本研究は、高齢者のレジャー行動の一環であるギャンブル行動の実態を性差に焦点をあてて明らかにすることを目的とした。首都圏在住の高齢者1044名に対する調査の結果、高齢者全般に関する知見としては、1）ギャンブル行動はレジャーのなかで特異な位置づけではあるが障壁は高くない。2）ギャンブル行動が多様な条件下（目的）を契機としても、ギャンブル依存症に罹患する可能性があるという示唆が得られた。3）ギャンブル行動において、他者との「交流」は必ずしも重視されていないことが示唆された。4）参加要因の主流は、「儲かる可能性がある」ことから参加していたことが、自由記述回答からも明らかとなった。通常、レジャー行動は金銭を消費することはあっても増加することはないが、ギャンブル行動においては、金銭を増やせる可能性を含意している。それがギャンブルの魅力であるといえよう。他方、性差に関する知見としては、1）活動的であるのは男性だが、ギャンブル志向が強いのは女性であった。男性は「儲け」を重視して参加するが、女性は儲けを重視するわけではない。女性の方が「儲け」、「金銭」に執着しないという示唆が得られた。2）女性は、男性と比較するとギャンブル依存症に罹患しづらいことが示唆された。地域活性化に資する適切なレジャー行動に向けては、自身の経済事情などに合わせた金額を設定するなど事前の対策を網羅することで依存症などの問題行動への架橋は遮断される可能性があると考えられた。

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The aim of this paper is to clarify the category referring to ‘foreigners’ when the Japanese people are asked about prejudice against foreigners or xenophobia in surveys. Previous studies concluded that age, education, and prior contacts with foreigners have an effect on the Japanese attitudes toward ‘foreigners’.
However, there is diversity within this generic category of ‘foreigners’. The present study is based on a survey conducted in 2006 that contained a questionnaire item that would differentiate the nationality of the foreigner being referred to. The following were found. Those who are positive about any type of foreigners are highly educated and are those who have/had prior contacts with foreigners. And those holding positive attitudes towards all except Asians tend to be younger individuals.

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欧米のキリスト教を中心とした宗教社会学研究において，宗教団体への所属が幸福感にとって望ましいものであることは，すでにある程度確立された知識とされている。しかし，日本ではその宗教文化的状況の特殊性から，一言に宗 教団体への所属といっても，その意味するところは研究者にとっても調査対象者にとっても曖昧なものとなってしまうという問題がある。そのため，欧米で開発された理論を日本にあてはめて検討していくにあたって，欧米と同一の質 問項目を用いて分析を行うことは適切でない。したがって，本稿ではまず，氏子・檀家といった特殊日本的な宗教団体所属のあり方を射程に含めた上で，調査主体側の「所属」の定義と調査対象者側とのそれを，できる限り擦り合わせ ていくような新しい質問項目を考案し，その有効性を検討する。その上で，日本における宗教団体所属と幸福感の関係について検討を行った。所属が幸福感に影響する仕組みとしては，次のような２つを想定した。（１）所属すること で宗教心が育まれるか，あるいは（２）所属によって地域共同体における人間関係が取りもたれることで，結果として幸福感に寄与するというものである。分析の結果，前者については部分的に支持されるものの，宗教心を伴わない所 属はかえって幸福感を低下させる可能性があることが示唆された。後者については，それを支持する有意な結果は認められなかった。

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製品開発・生産において求められる要素技術の高度化に伴い、企業間の協力関係を構築したり、ユーザーと企業の間の情報交換を促進したりするために、プラットフォーム戦略を採用する企業が見られる。プラットフォームを構築しようとする企業は、ユーザーの早期獲得を目指すとともに、協力関係を築く補完企業の獲得を試みることになる。

　本稿では、プラットフォーム戦略を採用することで急成長を遂げているSocial Networking Service（以下、SNS）業界を取り上げ、そこで採用されている競争戦略を検討する。結果として、競争の激化に伴い、SNS を運営する企業の戦略は、自社の利益を重視した、近視眼的なものとなっていく傾向が見られることを主張する。

　業界の持続的な発展を考えた場合、SNSを運営する企業だけでなく、ユーザー、補完企業という三者の利益を考慮することが望ましい。それを可能にする方策に関しても検討している。

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