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クエリ検索: "吉村和就"
15件中 1-15の結果を表示しています
  • ―ミニマムインパクトミルをめざして―
    団野 武亘
    紙パ技協誌
    2016年 70 巻 12 号 1235-1238
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/03/01
    ジャーナル 認証あり

    北越紀州製紙では,環境に対する考え方として,環境に与えるあらゆる負荷を最小限にする「ミニマム・インパクト」を掲げており,これまでにも地球温暖化対策としてのCO2排出量の削減や大気汚染対策,水質汚濁対策を実施し,ミニマムインパクトミルの構築を目指してきた。特に,主幹工場である新潟工場では,その規模が大きいことからも,全工場をリードする各種の取組みや設備投資を積極的に実施してきた。節水についてもその考え方は同じであり,その中から9号抄紙機新設時における節水の取組みについて,いくつか事例を紹介する。

    既存部門における節水対策としては,マシン排水濾過装置処理水に水質変更が可能な箇所を選択し切り替えることで,節水を図ることとした。処理水への切り替えにあたり,既存の濾過装置だけでは,全ての箇所に処理水を供給するのは困難であったため,新たにマシン排水濾過装置を設置することとした。

    新マシンにおける節水対策としては,9号抄紙機のような大型マシンを稼働するにあたっては,新設するマシンの節水対策も欠かせないものであった。ディスクフィルターにより発生するクリア水を浸透膜の利用によってさらに清澄化し,従来のクリア水でも使用できなかった薬品希釈水やワイヤー高圧シャワー水に利用し,用水使用量の削減を図るために,オプティフィルターCR1010/100を導入した。

    節水をすることにより,排水と共に流失する熱量分のエネルギーロスが減少し,省エネとCO2排出量の削減にもつながる。

  • 日本企業の現状と課題について
    江崎 康弘
    アジア経営研究
    2017年 23 巻 119-138
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/01/01
    ジャーナル フリー
    With populations increasing and economic development taking place in emerging countries, water shortages are now being observed on a global scale, and a solution to this is considered as a very important challenge for the entire world. For the survival of living things on earth, water is an essential. It used to be said in Japan that,“ Water and safety are free,” and that Japanese people did not have to be aware of water issues in their everyday life, but since the 2000’s, water issues have become a regular topic of conversation. In particular, since the METI established the Water Industry and Infrastructure Systems Promotion Office, the water business has become very active in both public and private sectors, which can be considered as a shift of value for water from a public good to an economic good. Based on all of this, to understand the current situation of global water resources I will report my thoughts on (1) marketability of water as a business, (2) business strategies of global companies, and (3) further consideration on business strategies of Japanese companies
  • 江崎 康弘
    国際ビジネス研究
    2015年 7 巻 1 号 81-96
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/10/20
    ジャーナル フリー
    新興国での人口増加や都市化の進展を背景にし、2025 年の世界の水需要は 2000 年に比べ約 30%の増加となる見込みである。特にアジアでは、急速に水需要が拡大し人口増加や都市問題等と重なり、2025 年にはアジアの水需要は世界の約 60%を占めることが予想されている。インフラ全般に共通するが、新興国の水事業者には水処理の知見が少なく、水処理用のハードの購入ではなく、インフラから事業運営・維持管理までを含んだ包括的な購入となる事例が増し、世界的な水市場の規模が 2025 年には 86.5 兆円に達すると見込まれている。
     このように水事業では世界的に大きな市場がある。しかし、日本企業にとってグローバル水事業への参入障壁は高い。日本では水道事業は長く地方自治体による専管事業とされてきたため、事業運営・維持管理に関する知見や実績が民間企業にはなく、新興国の要求に合致していないからである。
    海外では、水メジャーと称される欧州3社が、上流から下流まで一貫した水の事業運営を行い、グローバル水市場を主導してきた。また近年シンガポールや韓国企業が国家戦略の一環としてグローバル水市場に参入してきている。
    生産年齢人口の減少や工場の海外移転等に伴い日本の水市場が停滞する一方、新興国他グローバル水市場の急成長が予想されるが、日本の水企業の国際競争力に大いに懸念がある。
    これらを踏まえ、世界の企業が参画する競争環境で、経済産業省が主唱するオールジャパン構想に踊らされずグローバルな視点で水ビジネス市場を見直し、日本企業が活路を見出すための課題と施策を、日本企業のなかで一日の長がある日立製作所の事業戦略を分析することを通じて論じる。
  • 横川 勝也, 稲員 とよの, 小泉 明, 難波 諒, 杉野 寿治
    土木学会論文集G(環境)
    2015年 71 巻 6 号 II_433-II_440
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/06/01
    ジャーナル フリー
     配水区域入口に設置している流量計データの急激な上昇で管路破断の漏水事故検知は可能であるが,地上に現れない漏水の場合にはその位置を迅速に特定することは困難である.そこで本論文では,管路破断時に生じる周辺の水圧変化を秒周期で捉え,管網モデルといった配水管網のネットワーク構造のデータを用いることなく,複数水圧計間の反応時間差から漏水事故が発生した位置を推定する方法を提案する.
     提案手法の有効性を北九州市上下水道局の破断事故事例データで分析し,配水ブロック20km2の範囲内に4つの水圧計が設置されている場合には,事故位置を0.1km2まで限定できることを確認した.管網モデルを利用する必要が無く自動化も比較的容易であることから,今後システム化を見据えた検討を進める.
  • 本庄 孝子
    科学史研究
    2020年 60 巻 297 号 19-30
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/10/06
    ジャーナル フリー
  • *甲山 治, 手計 太一, 山崎 大
    水文・水資源学会研究発表会要旨集
    2009年 22 巻 G2
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/12/25
    会議録・要旨集 フリー
    水問題は水文・水資源分野が21世紀に解くべき最重要課題のひとつである。地球温暖化問題、食糧・エネルギー問題とも関連し、人間社会の持続性にも関わる喫緊の課題でもある。一方、水は人の暮らしと直結しており、個別性を持つ地域の特徴や、社会的な、あるいは経済的な事情、等々の理解なしに問題の解決は難しい。暮らしに結びついた水問題は様々な観点から検討されることで、本質が理解され、協働による問題の解決を図ることができる。ここに異分野融合の必要性があるが、異分野協力から異分野融合を達成するには鳥瞰的視点の醸成が必要であり、特に分野の異なる若手のネットワーク構築による交流から新しい意識の醸成が可能になると考える。そこで、若手を中心とした意見、経験、知識の交流の機会を作るために、研究グループを申請し活動を行っている。
  • 佐合 純造, 沼田 彩友美, 後藤 勝洋, 伊藤 将文, 木村 達司, 和田 彰
    河川技術論文集
    2011年 17 巻 485-490
    発行日: 2011年
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー

    The "Asian River Restoration Network (ARRN)" and "Japan River Restoration Network (JRRN)", which is one of national networks of ARRN, was established in November 2006 based on the suggestion in the special session on the 4th World Water Form. This study compared the characteristic of domestic and foreign river restoration practices and its information disclosure, and analyzed the effective information sharing function for practical use based on our experiences provided through ARRN and JRRN activities.

  • 佐合 純造, 沼田 彩友美, 後藤 勝洋, 伊藤 一正, 和田 彰
    河川技術論文集
    2010年 16 巻 541-546
    発行日: 2010年
    公開日: 2023/04/14
    ジャーナル フリー

    The “Asian River Restoration Network (ARRN)” and “Japan River Restoration Network (JRRN)”, which is one of national networks of ARRN, was established in November 2006 based on the suggestion in the special session on the 4th World Water Form. This study aim to report the progress of network activities and show an ideal approach of the sustainable development of Asian based international network supporting the exchange of information and human resources related to river restoration.

  • 富田 友幸
    地下水学会誌
    2009年 51 巻 2 号 111-112
    発行日: 2009年
    公開日: 2012/02/01
    ジャーナル フリー
  • 〜「チーム水・日本」の結成〜
    井上 智夫
    水利科学
    2009年 53 巻 4 号 29-42
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2017/08/30
    ジャーナル フリー
  • 浦島 邦子
    応用物理
    2010年 79 巻 7 号 610-615
    発行日: 2010/07/10
    公開日: 2019/09/27
    ジャーナル フリー

    近年,地球温暖化が起因と考えられる自然災害,特に水害の増大が懸念されている.水に関連した課題として,水域管理による生物多様性への影響,人口増加や生活様式の変化に伴う生活用水の増加,水道水の安全性の懸念からボトル水の需要増大,食料自給率とバーチャルウォーターの関係,バイオマスの生産増加に伴う農業用水の需要増加,水需給の地域的な偏りなどが挙げられる.造水に伴うエネルギー消費量の増加,ボトル容器の廃棄処分の問題などもあるように,水問題は多くのエネルギーや環境問題とも関連している.環境負荷低減には,水道水に関するイメージの改善や,中水の再利用,水熱の利用も積極的に利用・普及していくことが望まれる.

  • 岸本聡子『水道、再び公営化! 欧州・水の闘いから日本が学ぶこと』を題材に
    谷川 みらい, 笠松 和也, 上西 晴也, 辻本 侑生, 日隈 脩一郎, 児玉 光栄
    人文×社会
    2021年 1 巻 3 号 1-30
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2021/10/04
    ジャーナル オープンアクセス
  • 仲上 健一
    日本の科学者
    2019年 54 巻 8 号 05-10
    発行日: 2019年
    公開日: 2023/12/24
    ジャーナル フリー
  • 企画事業委員会
    水文・水資源学会誌
    2018年 31 巻 6 号 591-598
    発行日: 2018/11/05
    公開日: 2019/01/25
    ジャーナル フリー
     平成30年7月23日,中央大学駿河台記念館にて創立30周年記念学官民連携シンポジウムが開催されました.現会長の開会挨拶,国土交通省副大臣牧野たかお様等国内外からのご祝辞の後,6名の講演者による水行政・水ビジネス・水研究に関連した話題提供と「水文・水資源分野における学官民連携の将来像」と題したパネルディスカッションが開催されました.当日のシンポジウム参加者数は144名 (内訳:正会員57名,非会員73名,学生14名)とたいへん盛況で,白熱した議論が交わされました.
  • 井草 清志, 種本 廣之
    山梨英和大学紀要
    2010年 9 巻 A137-A163
    発行日: 2010年
    公開日: 2020/07/20
    ジャーナル フリー
    近年ビジネスとしての水問題がにわかに注目されだしている。日本と違い、人口爆発に加えて高度経済成長の時代に入りつつある発展途上国にあっては、今後深刻な水不足が予想される。このため、低迷する経済の起爆剤としてのインフラ輸出の一環として官民あげて取り組もうとしている。 しかし、日本の水道事業主体は地方自治体で、ビジネスとしての事業経験はない。しかも、その事業規模は経験豊富な海外企業の数十分の一にすぎない。単に「バスに乗り遅れまい」と、短絡的に事業展開するのははなはだリスキーである。そこで、本論ではまず日本の上水道ビジネスの「料金体系に視点を置いた経営問題」を分析することとした。日本の上水道は高い技術に裏打ちされた世界でもトップクラスの品質で、かつ全世帯に普及している。さらに、その料金もばらつきが大きいとはいえ、品質とメンテナンス費用を考えれば割安といえよう。しかし、まさにこの「割安な」料金こそが長期的には問題であり、現行の料金体系を維持し続けるならば、そう遠くない将来現在の上水道システムは破たんするであろう。
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