耳鼻咽喉科領域の結核患者数は, 抗結核剤の普及前に比し, 予防医学の充実の成果で着実に患者数は減少してきた. しかし, 近年の社会情勢やHIV感染症のために, その減少傾向はやや鈍化しており, 依然として外来診療で結核に遭遇する機会は絶えていない. さらに, 結核の診断に際してはその頻度の減少から, 迅速な診断ができずに特に悪性疾患との鑑別に苦慮することが多いと思われる. 今回われわれは, 過去10年間の当施設における耳鼻咽喉科領域の結核症例と文献上調べることのできた症例について検討した. 耳鼻咽喉科領域では喉頭結核と頚部リンパ節結核の症例に関し, 喉頭結核と頚部リンパ節結核1例ずつを症例を挙げて検討を加えた. 結論としては, 耳鼻咽喉科領域においても結核症例は減少したが, その存在を念頭に置いて診療を行う必要があることを再確認した.

抄録全体を表示

1997年, 新規結核患者数が38年ぶりに増加に転じ, 結核がとして注目されている. 結核症は感染後すぐに発病する一次結核と長い年月を経てから発病する二次結核という二つの病態があり, 感染と発症の間の大きな時間差が特徴で, 人口の高齢化に伴いこのことが結核再興の要因の一つとなっている. 結核の治療は1996年4月の結核医療の基準の改訂により, ピラジナミド (PZA) を含む4剤併用が標準治療となった. PZAの主な副作用は肝障害と高尿酸血症である. わが国の初回治療例のイソニアジド・リファンピシン・ストレプトマイシン・エタンブトールの4剤に耐性の結核菌の頻度は0.4%である. しかし再治療例では, 多剤耐性例は4.3%におよぶ. 若年者の結核未感染者の増加により, 院内感染 (集団感染) が大きな問題となっている. 十分な感染防止策が望まれる.

抄録全体を表示

2002年6月-2003年12月, 厚生労働省院内感染対策サーベイランス事業 (JANIS) に参加した18施設のICU収容患者10314名を対象にして, 分母の設定が異なる5種類の院内感染率を比較検討した. 院内感染の定義はICU入室2日目以降の感染であり, 本研究では肺炎に注目した. 院内感染率の分母は (1) ICU入室数,(2) ICU在室日数,(3) 人工呼吸器装着日数の3種類であり,(2) と (3) に関しては感染後の日数を含めた場合 (NNISが提唱している感染率) と感染前の日数に限定した場合を設定した.
ICU在室日数あたりの感染率は感染後の日数を含めた場合 (7.4/1000在室日) と感染前の日数に限定した場合 (7.8/1000在室日) とで有意差を認めなかった. ICU入室数あたりの感染率とICU在室日数あたりの感染率を施設別にプロットした結果, 有意な相関を認めて, 18施設の順位付けが0致した. 人工呼吸器装着日数あたりの感染率は感染後の日数を含めた場合 (14.1/1000装着日) と感染前の日数に限定した場合 (15.6/1000装着日) とで有意差を認めなかった. ICU入室数あたりの感染率と感染前の日数に限定したICU在室日数あたりの感染率について, APACHEIIスコアを調整した標準化感染比と粗感染率は必ずしも一致せず, 18施設の順位付けに違いがみられた.
NNISが提唱している感染率は (1) 集計・解析のプロセスが簡略であり, 実践的である,(2) ICU在室期間やディバイス装着によるリスクを調整できる,(3) 疫学的観点からも許容できる値を算出できる点から有用である. ただし, ICU在室期間やディバイス装着を考慮しないICU入室数あたりの感染率を用いても施設問比較に耐え得ると考えられた. 患者の重症度を調整しうる感染率の定義を確立することは今後の検討課題である.

抄録全体を表示