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クエリ検索: "全国民放AMラジオ47局統一キャンペーン あなたに伝えたい〜言い出せなかった"ありがとう""
5,184,304件中 1-20の結果を表示しています
  • 「2020 年7月全国放送サービス接触動向調査」の結果から
    保髙 隆之
    放送研究と調査
    2021年 71 巻 3 号 2-20
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    全国
    放送サービス接触動向調査」は,テレビ・
    ラジオ
    放送,データ放送,録画再生,ホーム
    ペー
    ジ,動画,SNSなど放送局が提供するコンテンツやサービスのリーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を世論調査で定期的に把握し,メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考えるうえでの基礎的なデータを得ている。今回は新型コロナ感染拡大の影響で調査手法と時期を見直し、2020年7月に郵送法で実施した。 放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチを「リアルタイム(放送経由)」「タイムシフト」「インターネット(通信経由)」に分類すると,リアルタイムのリーチは92.0%、タイムシフトリーチは53.9%、インターネットのリーチは40.5%で、いずれかに接触した「トータルリーチ」は95.6%だ
    った
    。3つの組み合わせによる接触パタ
    ーン
    をみると,リアルタイム関連の接触が92.0%を占める一方で、<リアルタイム以外のみ>接触は3.6%にとどま
    った
    。しかし、20代では、<いずれにも接触>が39%、<リアルタイムとインターネットのみ>が20%、そして<リアルタイム以外のみ>も12%に達するなど、インターネットを組み合わせた接触の割合が大きくなっている。放送局のコンテンツやサービスへの接触スタイルの多様化が若年層を中心にさらに進んでいる。
  • 岡村 黎明
    新聞学評論
    1973年 22 巻 34-46
    発行日: 1973/10/01
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
  • “公共メディアによるキャンペーン”の可能性
    谷 卓生
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 12 号 62-69
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/01/23
    研究報告書・技術報告書 フリー
    夏休みの終わり、新学期を前に憂うつな気持ちや不安を抱える10代の若者たちの声に耳を傾けようと、NHKは、去年(2017年)から、ウェブサイトやSNSと連動した
    キャンペーン
    「#8月31日の夜に。」を始めた。その中の番組のひとつ、『ハートネットTV+生きるためのテレビ #8月31日の夜に。』は、今年、2018年9月、放送番組などの世界で最も権威ある国際コンクールのひとつ、「イタリア賞」を受賞した。今年の夏も、同
    キャンペーン
    は行われた。その中心とな
    った
    『ハートネットTV』は、2年目を迎えて、
    キャンペーン
    を夏休みの終わる頃に集中的に行うだけでなく、夏休み期間を通して、もやもやした気持ちなどを吐き出す場として「2018夏休み ぼくの日記帳」を番組のウェブサイトに設け投稿を呼びかけた。また、若者に人気のウェブ上の投稿プラットフォーム「note」ともゆるやかに“連携”して、
    キャンペーン
    がより多くの人に届くように試みた。8月31日の放送当日には、ネットで「ライブストリーミング」も行い、テレビ離れが進む若い世代にリーチしようとした。その結果、番組サイトやツイッター上に、“若者たちが安心して、いることができる場所”を作ることができた。この取り組みは、“公共メディア”を目指すNHKによる、“ソリューションジャーナリズム”のひとつの形を示したとも言えるのではないだろうか。
  • ~「2019年6月 全国放送サービス接触動向調査」の結果から~
    保髙 隆之, 渡辺 洋子, 林田 将来
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 10 号 34-51
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    全国
    放送サービス接触動向調査」は,テレビ・
    ラジオ
    放送,データ放送,録画再生,ホーム
    ペー
    ジ,動画,SNSなど放送局が提供するコンテンツやサービスのリーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を世論調査で定期的に把握し,メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考えるうえでの基礎的なデータを得ている。今回は5年前の2014年からのリーチの推移を中心に分析した。放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチを「リアルタイム」「タイムシフト」「インターネット」に分類すると,インターネットのリーチは5年前の24.0%から31.6%に増加し、タイムシフトリーチは5年前と同程度の50.1%だ
    った
    。一方、リアルタイムのリーチは5年前の93.2%から89.1%に減少しており,いずれかに接触した「トータルリーチ」は5年前の94.8%から92.3%へと減少した。3つの組み合わせによる接触パタ
    ーン
    の変化をみると,5年前から<リアルタイムのみ>(37.3%→32.2%)や<リアルタイムとタイムシフトのみ>(32.9%→27.2%)など従来型の接触が減少した一方、リアルタイムとタイムシフトとインターネットの<いずれにも接触>が増加(16.6%→21.1%)した。特にリアルタイム接触が少ない20代では、<リアルタイム以外のみ>接触が増加(4%→12%)してトータルリーチは5年前と同水準を維持している。放送局のコンテンツやサービスの接触は,従来型のリアルタイムのみから,多様な組み合わせによる接触に移行しつつある。
  • 「2021・2022 年全国放送サービス接触動向調査」の結果から
    保髙 隆之, 内堀 諒太, 芳賀 紫苑
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 11 号 22-51
    発行日: 2022/11/01
    公開日: 2022/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    全国
    放送サービス接触動向調査」は,テレビ・
    ラジオ
    放送,データ放送,録画再生,ホーム
    ペー
    ジ,動画,SNSなど、放送局が提供するコンテンツやサービスのリーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を世論調査で定期的に把握し,メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考えるうえでの基礎的なデータになる。今回は2021年11月と2022年6月実施分の結果を報告する。放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチを「リアルタイム(放送経由)」「タイムシフト」「インターネット(通信経由)」に分類すると,2022年のリアルタイムリーチは87.7%、タイムシフトリーチは53.6%、インターネットリーチは35.8%で、いずれかに接触したトータルリーチは92.0%だ
    った
    。このうち、トータルリーチとリアルタイムリーチが前々回(2020年7月)と前回(2021年11月)から減少、タイムシフトリーチは前回から減少した。一方、インターネットリーチは前回から増加したが、増加したのはテレビのリアルタイム視聴が多い60代で、リアルタイムリーチやタイムシフトリーチが減少した20代では低迷している。しかし、20代では<リアルタイム以外のみ>接触が20%に達し、リアルタイム視聴を伴わない新たな接触スタイルもみられた。
  • 溝田 友里, 山本 精一郎
    日本健康教育学会誌
    2023年 31 巻 2 号 83-92
    発行日: 2023/05/31
    公開日: 2023/06/22
    ジャーナル フリー

    目的・方法:健康無関心層への対策としてナッジやソーシャルマーケティング等の行動科学の活用が推奨されている.筆者らはがん検診受診率向上を目的に,ナッジやソーシャルマーケティングを使

    った
    がん検診受診勧奨のための資材を作成した.

    結果:作成した資材は2015年から2018年の間に787市町村から430万人に送付された.データが得られた167市町村について前年度との比較による効果検証を行

    った
    ところ,141市町村(83%)で受診率が上昇し,全体として受診率が2.6%上昇し,1.44倍となっていた.ナッジを応用したさらなる受診勧奨として,PRやメディアを戦略的に活用し,乳がん検診をテーマにしたテレビ番組の放送に合わせて,市町村から個人にはがきを送付する
    キャンペーンを行った
    ところ,放送後3か月間で前年同月比1.5~7.6倍の受診率向上効果が認められた.さらに放送後,他のテレビや雑誌,SNS等に受診の呼びかけが広が
    った
    .翌年は同様の方法で大腸がん検診の精密検査の受診勧奨も行
    った

    結論:本研究によりナッジ等の行動科学的アプローチが,がん検診受診の行動変容に有効であることを示すことができた.

    全国的キャンペーンの実施にはメディアや全国
    市町村との地道な関係構築が必須であるため手間と時間がかかるが,都道府県単位で実施すれば,実行可能性と効果が高まることが期待できる.

  • ―アメリカと日本―
    中農 晶三
    マーケティングジャーナル
    1981年 1 巻 4 号 11-20
    発行日: 1981/11/20
    公開日: 2024/04/09
    ジャーナル フリー
  • 「2018年6月全国放送サービス接触動向調査」の結果から
    平田 明裕
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 10 号 30-47
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    全国
    放送サービス接触動向調査」は,テレビ・
    ラジオ
    放送,データ放送,録画再生,ホーム
    ペー
    ジ,動画,SNSなど放送局が提供するコンテンツやサービスのリーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を世論調査で定期的に把握し,メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考えるうえでの基礎的なデータを得ている。今回は2016年からの3回分のデータにより,時系列の動向を分析する。放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチを「リアルタイム(放送と同時接触)」,「タイムシフト(番組への時差接触)」,「インターネット(デジタルコンテンツへの接触)」の3つに分類すると,リアルタイムのリーチは前々年の92.2%から90.2%に減少したのに対し、タイムシフトのリーチは前々年の53.5%から57.5%に増加,インターネットのリーチは前々年の15.0%から17.2%に増加した。また,いずれかに接触した「トータルリーチ」(92.9%)に変化はないものの,3つの組み合わせによる接触パタ
    ーン
    の変化をみると,前々年から<リアルタイムのみ>が減少(37.6%→33.2%)した一方,リアルタイムとタイムシフトとインターネットの<いずれにも接触>が増加(11.8%→14.6%)した。放送局のコンテンツやサービスの接触は,従来型のリアルタイムのみから,リアルタイム,タイムシフト,インターネットの様々な組み合わせによる接触に移行し,3つのいずれにも接触する人が広がりつつあることがうかがえる。
  • 中村 禎昭
    テレビジョン学会誌
    1978年 32 巻 10 号 902-904
    発行日: 1978年
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    近隣諸国間の中波放送の混信を軽減するため, 周波数割当に関する国際協定が締結され, 国内措置としてわが国の中波チ
    ャン
    ネルプランが修正された. これにより昭和53年11月23日から, 中波
    ラジオ
    放送局の周波数が9kHz間隔に変更されることになり, 準備が進められている.
  • 勝田 有美
    ラテンアメリカ・レポート
    2013年 30 巻 1 号 12-21
    発行日: 2013年
    公開日: 2021/09/02
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • -民放ラジオ局アンケート調査をもとに-
    大牟田 智佐子, 澤田 雅浩, 室﨑 益輝
    地域安全学会論文集
    2021年 38 巻 109-119
    発行日: 2021/03/26
    公開日: 2021/12/25
    ジャーナル フリー

    Radio plays an important role in functioning in times of disaster even if power

    and
    communication are disrupted. This study conducted a survey of 100 radio stations affiliated with the Japan Commercial Broadcasters Association. The results show that radio is a medium to deliver information to the victims in the disaster area,
    and
    that disaster broadcasting is closely related to daily broadcasting. In addition to the four elements of disaster broadcasting that have been identified in previous studies― "disaster preparedness", "disaster reporting", "safety information",
    and
    "daily life information"― the "empathetic broadcasting" which links listeners
    and
    radio stations was found to play an important role in radio broadcasting.

  • 羽田 潤
    全国
    大学国語教育学会国語科教育研究:大会研究発表要旨集

    2017年 133 巻
    発行日: 2017/11/04
    公開日: 2022/02/09
    会議録・要旨集 フリー
  • 冷静に“時間”と闘う,テレビドラマの「記録」者
    広谷 鏡子
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 2 号 54-73
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
    「放送のオーラル・ヒストリー」のシリーズ、「放送ウーマン」史では、放送という特殊な世界ならではの専門職や、これまであまり語られてこ
    なかった
    、表舞台には出ない女性たちの証言を元に、放送の歩みを新
    たに
    振り返る。第4回は、番組を予定通り進行させるため、スタッフの誰よりも沈着冷静に「時間」を管理する「タイムキーパー」(以下、TK)として、40年近くテレビと関わってきた原田靖子さん。1970年からフジテレビの生放送番組でTKを務めたあと、主に
    民放
    ドラマの制作現場で、フリーの「ドラマのTK」=「記録」として、60本以上のドラマ作りに携わってきた。初めて担当したドラマ『時間ですよ』(TBS)で、演出の久世光彦氏に鍛えられ、フリーの立場で各局の多彩な演出家たちとドラマ制作に携わり、2007年まで、好調期の
    民放
    ドラマとともに歩んだ。原田さんの仕事の原点は、「きちんと放送を出す」「時間内に入れる」こと。だがドラマの場合、管理するのは、「時間」だけではない。証言からは、映画のスクリプターのように、そのドラマに関するさまざまな情報を詳細に記録し、監督を始めスタッフ・
    キャストに伝
    達・共有することも、「記録」の重要な役割であることがわかる。「時間」と闘いながら、現場がうまく回るように若手ディレクターと大物役者、新人役者と大監督の間を取り持つことも役割と認識してきた。原田さんは、テレビを「エネルギーを奪い、時代を映すだけの一過性のもの」とクールにとらえる一方、みんなが「平等」なテレビの現場が結局好きなのだと語る。これまでの経験値を次の世代
    に伝え
    、サポートしていくことで、有望な若手ディレクターの育成に貢献してきたことも、証言からは浮かび上がる。
  • 旧東ドイツ・RBIの調査から
    塩﨑 隆敏
    放送研究と調査
    2024年 74 巻 2 号 2-32
    発行日: 2024/02/01
    公開日: 2024/02/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    ウクライナへの軍事侵攻、イスラエルとパレスチナの衝突で改めて偽情報やプロパガンダに注目が集まる。現状を分析する上で、歴史を振り返ることは欠か
    せな
    い。冷戦時代、東西両陣営はどのように有利な情報を流していたのか?ベルリンの壁によって分断されていた旧東ドイツ(ドイツ民主共和国)でも、西側を含めた世界に向けてプロパガンダが行われていた。 冷戦終結から30年以上を経て、当時を知る関係者は少なくなりつつある。 今回の調査では、東ドイツの国際放送を担っていた「RBI=
    ラジオ
    ・ベルリン・インターナショナル」に在籍していた実務の担当者6人から当時の内情を聞き取
    った
    。 聞き取りからは、▼RBIの基本方針が、ドイツ社会主義
    統一
    党の中央委員会の政治局が決定していたこと、▼4週間に1度の
    ペー
    スで、党の国際問題担当の責任者と打合せをしていたこと、▼中央の編集部が国の外交政策に関する特定のテーマについて文書を作成し、各外国語の翻訳の基礎にしていたことなどが判明した。 各担当者は、プロパガンダへの考え方、自身の関与についての認識がそれぞれ異なっていた。放送を出していたのは、東ドイツが海外各国からの外交的承認を得るのが目的だ
    った
    と、全員が証言した。プロパガンダを行っていたと認める担当者がいる一方で、「不都合な面を
    伝えなかった
    だけで、うそはついていないし、今のような偽情報を流していない」などと証言する担当者もいて、当時の内情の一端が明らかにな
    った
  • ~「ニュースメディア接触と政治意識」調査から~
    渡辺 洋子, 政木 みき, 河野 啓
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 6 号 2-31
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    ニュースメディアの多様化が政治ニュース接触や政治意識に及ぼす影響を検証するためNHKが2018年に実施した
    全国
    世論調査を元に分析を行う。▼最も多くニュースに接するメディアは性、年層などで異なり「新聞」「NHK報道」「
    民放
    報道」「
    民放
    情報番組」「Yahoo!ニュース」「LINENEWS」などに分かれる。▼このメインメディア別にみると①「新聞」「NHK報道」がメインの人は政治ニュースに自発的、積極的に接触し、接触頻度や政治への関心、投票意欲が高い。②「Yahoo!ニュース」「
    民放
    報道」がメインの人は中程度の態度、③「
    民放
    情報」「LINENEWS」がメインの人は政治ニュースの接触態度が受け身で、接触頻度、政治への関心、投票意欲が低い傾向にある。「LINENEWS」がメインの人は「Yahoo!ニュース」がメインの人に比べ情報源を気にする人が少ないなどネット系メディア利用者の間でも差がある。▼政治への評価や個別課題の賛否でもメディア別の差がみられたが、あるメディアをメインに使う人が政権の打ち出す政策に対し一貫して肯定的だ
    った
    り、保守的傾向が強
    かったりといった一定の方向性はうかがえなかった
    。政治的意識の違いを生み出しているのはメディア利用だけではなく、性、年層、支持政党なども影響していると考えられる。ただし、情報接触態度の違いが接触する政治情報の量や質の差を広げ、将来政治的態度の差を拡大する可能性は考えられる。
  • 上杉 慎一
    放送研究と調査
    2021年 71 巻 7 号 64-81
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2020年1月に日本国内でも初めての感染者が確認された新型コロナウイルスは、その後、感染拡大を続け、2021年4月に3回目の緊急事態宣言が出されるなど猛威をふるい続けている。この間、メディア各社は通常のニュースや紙面以外に、ウェブサイトに新型コロナを特集する特設サイトを作り、情報発信を続けてきた。 NHK放送文化研究所では、この特設サイトに焦点を当て、メディア各社186のサイト分析と利用者2000人へのインターネット調査を実施。各社の取り組みを横断的つかむとともに、利用実態を探ることを目指した。2つの調査・分析の結果は、2021年3月にオンラインで開催された「文研フォーラム2021」のうち、「正確で信頼できる情報をわかりやすく~新型コロナウイルス特設サイトの取り組みと利用実態」と題したプログラムで、その概要を報告した。そのうえで、NHK、ヤフー、東京都の特設サイトの制作者の3人をパネリストとして、議論を交わした。議論を通して浮かび上がってきたのは、コロナ禍において正確な情報をわかりやすく
    伝え
    るためのそれぞれの取り組みとユーザーの意識である。また、メディアや自治体をはじめ関係機関同士の「連携」の重要性がパネリストと共有された。 本稿は2つの調査・分析を詳述するとともに、文研フォーラムでの議論、またフォーラムには盛り込め
    なかった
    定性調査も含めて、再構成するものである。
  • 民主党の「パブリシティ」と宣伝
    逢坂 巌
    選挙研究
    2011年 26 巻 2 号 44-59
    発行日: 2011年
    公開日: 2017/06/12
    ジャーナル オープンアクセス
    2009年総選挙におけるテレビの選挙報道を振り返ると,報道時間は少
    なかった
    ものの,マニフェストが多く採り上げられていたということがわ
    かった
    。しかし,マニフェスト報道で採り上げられていた争点が,民主党が設定したものに近似していたこと,また,政策が「全体像」においても個別争点においても厳しく問われず,取材VTRに写る困窮する人々の姿(イメージ)が中心的
    に伝え
    られたことで,結果として,報道全体が民主党のパブリシティに化していた。民主党は,テレビの議論においても政権獲得後の「全体像」を正面から問いかけることはなく,CMでは人々の「不安」や「不満」に訴える
    キャンペーン
    に回帰した。それは流動化する選挙市場への適合という面もあ
    った
    が,選挙後の政策の「引渡」の段階での困難を準備するものだ
    った
  • 「2018年3月東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」の結果から
    原 美和子, 斉藤 孝信
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 11 号 28-57
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は、2020年東京大会への人々の関心度や放送サービスへの期待を明らかにするため、2016年から継続して行っており、今回は2018年3月のピョンチ
    ャン
    大会直後に実施した第3回調査の結果を報告する。東京大会に『関心がある(大変+まあ)』人はオリンピック78%、パラリンピック56%だ
    った
    。東京オリンピックで「見
    たい
    競技」は、「体操」「陸上競技」が6割を超え上位とな
    った
    。期待する放送サービスでは「高画質・高臨場感(4K・8K)」が第2回から増加(34%→44%)した。東京大会の準備状況について『順調だ』と考える人が大幅に増加(18%→35%→49%)した。それに伴って、準備に関する不安感は多くの具体的な項目で減少したが、「外国人観光客の受け入れ」(30%→44%)と「ボランティアの育成」(18%→25%)は第1回より増加した。ピョンチ
    ャン
    大会の視聴頻度は、「ほぼ毎日視聴」がオリンピック48%、パラリンピック19%で、リオデジャネイロ大会とほとんど変わら
    なかった
    。ピョンチ
    ャン
    オリンピックで「見た」人が最も多
    かった
    のは「フィギュアスケート」(79%)だ
    った
    。第2回の「見
    たい
    競技」と比べると、「スピードスケート」(37%→70%)、「カーリング」(25%→70%)など日本選手が活躍した競技で大幅に増加した。ピョンチ
    ャン
    大会で放送局のインターネットサービスを利用した人は19%と、リオデジャネイロ大会(16%)より増加した。
  • 木田 宏
    教育情報研究
    2004年 20 巻 3 号 39-46
    発行日: 2004/12/30
    公開日: 2017/05/20
    ジャーナル フリー
  • テレビを介した災害体験の位相
    水出 幸輝
    マス・コミュニケーション研究
    2022年 100 巻 201-220
    発行日: 2022/01/31
    公開日: 2022/03/29
    ジャーナル フリー

    This study examined the experience of watching typhoons on television from the perspective of media history. Focusing on the Ise Bay Typhoon (1959)

    and
    the Second-Muroto Typhoon (1961), the study compared how each typhoon was reported on television
    and
    how the reports were evaluated by people. We referred to newspapers, broadcasting magazines,
    and
    meteorological magazines to gather a wide range of materials that described the media experience of the two typhoons.

    The two typhoons occurred during the transitional period of the media environment, when television was growing rapidly. When the Ise Bay typhoon hit, radio was the mainstream media; it was not common to obtain disaster prevention information on television. However, on television, weather experts provided people with typhoon risk reduction information. People who owned a television were able to watch weather maps

    and
    typhoon information on it. However, the typhoon disrupted signal transmission
    and
    brought massive blackouts, interrupting the TV broadcast of footage of the typhoon hitting cities. In the case of the Ise Bay Typhoon, television programs could only report on the damaged areas after the typhoon had left.

    In contrast, when the Second-Muroto Typhoon hit, many people were able to watch typhoon information on TV. We identified two kinds of viewing experiences on TV. The first was the same as in the case of the Ise Bay Typhoon: watching typhoon information delivered by experts on TV. The second was to watch the coverage of the typhoon hitting the cities, which was broadcast live via TV networks. As such, people in the areas where the typhoon would pass could watch it on TV. In other words, television enabled people to see typhoons with a predictive effect. This “predictive effect” allowed people to understand weather phenomena even without any knowledge of science.

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