では2003年1月からドクターヘリを運行しており，一般的な救急医薬品のみを携行し，現場で処置を行った後に医療機関へ搬送していた。しかし出動先で，迅速な気管挿管や救急処置を要する場合，麻薬や筋弛緩薬の投与ができればより効率的な救急診療が可能であるとのフライトドクターの要望により，救急担当薬剤師という立場でこれらの薬剤の管理方法や運用方法を考えた。薬剤の特性に基づいて携帯ケースを用意したり，持ち出し管理表を作成するなど，救急医療の現場において救急に特化した薬剤師が関与することで，救急医療の質の向上につながったと考える。

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【はじめに，目的】Intensive Care Unit（ICU）管理における身体的弊害として，ベッド上安静臥床による循環血液量の減少，交感神経応答の不良，筋力低下や心肺機能低下などをきたす。さらに長期間の鎮静や人工呼吸器管理による死亡率の増加やICU滞在日数の延長も懸念される。近年，ICUにおける急性期リハビリテーション（リハ）分野では，ダイナミックなパラダイムシフトが生じ，ICU入室・在院・人工呼吸器管理期間の短縮，退院時日常生活レベルの向上に繋がるEarly Mobilization（EM）が推奨されている。当院では従来から早期離床を主眼としていたが，ICUにおいて当院独自のEMを導入するため，リハ科医師より早期離床の重要性を啓蒙し，救急科医および看護師の理解と協力のもと，ABCDEバンドルに基づいたSedation管理を多職種間で実施した。今回，当院独自のEM導入による有害事象の有無とその効果を検討することを目的とした。また2014年の第49回日本理学療法士学術大会からの追加報告を含め，EMの有効性について若干の知見を得たので報告する。【方法】2013年1月から2014年12月にICU入室し，人工呼吸器管理された18歳以上の患者で入院2週間前のBarthel Index（BI）が70点以上を対象とした。除外基準は，急性の神経筋疾患，頭蓋内圧亢進状態，脊椎不安定症，心臓血管疾患の術後，EMの効果を検討するためICUでのEM実施が1日未満，経過中に状態が悪化した患者とした。ICU入室48時間以内にEMを開始したA群と，48時間以降にEMを開始したB群に分けてコホート研究を行った。評価項目は，重症度スコアにAcute physiology and chronic health evaluation（APACHE）IIスコアとSequential organ failure assessment（SOFA）スコア，鎮静評価にRichmond Sedation and Agitation Scale（RASS）スコア，そしてEM開始までの時間，ICU入室日数，在院期間，人工呼吸器管理期間，ICU入室・転室・転帰時のBI，Functional Independence Measure（FIM），EM施行時の急変有無等を評価した。統計分析はMann-Whitney-U検定を用い，有意水準5%未満とした。EMのプロコールは呼吸・循環動態，鎮静レベルからの覚醒度にあわせて，Level 1～ Level 4に離床内容を分類したのを両群に1日2回施行し，事前に安静度の指示を必ず救急科医師に確認した上で実施した。【結果】48時間以内にEMを開始したA群が25人，48時間以降にEMを開始したB群が22人であった。両群において，EM開始までの時間ではA群が26.24±14.7時間，B群が93.4±45時間と有意差を認めた。重症度に関しては，APACHE IIスコアとSOFAスコアで有意な差はなかった。FIMに関しては，ICU転室時および転帰時において有意にA群が改善を認めた。さらに人工呼吸器管理期間もA群が有意に短かった。ICU入室期間，在院期間には有意差を認めなかった。EM施行中に急変を認めた事例はなかった。【結論】ABCDEバンドルに基づいた，多職種間での包括的な医療体制を導入した当院独自のEM継続は，安全かつ呼吸器の離脱やADL向上に有効である。

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目的：

高度救命救急センターに搬送された75歳以上の後期高齢者のCPA症例を検討し，今後の課題を明らかにする。方法：4年間に搬送された，DNAR未確認のCPA症例のうち，後期高齢者群と非後期高齢者群とを後向きに比較検討した。また，後期高齢者のROSCあり群となし群とを比較検討した。さらに，後期高齢者群の生存例を検討した。結果：対象475例中，後期高齢者は283例であった。後期高齢者群は，自宅や施設での発生が多く，初期波形VFの症例が少なかったが，ROSCや生存の割合に有意差は認めなかった。後期高齢者ROSC なし群では，目撃なし症例や初期波形心静止が多かったが，bystander CPRの有無や搬送時間に有意差は認めなかった。後期高齢者の生存8症例に初期波形VFはなく，すべてCPC4であった。結論：初期波形VFの生存症例がなく，改善の余地がある。また，事前指示書の普及が重要と考えられた。

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 There is an increased risk of late complications such as chronic graft-versus-host disease and secondary malignancies among patients who undergo allogeneic hematopoietic cell transplantation (allo-HCT), which could lead to deterioration in the quality of life and late mortality. Recently, the long-term follow-up (LTFU) clinics have been recognized as an important intervention to patients who underwent allo-HCT. In 2017, an LTFU clinic was established at the Wakayama Medical University. However, visitation to the LTFU clinic was difficult, especially for patients from remote areas. Thus, using internet telemedicine and medical information cooperation system called Seishu LINK, we set up a remote LFTU clinic in the Kinan Hospital, in which five patients were already catered. Despite a few flickering screen issues and acoustic noises in the system, medical interviews and patient guidance were successful. Furthermore, developing a remote LTFU clinic system for allo-HCT survivors in Wakayama, Japan, is our next step.

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【はじめに，目的】Intensive Care Unit（ICU）においての医学管理は,安静臥床を強いられことが多く,廃用症候群による機能低下を招く。特に長期間の人工呼吸器や鎮静管理は死亡率の増加,ICU滞在日数が延長する。近年ICUリハビリテーション（リハ）での早期離床は,安全かつ有効であることが報告されており,ICU入室・在院・人工呼吸器管理期間の短縮,退院時の身体機能向上に繋がるEarly mobilization（EM）が推奨されている。しかし,明確なリハ内容や介入時期などの基準はなく施設間で異なっているのが現状である。当院ICUリハは,当初より積極的に離床を行っているが,介入時期や内容についての基準は確立されていなかった。そこで今回,ICUリハについて救急・リハ科医師,看護師,リハスタッフで再検討を行い,先行研究のEMに基づき早期介入の方針と,より早い段階での離床プロトコールを作成した。当院独自のEM導入と早期介入がICU入室・在院・人工呼吸器管理期間,ADLへの影響と早期介入における有害事象の有無を検討することを目的とした。【方法】対象は2013年1月から2013年8月にICU入室し,人工呼吸器管理された救急患者の内,18歳以上で入院2週間前のBarthel Index（BI）が70以上とした。これらを人工呼吸器管理後48時間以内にEMを開始した群（A群）と,48時間以上でEMを開始した群（B群）に分けてコホート研究を行った。除外基準は急性の神経筋疾患,頭蓋内圧亢進状態,四肢欠損,病的骨折,脊椎不安定症,心臓血管疾患の術後,ICUでのリハ介入期間が1日未満,経過中急に状態が悪化した患者とした。EMのプロトコールは，Richmond Sedation and Agitation Scale（RASS）にあわせてLevel 1～4に段階分けし両群とも施行した。Level1はベッド上で呼吸リハ・拘縮予防を行う。Level2はRASS-4～-3で端座位を1日20分2回行い,看護師がギャッジ座位を行う。Level3はRASS-2～+1で立位を1日20分2回行い,看護師がギャッジ座位または車いす座位を行う。Level4はRASS0で立位での足ふみ・歩行を行い,看護師が車いす座位,患者が可能であれば上下肢の拳上運動を行う。看護師は1日1回拘縮予防と四肢運動を全Levelで行う。EM介入時のLevel分けは,ICU医師が呼吸・循環動態,鎮静管理の状態を加味して決定した。介入中に設定した中止基準を満たせばリハを中止した。EMの介入は,日中の鎮静を中断し日内リズムを確立した上で,1日2回,ICUを退室するまで行い,退室後もリハを継続した。評価項目は重症度スコアのAcute physiology and chronic health evaluation（APACHE）IIスコアとSequential organ failure assessment（SOFA）スコア,鎮静管理のRASS，ICU入室・在院・人工呼吸器管理期間,ICU入室・転室・転帰時のBIとFIMとした。BIとFIMの転室,転帰時に関しては,入室時からの変化（⊿）で算出し,各評価項目において両群間で比較検討を行った。統計処理は，Mann-Whitney-U検定で解析し有意水準5%未満とした。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は当院の倫理審査委員会での承諾を得て,対象者または家族に研究内容や危険性を口頭と書面で十分説明し,研究参加に関して自由意志で文書により事前に同意を得た。【結果】対象はA群12例,B群11例,平均年齢67±12.5歳vs. 66±17.1歳（A群vs. B群）で有意差なく,介入までの平均日数1.2±0.8日vs. 3.5±0.9日（P＜0.01）に有意差を認めた。ICU入室時の重症度はAPACHE IIスコア26.3±6.3点vs. 25.4±6.1点,SOFAスコア9.0±3.0点vs. 8.7±2.7点で有意差は認めなかった。またその他の,入室時のFIMとBI,転室転帰時⊿BI，RASS,人工呼吸器管理期間5.9±2.4日vs. 6.9±3.5日,ICU入室期間8.8±3.8日vs. 9.1±7.0日,在院期間28.3±10.4日vs. 28.2±13.5日にも有意差を認めなかった。⊿FIM転室時18.8±16.3 vs. 8±7.7に対し,⊿FIM転帰時70.9±40.0 vs. 42.4±37.4（P＜0.05）のみ有意差を認めた。EM介入中に急変や中止基準を満たす事例はなかった。【考察】本研究はICUにおける急性期リハの内容を明確にし,発症数日からEM介入を試み,人工呼吸器管理下においても端座位や立位を行うプロトコールを導入した。当院独自のEM開始基準は,症例の重症度で有意差がないことや介入中に急変を認めなかったことから,48時間以内でも可能であることが示唆された。先行研究ではコントロール群（7.4日）とEM群（1.5日）の比較で,ICU入室・在院日数・人工呼吸器管理期間の短縮,ADL改善などにEM効果を認めた。それに対し本研究は,両群ともEMを実施し,早期介入日の違いで⊿FIMに有意差を認めた。そのため当院独自のEMと早期介入は,より転帰時の機能改善やADL向上に繋がる可能性がある。【理学療法学研究としての意義】ICUリハは,患者の状態にあわせてEMを安全かつ円滑に進めるために,ICU専従セラピストの配属や医師,看護師など多職種と連携を取れる包括的なシステムを構築する必要がある。

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  緩和ケア病棟は1999年5月, 大学・附属病院の統合移転に伴って新設された. 開設から2004年末までの緩和ケア外来受診患者 (新患数) 411名, 入院患者 (延べ数) 339名, うち60%が院内紹介患者である. 死亡退院患者は249名で, 病院全体の死亡者の約9%である. 当院緩和ケア病棟の特徴は, 院内紹介患者が多いこと, 病床数の割合からみて死亡患者が多いことである. 大学附属病院としての利点は, 症状緩和のために専門的処置を受けられることと, 医学部や保健看護学部学生の卒前・卒後教育を行えることである. 大学附属病院で緩和ケア病棟を運営していくには, 多くの問題点もあるが, 緩和ケアの普及のためにも意義は非常に大きいと考えられる.

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【はじめに】
当院は急性期病院であり、脳卒中片麻痺患者に対し発症直後から積極的に理学療法を行っている．急性期の理学療法としては、十分なリスク管理のもとに座位・立位・歩行訓練がエビデンスグレードAと推奨されている．特に重症脳卒中片麻痺患者に対する積極的な起立・歩行訓練のためには長下肢装具（LLB）を使用する事が必要と考え、当院ではLLBを装着した上で歩行訓練を施行している．しかし、急性期病院である本院を転院後、LLB装着による歩行訓練を施行していない病院が多い．今回、亜急性期から慢性期にかけてのLLB装着歩行訓練の効果を検証するために、LLB処方患者における当院転院後の訓練内容と歩行・ADLの結果を調査した．
【対象と方法】
平成16年4月から平成20年7月までに、脳卒中の診断を受け理学療法とLLBを処方された38例(男性29名、女性9名、平均年齢69.8±10.7歳)を対象とした．調査はリハ科初診時と、転院から十分な期間を経てからの2回行った．2回目の調査は電話による聞き取りで行い、調査項目は転院先でのLLB装着の有無、訓練内容、入院時のBarthel Index（BI）、現在のBI、modified Rankin Scale（mRS）とした．対象者には研究趣旨の説明を行い、同意を得た方にのみ参加していただいた．転院先でLLB装着歩行訓練を行った群とLLB非装着群で両群間のBI・mRSをMann-Whitney U検定で比較した．尚、両群間の統計学的有意水準は5％未満とした．
【結果】
転院先でLLB装着群は20名（男性16名、女4名、平均年齢67.4±11.1歳）であり、LLB非装着群は18名（男13名、女5名、平均年齢72.2歳±9.94歳）であった．LLB処方から転院後調査までの期間は4ヶ月から4年であった．入院時のBIでは両群間に有意な差は認められなかった．しかし、調査時BIでは装着群の合計平均点58.8±28.5点と非装着群の合計平均点30.6±31.5点より有意に改善していた．装着群と非装着群で有意差が認められたBIの項目は食事・移乗・トイレ・歩行・階段昇降・排便・排尿であった．しかし、整容・入浴・着替えの項目では両群で有意差は認められなかった．mRSでみても、LLB装着群（3.42±0.77点）は非装着群（4.11±0.90点）より有意に改善していた．
【考察】
LLB装着により積極的な立位・歩行訓練を行った群が、非装着群と比較し、BI・mRS共に有意な改善を認めた．今回の結果は、重症片麻痺患者においてLLBを使用し積極的な立位・歩行訓練を行うことがADL改善、介助量の軽減につながる優れた治療法であることを示している．しかし、本研究は後向き研究であるため、RCT前向き研究による検証が必要である．

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【目的】
膵臓癌に対する手術件数は年々増加傾向にある．膵臓癌手術は最も内度が高く侵襲の大きな開腹術の一つであり，術後下側肺障害を併発し肺炎や無気肺などの重篤な合併症が時々発生する．また一秒率低下は，術後無気肺や肺炎リスクを増大させるといわれている．当院ではスパイロメトリーを用いた呼吸機能検査を外来受診時と術直前に行っている．また同時に外来受診時から，理学療法士が自宅での自主トレーニングとして，有酸素運動励行と術前呼吸指導を行っている．今回その効果を確認するため，外来での理学療法開始時と術直前に行った呼吸機能の変化について検討したので報告する．
【方法】
対象は膵臓癌と診断され，開腹による癌切除術施行予定の29例（男性18例，女性11例）．年齢は46～82歳（平均70.4±10.3歳）であった．症例は全て当院消化器外科に外来受診し，手術適応と判断された後すぐにリハビリテーション科に紹介されている．術前は，トレーニングと術後離床の意義を十分に説明した上で，外来から入院に切り替わっても腹式呼吸や排痰訓練，ハッフィングなどの呼吸指導とともにエルゴメーターや階段昇降，ウォーキング等を継続して指導した．呼吸機能検査はスパイロメトリーを用いて％VC，1秒率，最大呼気流量（以下PEFR）を測定した．
【説明と同意】
倫理委員会の承認を得た研究の一環として，対象者には医師および理学療法士が事前に十分に説明し，同意を得た．
【結果】
％VCの平均値は開始時105.7±19.9％，術直前106.8±18.1％と変化を認めなかった。1秒率は開始時70.2±8.8％，術直前73.5±7.0％と有意な増加を認めた（p=0.008）．PEFRは開始時5.6±1.9L/s，術直前6.2±1.7L/sと有意な増加を認めた（p=0.0001）．
【考察】
周術期における呼吸理学療法の最も大きな目的は，術後肺合併症を予防することである．そのためには術後早期から離床し喀痰を促すことは不可欠である．しかし術後からの介入では，創部の痛みや離床への理解が乏しいことも影響し，十分な呼吸や喀痰困難なことが多い．肺癌や食道癌患者に対する術前呼吸理学療法の有用性は明らかとなっているが，膵臓癌においては不明である．今回，理学療法士が介入した膵臓癌症例において，術直前の1秒率と喀痰の可否を予測する指標とされるPEFRは有意な増加を認めた．PEFR低下は術後の肺合併症リスクを増加させるともいわれ，今回術前から積極的に呼吸指導や運動指導を行ったことが呼吸機能向上につながったと考える．以上の結果から，膵臓癌患者においても術前からの積極的な呼吸理学療法プログラム導入の必要性は示唆されたといえる．
【理学療法学研究としての意義】
本研究により，はじめて膵臓癌手術患者において理学療法士の術前介入の有用性を明らかにした．

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