The planning approach to prevailing small hydropower is still to be established. The varying characteristics of hydropower products such as type, color and shape may affect regional landscape characteristics. The objective of this study is to recognize the impact of potential landscape change by prevailing small hydropower in hilly and mountainous regions that are advantaged in water resources and natural landscape. The study areas were the Minamioguni Town and Itsuki Village in Kumamoto Prefecture. The trend in the appearance of prevailing small hydropower was assessed considering the places of generation and consumption of electricity according to the topographical analysis and was recognized through a questionnaire survey to production companies of small hydropower and local residents. As a result, it was recognized the variation of area types and planning requirements affected by the prevailing small hydropower.

抄録全体を表示

1.はじめに1990年代から、政策上の整備とともに農村女性による起業数は伸びている。特に近年、社会的に都市と農村との交流が重視されている中、農村女性が活躍する場はますます増えており、地域の活性化と農業振興へと期待される。従来の研究では、農村女性起業の半数以上を占めている「食品加工」と「流通・販売」活動をしている女性及びそのグループが研究されていることが多い。本稿では、熊本県を事例とし、農村女性グループ「農花の会」が農家民宿の経営主体となる展開過程を考察する。2.研究対象地域の概要　は熊本県阿蘇郡の北部に位置する農山村である。人口は4,429人（2010年）で、年々減少しており、少子高齢化が進んでいる。第一次産業は主に農業で、その特徴は肉用牛の生産を中心とした畜産を基調に、野菜、米と花き生産の組合せである。黒川温泉を中心とした観光サービス業の成長とともに、町全体の農業生産規模が減少しており、産業の中心が農業からサービス業へと移った。2010年の産業構造において、第一次産業の生産額は4.9％を占めているのに対して、第三次産業の割合は85％であった。3.農村女性グループによる農家民宿経営の展開　の「農花の会」は、50~60代の地元女性７人により、2003年に結成された。結成する前に、メンバーの女性たちは自主的に始めた農業簿記講座に参加していた。講座終了時、経済意識が高まった女性たちはグループを結成し、農家の暮らしをベースにした都市住民との交流や経済効果がもたらされる活動を模索した。最初に試みたのは、自宅を開放した「立ち寄り農家」であり、都市住民を対象にして芋煮会や稲刈り体験などを行った。そして、１ヶ月1回のグループ勉強会で時々調理の経験を交換しているメンバーたちは、自家産の野菜で作った郷土料理を黒川温泉の女将たちにすすめた。それらの料理に対して女将たちから好評を博し、メンバーの女性は自分の調理の技術に自信をつけた。2004年に、自宅で農家レストランをしているメンバーが先に農家民宿を開業した。それは牛舎を改造した建物全体を客に提供するものであった。（本稿では貸別荘式農家民宿と呼ぶ。）2005年、熊本県における農家民宿開業の規制緩和を契機に、グループ内の他の5人も「農林漁業体験民宿業者」として登録し、農家民宿の経営を始めた。この5軒の場合は、住む家に空き部屋を客に提供する形をとった。（本稿では貸部屋式農家民宿と呼ぶ。）貸別荘式農家民宿は、の観光シーズンに合わせ、5月から11月まで一般の観光客に利用され、経営状況が安定しているといえる。一方、貸部屋式農家民宿では、部屋の利用形態から受入れ側と利用側の両方にとってプライバシー問題が発生するため、利用者のほとんどが農村体験をする研修旅行生になった。貸部屋式農家民宿の受入れはメンバー女性のいる農家家庭の都合で不定期となっている。4.おわりに では、「農花の会」は農業簿記講座から始まり、調理技術を手段としてグループ内外で交流活動を行い、その延長として農家民宿を開業したという過程で、農村女性グループが農家民宿経営の主体となった。部屋の利用形態は農家民宿の経営安定性に影響した。そして、農家民宿の経営によってメンバー女性の家庭的・社会的地位が向上したことがうかがえる。

抄録全体を表示

1997年1月から1999年12月までの3年間,小国町との町民約14,000人を対象とし,初回の脳卒中を調査した.
脳卒中の発生率は,年間10万人当たり228人.男女比は,50:50.老年人口では758人,全体の81%を占めた.疾患別では脳梗塞が140人(61%),脳内出血が62人(27%),クモ膜下出血が28人(12%).平均発症年齢は,72歳.脳梗塞では男性71歳,女性77歳.脳内出血で男性64歳,女性73歳.クモ膜下出血では男性が70歳,女性が73歳.平均在院日数は,27日で,予後は退院時に判定した.脳梗塞は予後良好例が多く(64%),クモ膜下出血の55%,脳内出血の50%が死亡した.脳卒中全体では,25%が自立出来ず,24%が予後不良であった.80歳以上の予後は悪かった.
小国地区は高齢化が進んでおり,このため脳卒中が増加し,予後が悪化している.

抄録全体を表示

１．はじめに
2016年4月14日の前震、16日の本震の２度にわたって震度７を記録した熊本地震は、4200回以上にわたって発生が続いてきた。地震の被害は建物だけでなく交通網にも広がっており、その結果直接被害を受けなかった地域まで深刻な影響を及ぼしている。道路網や公共交通が受けた被害は地元住民の日常の通勤通学のみならず、物流や観光客の流れにも波及しており、地域における経済活動に支障をきたしている状況にある。
本報告では、阿蘇地方と周辺地域を結ぶ道路網と公共交通に焦点を当て、どのように地震の影響を受けてきたかを明らかにするとともに、復旧の過程をたどることで今後の復興に向けた道筋を示すことを目的とする。
２．道路網における影響
阿蘇地方への道路交通は、熊本市と大分県大分市を結ぶ国道57号線が大動脈として機能してきた。この国道は「阿蘇谷」と呼ばれる阿蘇五岳北側のカルデラ内を東西に横断している。一方、阿蘇五岳南側は「南郷谷」と呼ばれ、南阿蘇村立野から分かれる国道325号線が東西方向の交通路になっており、宮崎県高千穂町へつながる路線を形成している。南郷谷へは熊本市から西原村を経て南阿蘇村につながる県道28号線俵山バイパスも通じている。阿蘇外輪山北部の小国町・へは国道442号線が横断し、西は大分県日田市中津江村から福岡県八女市へ、東は大分県竹田市と結ばれている。
南北方向に関しては、国道212号線が大分県日田市から熊本県小国町と経由で阿蘇市へ通じており、福岡県方面からの重要なルートになっている。これを補完する形で国道387号線が熊本市から大分県日田市中津江村を経て再び熊本県に入り、小国町を横切って北東方向の大分県九重町引治を結んでいる。大分県由布市湯布院町からは九州横断道路を構成する大分・熊本県道11号線（別府阿蘇道路・通称「やまなみハイウェイ」）が九重町飯田高原・同八丁原より牧ノ戸峠を越えて熊本県瀬の本に入り、産山村をかすめながら阿蘇谷へ降りて阿蘇市一の宮町宮地へと通じている。
以上の道路網のうち、国道57号線と国道325号線が分岐する南阿蘇村立野で大規模な土砂崩落が発生し、熊本方面から阿蘇谷へ入るメインルートが遮断されている。この場所の復旧は絶望的な状況で、既に別ルートでの建設工事が始まっている。阿蘇谷方面へは二重峠を越える県道339号線と同23号線（通称ミルクロード）しか交通路がない状況である。このため交通が集中するだけでなく、険しい山道であることから慢性的な渋滞により通勤通学から物流・観光にまで支障をきたしている。一方、南郷谷へもやはり険しい山道である広域農道「南阿蘇グリーンロード」に頼らざるを得ない状況にあったが、2016年12月24日に県道28号線俵山バイパスが一部迂回しつつも復旧したため、状況はかなり改善した。
小国町・方面では国道212号線が大分県日田市内で土砂崩落のため2016年8月まで通行止めとなり、福岡県方面からの宿泊客が多い杖立温泉や黒川温泉は大打撃を受けた。
３．公共交通における影響
鉄道に関しては、阿蘇谷の東西方向に大分市と熊本市を結ぶＪＲ豊肥本線が通じており、南阿蘇村の立野からは南阿蘇鉄道が分岐して南郷谷へ向かい、高森町と結んでいる。
豊肥本線も国道同様に立野での土砂崩落で甚大な被害を受け、肥後大津－阿蘇間の復旧は全く見通しが立っていない。一方、阿蘇－豊後竹田間は2016年7月9日に復旧し、大分から阿蘇までは特急列車の運行も再開した。南阿蘇鉄道は高森－中松間のみが復旧したが、立野へ通じていないことから、本来の役割であるＪＲへの連絡路線としての機能を果たせない状況にあり、事実上遊覧列車のみの運行となっている。
長距離バスに関しては、国道57号線を利用する特急バス「やまびこ号」がミルクロード経由で運行されているが、ＪＲから乗客が移っていることもあって利用者が多く、６往復から７往復へ増便されている。福岡方面から黒川温泉を結ぶ高速バスは前述の国道212号線の通行止めの影響を受けて、2016年10月まで迂回運行となったものの、本来の便数である４往復は維持している。その反面、別府と熊本を結ぶ九州横断バスは、大幅なルート変更を強いられた上に、４往復から２往復へ減便している状況である。
４．今後への展望
現状では、地震前の交通網に完全に戻すことは不可能と言わざるを得ない。このため、可能な形で交通網を再構築することが喫緊の課題と言える。特に公共交通については、観光客の周遊ルートも含め、抜本的な見直しが必要になるといえよう。
 ※本研究はJSPS科研費26360076（研究代表者：能津和雄）の助成を受けた研究成果の一部である。

抄録全体を表示

本研究は，熊本県阿蘇郡小国町の地域ブランドを構築するために，小国町とその他11地域の合計12地域を対象として，地域イメージの構造について検討したものである。12地域の地域イメージに関するアンケート調査を行い，性別・観光客層別に分けた４グループごとの平均値を算出し，それらの値をもとに因子分析を行った。その結果，地域イメージは「文化度因子」「親近度因子」「閑静度因子」の３因子で捉えられることがわかった。また，12地域に共通して４グループの評価にバラツキはみられたが，比較的に安定し，特徴的な評価が得られている地域もあった。一方，小国町は４グループの評価のバラツキが大きく，因子空間上での付置の様子にも大きな特徴がみられなかった。今後の小国町の地域ブランド構築にあたっては，地域イメージの方向性を明確にするとともに，そのイメージに対応したデザイン戦略の立案が必要と言える。

抄録全体を表示

Aso Oguni-gun, Kumamoto Prefecture, which consists of Oguni Town and Minami Oguni Town, is forming a Regional Circular Ecological Sphere (Regional CES) through the use of woody biomass. Based on a case study of Aso Oguni-gun, this paper discusses the formation of a Regional CES based on woody biomass from four perspectives: 1) time axis, 2) spatial axis, 3) effective use of existing resources, and 4) disaster response. It was shown that it is important to have a roadmap based on an accumulation of policies and initiatives and a long-term vision, to have cooperation beyond/among local governments, to make effective use of existing resources, especially those of private businesses stakeholders, and to stock locally produced energy such as firewood for emergency use in times of disaster.

抄録全体を表示

１．はじめに
 　2016年4月14日の前震、16日の本震の２度にわたって震度７を記録し、1900回以上の揺れを感じた熊本地震は、各地で交通途絶を引き起こした。特に熊本県阿蘇郡南阿蘇村の立野地区における大規模な土砂崩れは、熊本市から阿蘇市を経て大分市に至る主要交通路である国道57号線とＪＲ豊肥本線に甚大な被害をもたらした。中でも国道については従来ルートでの原状回復を断念して、別途北側に復旧ルートを建設することが決定している。
 　このような状況は、九州における一般的な観光形態である周遊型観光に大きな支障をきたしている。特に阿蘇方面と熊本市内方面を組み合わせた周遊ルートは、貧弱な迂回路への交通集中に伴う渋滞が常態化していることもあって、積極的な利用促進ができない状況にある。一方、「熊本地震」のネーミングが観光客に与えた影響は甚大で、熊本県内のみならず、地震の被害を受けていない九州の他の地域にまで風評被害をもたらした。
 　自然災害による影響は、物理的な損害のみならず、風評被害に代表されるように間接的な被害を受けることも多い。本報告では、九州における周遊型観光の目的地のひとつとして著名な熊本県阿蘇郡に所在する黒川温泉を事例として取り上げ、熊本地震の影響を検証する。
２．黒川温泉の概要と周遊型観光での位置付け
 　黒川温泉は400年以上にわたる長い歴史を持っているが、全国的に有名な観光地になったのは比較的最近のことである。高度成長期には1964年に開通した九州横断道路が、4kmほど東側に位置する瀬の本に通じたことから、それに便乗して旅館が開業したものの、この時は定番の観光地として定着することができなかった。しかし、1980年代から各旅館が競って露天風呂を作ったことで観光客から注目を浴び、一躍全国区の人気を得ることとなった。その際、旅行会社により前述の九州横断道路を活用したツアーが造成され、他の阿蘇地域の観光地とは切り離された形で周遊型観光に組み込まれた。このため、黒川温泉は熊本県に所在するにもかかわらず、これまで大分県の由布院や宮崎県の高千穂と組み合されることが多かった。もっとも近年では、阿蘇くじゅう観光圏の枠組みで2011年３月から１年間にわたって行われた「阿蘇ゆるっと博」に黒川温泉も参加したことから、熊本県阿蘇地方の一部としての認知度を上げることに成功している。
３．熊本地震が黒川温泉にもたらした影響
 　今回の熊本地震により、黒川温泉においても29軒中３軒の旅館が３ヶ月以上の長期休業を余儀なくされているが、他の旅館での被害は軽微であり、ゴールデンウィーク中にはほぼ通常営業に戻った。しかし、阿蘇経由の熊本市方面からのアクセスが不便となったうえに、福岡方面からの代表的なドライブルートであった国道212号線が熊本県境に近い大分県日田市南部で土砂崩れによる通行止めになったことで、黒川温泉へのルートが不通になったと解釈されたことから訪問客は激減した。一方、九州横断道路については大きな被害はなかったものの、このルートを利用するツアーが軒並み中止されたうえに、定期観光バス「九州横断バス」のうち４往復中３往復が運休したことから、訪問客の減少に輪をかける形となった。その結果各旅館の収入が激減し金融機関から緊急融資を受けたり、宿泊客がいないことにより一時的に休館に追い込まれる旅館も見られた。このため、観光地としての黒川温泉は直接的な被害よりはむしろ、風評被害などによる間接的なダメージの方がはるかに大きかった。
４．今後への展望
 　熊本県観光連盟は阿蘇地域における道路の不通区間を明示したうえで、代替ルートを案内した地図を作成し、６月から各地で配布することで観光客の呼び戻しに力を入れた。また、黒川温泉が所在する観光協会では、大分自動車道九重インターからの代替ルートを実走した様子を早送りビデオ画像でネット上に公開し、その周知に努めた。さらに７月１日から国の補助金により九州での旅行が割安になる「九州ふっこう割」がスタートした。加えて黒川温泉観光旅館協同組合では、大分県由布院温泉と連携して観光客の誘致に乗り出した。これらの取り組みが功を奏し、７月以降は黒川温泉でも営業しているすべての旅館が満室になる日も出ている。しかし、この事象はあくまでも一時的なものであり、今後の本格的な復興までに長い時間がかかることを考慮すれば、今のうちから長期的視点に立った観光振興を考えるべきである。その際には訪問者の発地別の需要を見極め、交通手段のあり方を再検討したうえで、それに対応した供給を行うことが重要である。
※本研究はJSPS科研費26360076（研究代表者：能津和雄）の助成を受けた研究成果の一部である。

抄録全体を表示

本研究では，地方自治体スケールを対象に，広域的な融通ネットワークや時間変動を考慮した需給バランス評価を踏まえた再生可能エネルギーを中心とした脱炭素型エネルギーシステムの実現可能性検討を行った。2015年度の電力需要と導入ポテンシャルをもとに再生可能エネルギーの地域間融通ネットワークを試設計した結果，東日本では北海道から東北を経由して関東へ向かう流れとなり，西日本では導入ポテンシャルの大きい地域と近傍の電力需要が超過している地域がグループを形成することがわかった。つぎにこの結果をもとに設定した一群の地域において，毎時単位でのバランスを確保しつつ再生可能エネルギー導入量を拡大した電力需給の姿を検討した結果，地域間融通を想定することで再生可能エネルギー利用量は増加するが，さらなる導入にはディマンドレスポンスなど電力需要を供給に合わせて変化させる技術等との組み合わせが必要であることが示唆された。

抄録全体を表示

熊本県阿蘇地方におけるスギ人工林の根株腐朽被害の原因となる菌を明らかにするため，40～83年生の12林分で腐朽伐根から菌株を分離し，主要な分離菌の諸性質について調査した。調査林分では，形態的特徴の異なる8種の担子菌が分離され，そのうち2種の担子菌（担子菌Aと担子菌B）が主要なものであった。担子菌Aは1の林分で比較的高い頻度で分離された。担子菌Bはすべての調査林分で高い頻度で分離されたことから，阿蘇地方で広範囲に分布しているものと推察された。腐朽力試験の結果，担子菌A，Bはともに木材腐朽力を有することが明らかとなった。これらのことから，阿蘇地方におけるスギ根株腐朽被害には，少なくとも担子菌Aと担子菌Bが関与していると考えられた。

抄録全体を表示

１．はじめに

　黒川温泉は熊本県阿蘇郡に所在する、熊本県で最も有名な温泉地である。しかし、有名になったのは露天風呂ブームと入湯手形による「露天風呂めぐり」の成功後の1990年代以降である。このため、高度経済成長期に成立した、九州では一般的な観光形態である周遊型観光に取り込まれる時期が遅かったこともあり、現地では受入側の認識と観光客の行動に相違がみられ、過去には対応に苦慮したことも多かった。本研究では、その意識のギャップをどのように具体化できるか、について数値的に証明することを目的とする。

２．研究手法

　当初、本研究を遂行するにあたっては、広範囲にわたる文献調査に基づく形でアンケートを作成し、現地を訪問する観光客に対して大規模な対面調査を行い、その結果をもとに意識を探ることを計画していた。しかし文献調査が予想以上に難航したためスケジュールが遅れたうえに、熊本地震が発生して現地の状況は一変したことからアンケート調査を行うことが困難となり、代替手段を検討した。

　筆者はかつて黒川温泉観光旅館協同組合の事務局長を務めており、在職中は多くの問い合わせに対応してきた経験を持つ。その中で黒川温泉自体が提供している情報で決定的に不足していたのが、他の観光地との周遊に関するものであることに気が付いた。一般的に公的な観光情報の提供は地元の観光協会等が担っているが、これらの団体は基本的に都道府県単位で活動している。ところが、黒川温泉の場合、問い合わせ内容で多かったのが他県の観光地への交通ルートであり、県の枠を超えた対応が求められる形となった。このため通常の情報提供とは異なる対応を考えた。

　2009年当時はまだＳＮＳはあまり普及していなかった時期でもあったことから、簡易な情報提供サイトのプラットフォームを利用することを検討した。その結果、株式会社アクセルホールディングが提供する道場制投稿系ウェブサイト「まにあ道」において、筆者が「道場主」になる形で「黒川温泉道場」を2009年３月７日に開設した。ここでは旅館組合に寄せられた問合せに基づき周遊以外のトピックも含めた情報を自ら執筆して掲載することで対応してきた。

そこで、代替手段として「黒川温泉道場」に掲載されたトピックのアクセス数をカウントすることで、黒川温泉への訪問を考えているネットユーザーの意識を探ることとした。この手段では全国規模で訪問見込客の調査が可能であり、おおよそ半年ごとに計測することで、関心の高いトピックへのアクセス数の推移から意識の変化を求めることとした。なお計測は2013年７月から2018年１月まで概ね半年の間隔で行い、上位20位の推移についての記録を分析した。

３．調査の結果

　５年間にわたり半年ごとに計測した結果、熊本県の黒川温泉の情報提供サイトにも関わらず、圧倒的に多かったのは宮崎県の観光地である高千穂への交通ルートに関する情報であった。厳密にはトピックが「高千穂→黒川温泉」と「黒川温泉→高千穂」の２つに分かれていたが、「高千穂→黒川温泉」の交通ルートに関するトピックは単独でも１位にランクされていたほどである。但し熊本地震の発生後の2016年７月及び2017年１月では、「路線バスでのアクセス」が１位となったが、事態が落ち着いてきた2017年７月以降は再び「高千穂→黒川温泉」が１位に返り咲いている。

　黒川温泉道場に関しては、露天風呂めぐりのルールや温泉の泉質に関する情報、混浴の定義に関する内容、旅館のチェックイン・チェックアウトからバリアフリーに至るまで、黒川温泉そのものに関する情報提供のトピックも多く掲載しているが、全体的には交通手段や周遊ルートに関するトピックにアクセス数が集中する結果となった。５位には「大分空港からの移動」に関するトピックが入っており、黒川温泉が熊本県にあるという意識よりも、「九州の観光地」のひとつとして認識されている実態が明らかになった。

４．考察と今後の課題

　本研究から判明したのは、少なくともネットユーザーが黒川温泉に関して調べようとしているのは、交通アクセスがメインであることである。しかも、その背景には九州における主たる観光形態が「周遊型観光」であることが改めて裏付けられた。このことは今後の九州における観光情報の提供のあり方を改めて考え直す必要性を示すとともに、誰が主体となってそれを行うべきかが、今後の大きな課題と言えるであろう。

※本研究はJSPS科研費26360076（研究代表者：能津和雄）の助成を受けた研究成果の一部である。

抄録全体を表示

小国, は阿蘇外輪山の外に位置し, 黒川, 小田, 杖立温泉などの温泉地でも有名な山間地である. かつて, 当該地域で発症したくも膜下出血患者は, およそ1時間半かけて, 近隣都心へ救急搬送していた. しかし, 1996年より, helical CTが導入され, three dimensional computed tomographic angiography（3D-CTA）による脳動脈瘤の診断及び外科的治療が可能となった. 当施設は, 当該地域における唯一の総合診療施設で, 当該地域でのくも膜下出血の状況が全て把握できることより, その発症状況及び治療成績を検討した. 更に, 3D-CTA のみでくも膜下出血を治療している施設も多くなっているが, その診断能力には限界もあり, 3D-CTAの実用性についても検討を加えた.

抄録全体を表示