【はじめに】平成15年7月28日から8月24日に、長崎県下で「長崎ゆめ総体」が開催された。この大会において（社）長崎県理学療法士会では「社団法人という公益性のある職能団体として地域社会への貢献する」という趣旨から支援活動を展開した。今回、その支援活動の実施状況について報告する。
【活動概要】（目的）選手がよりよいコンディショニングで安全にかつ安心して試合に挑める環境を提供する。（対象競技）サッカー競技・男女バスケットボール競技の2種目3競技とした。（支援体制）競技期間中に、各競技会場に救護班として県士会員を2名ずつ派遣した。（活動内容）参加選手を対象に1)試合前後におけるリコンディショニング、2)RICE等の応急処置、3)医療情報の提供を中心に行った。
【活動状況】（バスケットボール競技）8月2日から7日に男子は4会場、女子は5会場で開催された。参加チームは男女各59校、計118校、試合数は男女とも各々58試合、計116試合であった。派遣した県士会員は延べ64名、実人数50名であった。（サッカー競技）7月29日から8月4日まで6会場で開催された。参加チームは55校であり、試合数は計54試合であった。派遣会員は延べ51名、実人数36名であった。
【実施状況（バスケットボール競技）対応件数は、男子で延べ件数81件、実人数33名、女子で延べ件数32件、実人数25名であった。利用件数は大会前半に集中した。痛みを訴えた選手が最も多く、男子では39件（48%）、女子では26件（81%）であった。傷害部位は、男女とも足関節が最も多かった（30%前後）。施行内容は、男女ともテーピング施行が最も多く（40～50%）、次いでアイシングが占めた。（サッカー競技）対応件数は延べ件数71件、実人数50名であった。利用件数は大会前半戦に集中していた。主訴は痛みが最も多く、56件（78.9%）であった。傷害部位について足関節が33件（44%）と最も多かった。施行内容は、テーピング施行が39件（48.8%）と最も多く、次いでストレッチ、アイシングの順であった。
【今後の課題】利用件数はいずれの競技でも大会前半に多かった。これは大会前半に試合数が多いことや、後半戦に勝ち残る強豪校には帯同トレーナーが存在していたことが要因と考えられ、帯同トレーナーと連携が課題であった。またスポーツ現場では急性外傷への対応が求められることから、医師との連携体制や応急処置、テーピングに関する知識と技術の研鑽に努める必要があると思われた。今回のように県士会による支援活動はこれまでに前例がなく、長崎ゆめ総体における新たな試みであった。この活動を通して、痛みを持ちながらも競技に参加する選手の実状とスポーツ現場におけるニーズの高さを再認識できたことは有益であった。

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（以下「インターハイ」と略す）は、戦後日本の高校運動部活動に大きな影響を与えただけではなく、オリンピック競技大会を頂点とする日本の競技力を支える中核的な機能を果たしてきた存在であると言える。1948年の文部省「学徒の対外試合について」の通達で、高校の全国大会は年一回程度にとどまると規定され、1963年に、それまでに各競技種目別でそれぞれ開催された高校選手権大会が統合され、インターハイとなった。当時の高校生にとって、インターハイの持つ意義は大きい。ところが、インターハイの成立については、先行研究では十分に解明されているとはいい難い状況にある。

　そこで本発表では、インターハイの主催者である全国高等学校体育連盟（以下「全国高体連」と略す）に着目し、全国高体連と日本体育協会や各競技団体との関係の検討から、インターハイが開催された1963年前後に焦点を当て、インターハイがどのような歴史的背景の中で成立したのかを明らかにすることを目的とする。資料は、各都道府県高体連と全国高体連の競技専門部の機関誌、そして日本体育協会の理事会議事録を主に用いる。

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【はじめに】
埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会では埼玉県で開催された平成20年度、6競技種目においてコンディショニングルーム（以下CR）を設置し、選手に対しサポート活動を行った．このうちの1種目である体操競技での理学療法士（以下PT）によるコンディショニングサポート活動について報告する．
【方法】
平成20年8月4日から8月8日の5日間、体操競技会場にCRを設置し14名のPT（一日平均6.6名）により選手に対しサポート活動を行った．サポート記録と選手へのアンケート用紙の使用について承諾を得た上でその結果を集計し傷害の特徴や活動成果について検討した．
【結果】
利用者数はのべ96名（男子30名、女子66名、一日平均19.2名）であった．利用目的はケア87%、コンディショニング13%、主訴は疼痛55％、疲労22％、張り感12％、傷害部位は多岐にわたるものであったが主なものでは男子で肩・腰ともに20%、足13% 手・肘ともに10%、女子では腰29%、肩13%、足11%、下腿10%、膝8%、（既往のあったものは全体で19.4%）であり、症状の発現からの期間は1週間以内10%、1ヶ月以内27%、1ヶ月以上50%（このうち大会期間中の受傷は15.2% うち骨折や脱臼など重度の傷害は3例）、施行内容はストレッチ・マッサージ69%、アイシング9%、その他の手技3％、テーピング7%、リハビリ指導11%、施行後の満足度（大変満足を10点、不満足を0点とした10段階）の平均は8.5点、感想は動きが良くなった27％、身体が軽くなった26％、痛みが楽になった21％、安心感が得られた19％、欲しかった情報が得られた7％、PTの認知度は聞いたことがある38%、知らない10%、知っている52%、受傷時の対応は病院へ行く43%、治療院へ行く57%であった．
【考察】
今回CRを利用した選手の傷害の特徴として、ケア目的がほとんどであり傷害部位では男子は腰部・肩が多く、女子は腰部が多い結果となり競技力の維持のため傷害を抱えながら練習を継続する傾向にあることや男女の競技種目の違いが影響していると思われた．施行内容については練習・競技後が多くストレッチやマッサージが多かったが、既往をもつ選手もおりリハビリ指導も併用して行われていた．また急性期から亜急性期のものが半数を占めており、大会期間中の受傷で応急的な対応が必要な場面もあった．施行後の満足度としては高く、動きや痛みが楽になっただけでなく安心感や欲しかった情報が得られたというような感想もあり、PTによる大会サポートでの介入は有効であったと考えられた．しかし認知度については十分とはいえず、今後もこのような活動を通して競技特性を理解し、傷害管理や傷害予防につなげられるように継続していくことが必要であると思われた．

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東北大学では昨年まで，高校教員を対象とした入試説明会を全国21会場で実施してきた。今年度は，新型コロナウイルスの感染拡大防止のために対面での説明会を中止し，オンラインで実施した。本稿では，東北大学オンライン入試説明会の実践報告ならびに実施後の評価について論じる。オンライン入試説明会は，7月13日～8月7日の期間に計41回実施した。参加者数の総計は226名であり，うち152名から事後アンケートの回答が得られた。アンケート結果より，説明会の実施時期や時間帯，内容について肯定的な回答が９割以上であり，実施方法や参加定員の設定についても適切性が示唆された。

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【はじめに】埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会では、埼玉県で開催された平成20年度の6競技においてコンディショニングルームを設置し、コンディショニングサポート活動（以下サポート活動）を行った．その中の1競技であった水球競技におけるサポート活動について報告する．
【方法】平成20年8月16日から8月20日の5日間、水球競技会場にコンディショニングルームを設置しサポート活動を行った．活動内容、利用者アンケートを集計し障害特性や活動の成果について検討した．評価用紙及びアンケート使用については、利用者から承諾を得た．
【結果】期間中の利用者のべ人数は79名であった．主訴の割合は疼痛が45％、張り感18％、疲労感16％、だるさ11％、相談3％、腫れ2％、未記入5％であった．障害部位の割合は肩関節39％、腰部30％、肘関節9％、膝関節5％、股関節4％、足関節4％、大腿部、手指が各3％、頸部、上腕部、未記入が各1％であった．発症からの期間の割合は1週間以内22％、1ヶ月以内20％、1ヶ月以上46％、未記入11％、不明1％であった．サポート活動内容の割合はマッサージ28％、ストレッチ26％、リハビリ指導18％、促通16％などが多くアイシング2％、テーピング2％は少数であった．サポート後の主訴の変化割合は有効67％、無効7％、悪化0％、未記入26％であった．アンケートは47名から回答が得られた．サポート後の感想では痛みが楽になった25％、体が軽くなった25％、動きが良くなった23％、安心感が得られた12％、欲しかった情報が得られた12％、競技・試合への不安が和らいだ3％であった．満足度の項目では大変満足を10点、不満足を0点とし11段階で記入してもらったところ平均は9.2点であった．
【考察】今回のサポート活動では外傷によるものは少なく慢性的な腰や肩などの痛み、疲労感、張り感などに対するサポート活動が多い傾向であった．これは水中という不安定な環境下での投球動作や顔を上げた状態での泳動作など水球という競技特性が影響していると思われる．このような障害特性によりサポート内容はマッサージ、ストレッチ、促通で症状を軽減させ今後のリハビリ方法指導という流れが多くなったと考える．利用者やサポートスタッフの主観的な感想ではあるが有効との意見が多かったこと、利用者満足度が高かったことから今回のサポート活動では理学療法士の技術を活かせたのではないかと考える．しかし今回の結果では理学療法士介入により症状改善の効果があるといった客観的なデータを示すことはできない．今後の課題としてあげられるのは理学療法士介入による効果判定の方法などを検討し客観的なデータを提示していくことである．これにより指導者や選手に対しサポート活動の必要性が広まり理学療法士の認知度が高まっていくものと考える．

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【目的】埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会では埼玉県で開催された平成20年度の6競技において、選手に対するコンディショニングサポート活動（以下サポート活動）を行った．そのなかの1競技であるウェイトリフティング（以下重量挙げ）におけるサポート活動について報告する．
【方法】平成20年8月4日から8月9日の6日間、重量挙げ会場にコンディショニングルームを設置し選手に対するサポート活動を行った．サポート毎に、担当理学療法士が選手の状態を評価用紙に記入し、施行後は選手にアンケート記載を依頼した．これらの評価用紙とアンケートの結果を集計し障害特性や活動の成果について検討をした．評価用紙及びアンケートの使用については、利用者から承諾を得た．
【結果】期間中のスタッフ数は13名（1日平均4.5名）、利用者数は282名（1日平均47名）であった．評価用紙の主な結果は、主訴：疼痛51%、疲労感20％、張り感18%、障害部位：腰44%、膝関節12%、肩関節11%、肩甲骨内側9%、発症からの期間：1週間以内17%、1ヶ月以内14%、1ヶ月以上66%、施行内容：ストレッチ31%、マッサージ26%、促通13%、リハビリ指導12%．アンケート用紙は264名（回収率94%）から回答が得られた．主な結果は、サポート後の感想：痛みが楽になった24%、体が軽くなった20%、動きが良くなった22%、満足度（大変満足を10点、不満足を0点とした11段階）：10点49%、9点14%、8点25% （平均8.9点）、理学療法士を知っているか：聞いたことがある40%、全く知らない26%、よく知っている10%であった．
【考察】障害の特徴としては腰部の慢性障害による疼痛が非常に多く、これに膝関節・肩関節の慢性的な障害による疼痛が合併しているものが殆どであった．重量挙げはバーベルを床から頭上まで挙上するため、膝関節および肩関節の可動域全域にわたる強い筋出力が必要である．また、練習方法も競技動作と同様の内容の繰り返しが多い．このような競技特性が、腰・膝・肩の慢性障害が多い理由の一因であると考えられる．
選手の利用は、試合前日までの練習終了後が多く、サポート内容はストレッチ、マッサージのみでなく、促通やリハビリ指導も併用していた．アンケートで結果では、選手の満足度は高く、痛みが軽くなっただけでなく動きが良くなったという感想も多かったことから、理学療法士の介入が有効であったと言える．利用者の理学療法士に対する認知度は高くなかったが、今回の活動で選手自身が理学療法の内容及び効果を実感することにより、認知度の向上を図ることができたと推測できる．
今大会の経験をもとに継続的に活動を行い、選手の障害予防や理学療法士の職域拡大、認知度向上に貢献していくことが今後の課題である．

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【目的】平成20年度ボート競技大会において、埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会の中でコンディショニングサポート活動（以下、サポート活動）を行った．本大会でのPTによるサポート活動は全国でも初めての試みであり、競技・障害特性、活動成果について若干の知見を得たので報告する．

【対象・方法】試合出場選手695名、他関係者に対し、競技前・競技後のサポート活動を行った．公式練習を含む計7日間において、PT24名（1日平均6～7名）体制で、活動内容や利用者アンケートの集計結果を基に、競技の障害特性、介入の有効性について検討を行った．介入効果判定として、症状変化（ペインリリース法）、満足度調査（10段階法）、PTの主観的効果を指標とした．評価用紙及びアンケートの使用については、利用者から承諾を得た．

【結果】総利用者件数は311件で、1日平均44件、再利用率としては33%であった．男女率は、男性62%、女性38％、種目別ではシングル15%、ダブル37%、クフォド48％であり、特にクフォドのポジション別では、2番26%、3番30%の利用率が多かった．主訴は、疼痛37%、疲労感27%、張り感19%、だるさ11%であった．障害発生部位としては、男女共に腰部35%と多く、大腿部20%、下腿部14%、肩11％、膝8%であった．男女比による障害発生部位では、肩に関しては、男性よりも女性に高い傾向があった．発症期間は、大会期間中31％、7日以内5.3％、1ヶ月以内6.7%、1ヶ月以上前31％、未回答23%であった．発症機転としては、練習中29％、練習後27％、練習以外5％、不明8％、未回答31％であった．実施した具体的な内容としては、マッサージ30％、ストレッチ29％、リハ指導16%、促通8.7%であった．介入効果として、症状変化は、4以下が全体の57%、満足度調査結果は8点以上10点までが全体の86%、PTの主観的効果は、有効が61％であった．

【考察】障害の特徴としては、男女共に腰部・下肢への障害が多く、競技特性としてローイング運動そのもののパワーが要求される2番・3番のポジションにおける利用者が多かった．長時間における姿勢や不安定状況下での体幹の固定性が影響しているかと考えられる．特に肩の障害発生率では、女性の方が男性よりも高い傾向にあり、女性は男性に比べ、上肢への運動負荷・負担が強いられることや関節の弛緩性の問題なども影響している可能性がある．1ヶ月以上前のものや発症期間が不明確な事例など、慢性的症状を抱えている利用者が多かった．また、大会期間中における発症が予想以上に多く、大会直前の練習の追い込みや日頃抱えている慢性的症状が悪化したと推測できる．今回の利用者の症状変化・満足度調査結果やPTの主観的効果が高かったことから、PTが日常的に選手のコンディショニングに関わる事の重要性が示唆された．

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【目的】
高校ボート競技におけるコンディショニングサポート活動（以下、サポート活動）支援の質向上のために、その効果検証を行うことを目的とする。なお、本活動は埼玉県理学療法士会（事業局スポーツリハビリテーション推進部）が行う事業の一つとして、例年実施されている。今回、平成23年度活動におけるボート競技の障害特性の実態と活動成果を報告する。
【対象・方法】
埼玉県予選ボート競技出場高校生に対し、競技前後のサポート活動を実施し、活動評価表及びアンケート調査結果を基に、学年別、種目間の障害特性、活動成果についての検討を行った。倫理的配慮として、調査前には、選手には十分な説明を行い、同意を得た上で実施した。
【結果】
総利用者件数は97件（実人数71名）、再利用率32％であった。男女別割合としては、男性55％、女性45％であった。実施時期としては、競技前25％、競技後75％であり、発症機転としては、具体的にあったが36％、不明瞭が64％であった。今回の利用者種目区分としては、シングル41％、ダブル32％、クウォド27％であった。学年別障害発生率としては、腰背部が男性（1年72％、2年19％、3年13％）女性（1年30％、2年35％、3年27％）、大腿部が男性（1年0％、2年28％、3年37％）女性（1年0％、2年24％、3年6％）、下腿部が男性（1年0％、2年28％、3年34％）女性（1年20％、2年34％、3年30％）、肩が男性（1年0％、2年1％、3年6％）女性（1年0％、2年6％、3年6％）であった。各種目別障害発生率としては、シングルでは男性は、腰背部31％、肩甲帯・肩38％、女性は、腰背部33％、下腿部67％であった。ダブルでは、男性は、大腿部40％・下腿部30％、腰背部14％、女性は、腰背部36％、下腿部27％、クウォドでは、男性は、大腿部37％、下腿部33％、腰背部16％、女性は腰背部28％、下腿部26％、大腿部22％であった。活動成果としては、満足度調査結果から、8点以上が84％、疼痛スケールは、4以下の改善が71％であった。
【考察】
障害部位としての特徴は、腰部、下肢（大腿部・下腿部）への発生率が多く、学年別では、男性は、低学年ほど腰背部に集中した傾向が見られ、高学年では、腰背部と下肢症状を伴う傾向にあった。これらは、低学年ほど反復におけるローイング動作そのものが、体力的要素に影響していることや、高学年ほど、動作における下肢・体幹への伝達が、より下肢への負担が強いられているのではないかと示唆される。今回の活動において、より低学年層からの選手自身による日常的なコンディショニングの重要性を改めて感じた。

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【はじめに】
　山梨県理学療法士会ではスポーツ分野で貢献することを目的にスポーツ理学療法部を設立し活動を続け、各種スポーツ大会での活動や各種スポーツチームへの帯同なども行っている。さらに、スポーツ団体から依頼を受け実技を交えた講演活動も行い大変好評を得ている。そこで今回は、我々の活動を支える研修の内容と講演活動について紹介する。
【スポーツ理学療法部】
　当士会におけるスポーツ理学療法活動は平成11年2月より開始。当初は「スポーツ理学療法勉強会」という士会員すべてを対象とした研修会からスタートし、平成11年6月にスポーツ理学療法委員会を設立。委員は22名の有志で構成され毎月2～4回の研修とスポーツ現場での活動が開始された。その後、冬季国体における理学療法サービスをはじめとする我々の活動が好評を得たことで様々なスポーツ関係団体から要請が続いた。そこで平成13年4月からは社会局スポーツ理学療法部として位置付けられ、部員24名でスポーツ関連の要請に応じて活動を続けており、研修もなお月に2回～3回のペースで行っている。
【教育研修】
　研修は県士会員全てを対象とした「スポーツ理学療法勉強会」を年4回開催。スポーツ医科学や理学療法技術を中心に5年間で25回以上行っている。一方、部員を対象とした「スポーツ理学療法部研修会」は実技・理論研修を月2回。また、スポーツ選手のコンディショニングを行う実践研修を月1回行っている。ここでは、外傷や障害の病態・診断・治療をはじめ物理療法・徒手療法・装具療法などの技術と運動生理や栄養学など幅広い研鑚に努めている。
【講演活動】
　我々の活動は「大会での理学療法サービスの提供」「チームに帯同した理学療法サービスの提供」「教育・講演活動」に大別される。「講演活動」は平成13年度が3件であったものが平成15年度は9件と3年間で依頼が多くなっている。講演依頼の内容は「スポーツ外傷・障害と予防法」「テーピング」「ストレッチ」がほとんどであり、「テーピング」「ストレッチ」については全て実技指導の依頼である。いずれの場合も主催団体から当士会に派遣依頼が提出され、スポーツ理学療法部で依頼内容に応じて適宜部員を派遣する形を取っている。
【考察】
　我々は理学療法士がスポーツに関わる際、医学的職種として知識・技術を提供をすることが重要だと考えている。また、スポーツ現場における活動の中で、これまでに得た知識や技術を伝達し、スポーツ外傷や障害の予防にも貢献する必要があることを実感している。その手段の一つとしてスポーツ指導者や成長期にある選手に対しての「講演活動」は有意義であり、今後も継続すべき活動であると考えている。

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2007年度に佐賀県で開催されたにおける，柔道競技者のTrichophyton tonsurans（T. tonsurans）感染症を目的としたhair brush sampling法（HB法，スパイク90本）による検診を行った．競技参加者951名の中で検診希望者487名（男265名，女222名）を対象とした．陽性率の高い地域は九州21%（73名中15名），東北17%（77名中13名），近畿16%（89名中14名），中部13%（89名中12名）であった．さらにHB法でコロニー数30個以上の強陽性者は九州４名，東北４名，中部２名，近畿２名でありHB法陽性率の高い４地域と一致した．アンケート調査の回答ではT. tonsurans感染の存在を90%は知っており，HB法検診の経験者は11％であった．37%（486名中178名）は検診結果の報告を不要と回答した．HB法検診の経験が少ない理由としては，皮膚科医によるHB法検診がまだ充分浸透していないことや，HB法などによってT. tonsurans感染者が判明し，試合への参加が制限されることを懸念するためHB法検診への参加に消極的であることなどが考えられた．したがって監督指導者に対するT. tonsurans感染症の啓発も重要であるが，我々皮膚科医も自主的に学校や団体に赴き，HB法などを用いた検診を積極的に行うべきである．検診結果報告不要の理由として，検診結果が監督や仲間に公表される危惧をあげる選手も多く，このことがHB法検診への不参加につながっていることが推測され，結果報告時の個人情報の取り扱いには充分なる配慮が必要と考えた．

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成長期女子アスリートは，過度のエネルギー制限などの健康上の弊害を考慮し，栄養バランスのとれた食事を摂取する必要性がある。さらに，生涯において正しい食への知識や問題解決能力を得るためにも，行動の変容を促す栄養教育が重要となる。本研究では，高校生女子駅伝選手が参加する合宿期間中の朝食提供を通じて，成長期女子アスリートが食事バランスの重要性を知るきっかけとなった事例を報告する。

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　周知のように、全国高等学校体育連盟（以下「全国高体連」と略す）が主催する

（以下「インターハイ」と略す）は、戦後日本の高校運動部活動に大きな影響を与えただけではなく、オリンピック競技大会を頂点とする日本の競技力を支える中核的な機能を果たしてきた存在であるとも言える。実は、このインターハイの源流は戦前まで遡ることができる。戦前期では、陸上競技や柔道等の種目別競技会は、各種学生競技連合や当該競技団体が主催してきたが、戦後になると学制の変更に伴って、各都道府県団体を統括する全国高体連がインターハイの開催・実施に大きな役割を果たすようになった。ところが、全国高体連の形成、変遷過程については、先行研究では十分に解明されているとはいい難い状況にある。そこで本発表では、戦前にみられた組織との連続性や断絶性という視点を研究の視角にとり入れつつ、全国高体連が結成された1948年前後に焦点を当て、全国高体連がどのような歴史的背景の中で形成されたのかを明らかにすることを目的とする。資料は、各都道府県高体連と全国高体連の各競技専門部の機関誌と年史を主に用いる。

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