1.　問題の所在

　近年日本では「」を名乗る一般書・入門書が陸続と出版され，『人文地理』の学界展望でも紹介されるに至っている．これらの大部分は，学術的な論究よりも著者の政治的主張や解説が前面に出ており，学術書と区別して「論壇」（高木 2017）や「ポップ」（土佐 2017）と括られる．日本の負の歴史を背負う我々地理学界が，今更論壇に関わることは憚られるべきだが，他方で昨今の「ブーム」といわれる出版・言論の状況に沈黙を保つのもいささか無責任であろう．

　そこで本報告では，「ポップ」の一般書に掲載されている地図図版に着目し，その表現や内容の科学的検討を行いたい．どのような本であれ「」を名乗る以上は地図を重視しているはずであり，また地図の客観的検討に限定すれば論壇に参加しない形で地理学の立場からの言及も容易となる．また，従来の批判における地政言説分析の問題点とされてきたテクスト偏重の傾向を埋める役割も期待できよう．



2.　検討の手順と方法

　書名に「」を含み，2017年12月現在インターネット書店で入手でき，かつ価格が2000円以下の書籍のうち，訳書や復刻本，ムック等を除く39冊を「一般書」として抽出し，そこに掲載されている地図（主題図）の内容と表現について評価付けを行った．評価は次の基準で行った．①地形や領域の表現・表記などに，高等学校地図帳に記載されている「事実」レベルでの誤りはないか．②地理学の一般書にふさわしい水準の主題図表現になっているか．例えば方位記号や距離尺を欠いていないか．



3.　結果と展望

　対象とした書籍に掲載されている地図の枚数は，地図帳形式や「図説」を名乗る数冊を除けばまちまちで，10枚以下の本も少なくない．例えば，論壇の第一人者とされる佐藤優の著書では対象とした5冊合計で13枚の地図しか掲載されていない．ハウスホーファー（1938）『太平洋地政治学』には47枚，マッキンダー（1942）『デモクラシーの理想と現実』には32枚の地図（主題図）が掲載されていることを考えると，本としては異例の少なさといえる．渡部昇一『世界の的大転換を主導する日本』（徳間書店, 2016）や黄文雄『で読み解く没落の国・中国と韓国　繁栄の国・日本』（徳間書店, 2017）に至っては地図が1枚も掲載されておらず，これなどはマッキンダーらが体系化したとは別の世界に属するものといえよう．

　これらの書籍に掲載されている地図（主題図）の表現や内容については，基礎的な事実レベルでの誤りが多く，ほとんど科学的な批判に耐えられる水準にない．例えば，山内昌之・佐藤優『新・』（中央公論新社, 2016）では「南スーダンの位置にケニアが描画」され，船橋洋一『21世紀入門』（文藝春秋, 2016）では「竹島が対馬海峡に描画」され，日本再建イニシアティブ『現代日本の』（中央公論新社, 2017）では「チェコとスロバキアが合体」している．残念なことに，対象とした39冊のなかで，10枚以上の地図を掲載し，かつそれらすべての地図が一般的な地理学の書籍において必要される地理的知識と地図学の成果を踏まえた主題図表現の水準に達しているものはなかった．少なくとも，掲載されている地図の内容が高等学校地理修了水準未満の誤りを多々含んでいる以上，これらの書籍が「地理を下敷きにした科学」の名を名乗ることは許されないであろう．

　土佐（2017）は「ポップ」が地図という視覚情報を使うがゆえに，難解になりがちな批判よりも一般社会への訴求力が強いことを懸念しているが，それはポップが用いる地図が高度なものであることを前提にしている．質の低い地図の大量掲載という事実は，適切に指摘さえすれば，逆に「ポップ本」のレベルの低さを訴求する．日本のポップは，少なくとも用いる地図に関してはほとんど科学的な批判に耐えられる水準にない．地理学の仕事は，ポップの批判だけでなく，彼らがせめて高校レベルの地理と地図の知識を習得して出直すことができるよう，教育的見地から優しく諭すことだろう．

【文献】
高木彰彦 2017. 学界展望 政治地理. 人文地理69: 317-321.

土佐弘之 2017. 的言説のバックラッシュ―閉じた世界における不安と欲望の表出―. 現代思想45-18: 60-70.

抄録全体を表示

はじめに

「

」は20世紀初頭にヨーロッパで誕生し，二度の大戦を経て列強に浸透した．戦後は学知として停滞するものの，その発想は大国の国政術に受け継がれていく．地理思想史や政治地理学の分野では，は欧米を中心に学説史的に再検討され，批判的に再構築される．よって，現代のに留まらず，新しい多様な知の形式を含む．近年日本においては一般読者向けの教養書として「」を冠する書籍が数多く刊行されている．このほとんどは伝統を再参照している．この「ブーム」の中で，発表者も雑誌『現代思想』や『地理』の特集に寄稿し，『現代事典』の編集に参画するとともに，日本学術会議で国際地理学連合と政治との歴史的関係についても講演した．本発表では，こうした「ブーム」に対して日本の地理学がどう向き合いうるのかについていくつかの論点を示したい．

国際関係の緊張と学問

日本における

書の出版は，戦前も戦後も日本をめぐる国際関係の緊張を認知する世論の高まりと関わっていると考えられる．特に2010年代以降の周辺諸国との「領土問題」の緊張は書の出版を促していると推定される．本来，は外交・軍事という国政術に地理的知識を応用しようとする実践的性格が強かったことを鑑みれば，そうした応用への期待が社会的に高まっているのかもしれない．しかし，同時にそれは出版社の利害とも深く関わることは留意されねばならないし，そうした応用への期待は地理学だけに向けられるものでもない．

こうした国政術上の要請に大学がどう応えるかが問われたのが，2015年に発足した防衛装備庁による「安全保障技術研究推進制度」をめぐる問題であった．日本学術会議は1950年と67年に戦争や軍事を目的とする科学研究を行わないとする声明を発し，2017年にも過去の声明を継承する旨の声明を出した．日本地理学会も1950年に「世界平和の維持確立に関する決議」を行い，2017年の日本学術会議の声明を受けて，軍事的安全保障研究に関する声明を公表している．この声明は，GISなどの地理的技術や，

を含む地理学の研究成果が軍事研究にも応用されうるとし，外部資金による研究が「軍事・戦争のための研究に転化」されないよう会員に注意を促す．

応用の困難性

本発表は刊行が予定されている日本地理学会編『地理学事典』に寄稿した

に関する拙稿をベースとしている．この事典は関連項目を「地理学の応用と現代的課題」という部に置く．何がそうさせ，それは上記の声明とどう関わるのであろうか．発表者は1990年代以降の日本の地理学界においては，伝統については「忘却」が支配的であったと考えている．に関する，戦後の歴史的・批判的検証を正しく踏まえない，肯定的・否定的論評は地理学関係誌にも散見される．また，上述のように，日本地理学会自体がの応用に倫理的懸念を示し，会誌『地理学評論』にははもとより政治地理学の論考もほとんど掲載されていない．これらから，地理学を的に応用する学会の基盤が存在するとは考えられない．そこには日本の地理学に支配的な分析スケールの問題も含まれる．ただし，それはに対する地理学の弱みでは決してない．

新しい視座の構築へ

世界を国家間の利害が対立する空間と認識する伝統

は，単純化された大陸や海洋の配置から国際政治を俯瞰的にとらえる点で「反地理学的」である．綿密な現地調査から地理的現実を実証的に積み上げる地理学は，地域や住民の視点から国家中心的なを相対化できる学問分野でもある．国際関係の緊張や対立の渦中に置かれてきた地域（特に国境地域）は日本にも存在する．発表者がフィールドとする沖縄県は，太平洋の多くの島々とともに，歴史的に大国によるに翻弄されてきた．そうした地理的現実の上に，安全保障政策と地域政策との望ましい均衡を模索することは地理学なら可能であろう．

19世紀末にクロポトキンは地理教育が民族主義的対立を超える相互理解の手段となると信じ，20世紀末にサックは，地理学に内在する倫理性は，世界の現実に対する大衆の理解を深めることと，それを補完する多様性と複雑性に満ちた世界に価値を置くことにあるとした．この間，世界は戦争を繰り返し，

は浮き沈み，今また浮上しつつある．地理学の倫理的価値とその戦後の成果を生かすならば，に向き合う視座はありえよう．本発表では，に向き合う上で，地理学の倫理的価値とその戦後の成果を生かしうる視座について考えたい．

抄録全体を表示

３・１１東日本大震災、とりわけ福島原発事故が、日本のエネルギー安全保障にどのような影響をもたらしたのか、的観点から解明を進める。

抄録全体を表示

　日本の重要なエネルギー政策上の課題として，石油の安定供給が挙げられ，これまでさまざまな

的リスクに直面してきた。その中で近年の石油情勢は，従来の的要因に加え，環境規制，エコカー普及，車への嗜好の変化，新型コロナによる社会動向の変化など，複合的要因が相まって影響を受けつつあり，石油の将来は一層不確実性を増している。また，SDGs (Sustainable Development Goals) への対応という観点から，石油産業は大きな岐路にあり，持続可能な発展に貢献するための新たなビジョンの形成が求められている。

抄録全体を表示