
    2021年 39 巻 4 号 407-422
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/10/08
    ジャーナル フリー
    大規模災害の発生時には,自宅での入浴が困難になる。既往の災害では官民による入浴支援 が実施されてきたが,巨大災害に備えた支援拠点の事前整備が急務である。本稿では入浴支援 によって実現する「被災時に入浴できる環境」の価値を,仮想評価法によって推計し,拠点整備 費用との対比を行った。その結果,入浴できる環境に対する支払意思額(WTP)の中央値は7,334 円,平均値は20,292円となった。拠点整備費用との対比では,入浴拠点によって創出される価 値が整備費用と同等以上となる可能性も期待でき,公的資金を用いて拠点整備を行うことにつ いての一定の妥当性が示唆された。
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