【はじめに，目的】基本的日常生活活動動作（Basic Activities of Daily Living；BADL）動作が自立して可能だが「困難感」を訴える在宅高齢者が存在する。「困難感」を訴える高齢者は，訴えない高齢者より生活機能が低下し，将来の入所や死亡のリスクが高いことが報告されている（Gill TM, et al.1998）。この結果は，「自立度」のみならず「困難感」の有無もBADLの評価対象に含めることの必要性を示している。我々は，BADLの「自立度」と「困難感」を評価する新たな指標（Functional Independence and Difficulty scale；FIDs）を開発し，在宅高齢者におけるBADL動作障害の有病率を調査してきた。本研究の目的は，FIDsのと天井効果の発生率を調査することである。【方法】対象は，A村で行われた住民健康診断に自主参加した在宅高齢者263名と，B市で介護保険による訪問看護を利用する在宅高齢者153名，合計416名である。我々は，全対象者に面接調査を実施した。65歳未満の者（17名），コミュニケーション困難な者（42名），全盲の者（3名），調査を拒否した者（5名），欠損データがある者（26名）は解析から除外した。調査項目は，性別，年齢，Body Mass Index（BMI），Barthle Index（BI），老研式活動能力指標（TMIG），SF-8日本語版（SF-8），FIDsである。FIDsは，14項目のBADL動作（起き上がり，椅子からの立ち上がり，床からの立ち上がり，更衣（上着，ズボン），食事，排便後の清拭，洗体，歯磨き，ペットボトルのフタを開ける，足の爪を切る，屋内歩行，屋外歩行，階段昇降）で構成される。採点方法は，各動作に介助を要す場合は1点，自立しているが困難を伴う場合は2点，自立し困難も伴わない場合は3点を付与し14項目の合計点を算出した。FIDsは，14点から42点の得点を示し，得点が高いほどBADL能力が高いことを示す指標である。統計学的手法は，対象者を2群（介護認定を受けていない者（A群），受けている者（B群））に分け，各群において次の解析を行った。まず，FIDsのを検証するために，FIDsとBMI，BI，TMIG，SF-8のPhysical component summary（PCS）とMental component summary（MCS））の間の偏相関係数（性別と年齢を調整）を算出した。次に，FIDsの比較対照として，TMIGとPCS，MCS，ならびに，BIとPCS，MCSの間の偏相関係数（性別と年齢を調整）を算出した。最後に，A群について，TMIGの得点分類（分類1；0-6点，分類2；7-12点，分類3；13点）ごとに，FIDsとBIが満点を示した対象者の割合（天井効果発生率）を算出した。統計的解析は，IBM SPSS Statistics（Version22）を用い，両側検定にて危険率5%未満を有意水準とした。【結果】分析対象者は，A群が225名（男性99名，女性126名，平均年齢76.2歳），B群が98名（男性43名，女性55名，平均年齢80.7歳）であった。FIDsとBMI，BI，TMIG，PCS，MCSの偏相関係数は，A群で-0.33（p＜0.001），0.31（p＜0.001），0.25（p＜0.001），0.43（p＜0.001），0.03（p=0.68），B群で0.05（p=0.61），0.78（p＜0.001），0.77（p＜0.001），0.27（p＜0.01），0.28（p＜0.01）であった。TMIGとPCS，MCSの間の偏相関係数は，A群で0.22（p＜0.01），-0.02（p=0.82），B群で0.16（p=0.11），0.11（p=0.312）であった。BIとPCS，MCSの間の偏相関係数は，A群で0.06（p=0.37），0.10（p=0.14），B群で0.29（p＜0.01），0.15（p=0.16）であった。TMIGの各得点分類の対象者数は，分類1が3名，分類2が85名，分類3が137名であった。天井効果発生率（%）は，FIDs／BIの順番で，分類1が0／66.7，分類2が55.3／84.7，分類3が67.2／94.9であった。【考察】FIDsは，対象者の介護認定の有無に関わらず，BIとの基準関連，ならびに，TMIGとSF-8のPCSとの併存を有す指標と考えられた。FIDsとMCSの間の偏相関関係は，B群のみで有意性が認められたことから，FIDsとMCSの間には非線形関係が存在すると考えられた。FIDs，TMIG，BIをSF-8との関係性から比較した結果，以下のことが示唆された。介護認定を受けていない高齢者において，FIDsはTMIGよりPCSと強い関連を有する。また，介護認定を受けている高齢者において，BIがPCSのみと有意な関連を認めたのに対し，FIDsはPCSとMCSの両面と関連する。FIDsの天井効果発生率は，TMIGが満点を示した在宅高齢者においても7割弱に留まったことから，本指標は生活機能が高い在宅高齢者においても適応できる可能性が示された。【理学療法学研究としての意義】本研究の意義は，介護予防や訪問理学療法など，在宅高齢者に対する理学療法士の臨床活動や臨床研究におけるFIDsの有用性を示したことである。

抄録全体を表示

【目的】
筋・筋膜の圧痛と、その部位の硬さには一般的に関連があると言われている。しかし、圧痛部位の硬さを測定し、痛みとの関係や、硬さの要因を明らかにした報告は見当たらない。臨床上、硬さと痛みの関係や、その原因を知ることは、非常に大きな意味を持つと考えられる。現在我々は、筋痛モデルラットにおける、痛みと硬さの経時的変化の検討と、痛みを伴う硬さ変化の病態解明を目的として研究を始めている。それには、ラットの生体の硬さを経時的に測定する必要があるが、日間の再現性が問題となる。そのため、本実験ではラットの下腿を固定する台を作成したうえで、生体の押し込みによるラット腓腹筋硬さ測定の日間の再現性と、測定値のを検証した。
【方法】
本実験は本学動物実験委員会の承認を得て行った。対象はSD系雄性ラット5匹 (平均455g) とした。再現性を確認する為、1日ごとに4回の測定を行い、級内相関係数 ( ICC(1,1) ) を求めた。測定の手順は、まず、ネンブタール麻酔下のラットを固定台の上で側臥位にし、踵骨、腓骨頭、大転子が常に同じ位置になるように固定した。腓腹筋を機械刺激装置 (ダイヤメディカル社製, DPS-270) で4mm押し込み、測定された押し込み距離と、反発力の関係から硬さを算出した。押し込み部位にはペンで印をつけ、測定毎にその位置がズレないように固定しなおした。また、を確認する為、SD系雄性ラット4匹の腓腹筋に生理食塩水0.3ml, 0.4ml, 0.6mlを、日を置いて注入し、注入直後の硬さと注入量との関係を検討した。
【結果】
級内相関係数 はICC (1,1) =0.81 (Shroutらの分類でgood) であった。注入量と硬さの間に有意な正の相関を認めた (Spearman順位相関係数,P<0.05,r=0.64) 。
【考察】
今回、ラットの体を測定毎に固定することで、硬さ測定の日間の再現性が確認された。また、筋への生理食塩水注入は、用量依存的に筋を硬くしたと考えられた。昨年我々は、ヒトの生体が硬くなる原因として、筋肉の収縮や体液の末梢への貯留による組織内圧亢進が存在することを明らかにした （理学療法の医学的基礎研究会学術集会, 2005）。つまり、本実験での硬さ変化は生理食塩水注入によって、筋内圧が上昇したためと考えられ、ヒトでの先行研究で示された結果と合致した結果が得られた。よって、この測定方法で得られた数値が先行研究と整合性をもった妥当な結果であると考えられた。今後、この機器を用いて筋痛モデルラットの硬さ変化を測定していく予定である。

抄録全体を表示

【目的】本研究は当院で使用している評価表が転帰を決定する際の客観的な予測評価として捉えることが可能かどうかを検討することである。研究1は評価項目の合計点が重症度として捉えられるかを検討するために評価表の構成概念を検証すること、研究2は、脳血管障害患者の重症度と転帰の関係について調査し、本評価における予測を検討することである。本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。
研究1「評価表の構成概念

妥当性

の検討」
【対象】初発の脳血管障患者で発症10日目までに在院し、理学療法が開始となった症例249例、平均年齢64.5±13.9歳を対象とした。
【方法】当院で使用している評価表の発症10日目のデータを後方視的に調査した。内容は、上肢・手指・下肢Br.stageが1～6の6段階、寝返り・起き上り・坐位保持・立ち上り・立位保持・移乗・歩行が0～4の5段階(禁止・全介助・要介助・監視・自立)、バランスが0～8の9段階（外乱刺激前後左右・リーチ動作左右上下の可否）である。構成概念を検証するために内的整合性の検討（相関行列・cronbach’sα）、因子の検討（因子負荷量）、順序性の検討（項目特性曲線）を実施した。
【結果及び考察】各々の相関行列はr＝0.54～0.94を示し、概ね中等度以上の相関関係が得られ、cronbach’sαは0.94であり、極めて高い内的整合性が確認された。各々の因子負荷量は0.77～0.94を示し、寄与率75.5％から評価項目は1因子と抽出され、一つの群構造として捉えることが確認された。項目特性曲線では、運動麻痺、基本動作、歩行の順序に一束の右上がり単調増大の構造を捉えることができたが、バランスは明らかに他と異なる曲線を描いた。以上より、バランス評価を除いた項目の構成概念が検証され、合計点が重症度を表すことのが示された。
研究2「評価表の予測

妥当性

の検討」
【対象】研究1の対象のから10日目に歩行が自立していない201例、平均年齢65.1±14.8歳を対象とした。
【方法】研究1同様、後方視的に調査した。内容は、研究1のBr.stage3項目の6段階（1～6点）、基本動作5項目の5段階（0～4点）であり、その合計点（3～38点）を重症度の指標として用いた。退院群と転院群の2群に分類し、入院期間及び重症度合計点にいついて比較検討した。統計処理は、Mann-WhitneyのU検定を使用した。
【結果及び考察】退院群（n=73）の入院期間は29.8±16.0日、重症度合計点は31.7±8.6、転院群（n=128）の入院期間は40.3±28.4日、重症度合計点は17.0±9.9であった。各々2群間において、有意差が認められた（p<0.01）。重症度の合計点25以上は、95例中退院群65例、転院群30例であり、重症度の合計点24以下は106例中8例を除いた症例は転院となった。今後、予測を十分に検討するには、外的基準との比較や重症度合計点の推移の検討が必要である。

抄録全体を表示

【目的】本研究は我々が絶対信頼性を検討した継ぎ足歩行テストについて，新しい

観にもとづいて，構成概念を検討することを目的とした。【方法】対象は介護予防事業に参加した493 名の地域在住健常成人である。5 m の継ぎ足歩行テストの所用時間を継ぎ足歩行時間（以下，TGT）とし，所要時間とミス・ステップ数から算出する継ぎ足歩行指数（以下，TGI）の2 種類のテスト値についてを検討した。年齢・性によるテスト結果を比較するとともに，測定後2 年間の転倒経験を追跡調査できた66 名についてロジスティック回帰分析を用いて転倒予測に対する各因子の影響度を検討した。【結果】TGT，TGI のいずれも年齢・性による差が認められた。転倒の予測因子としてTGI が選択され，オッズ比1.06 およびカットオフ値として24.0 が得られた。【結論】TGI はより運動能力の高い高齢者のバランス能力，特にその比較的長期的な将来の転倒を予測できる評価方法であることが明らかとなった。

抄録全体を表示

本研究では，重度要介護者を対象としたベッド上，ベッド周囲，居室内での動作および移動能力を定量的に評価する指標を開発し，その信頼性とを検証した。内容を満たした10項目からなるBedside Mobility Scale（BMS）を作成し，在宅にて理学療法士または作業療法士の訪問によるリハビリテーションを実施している163名（男性83名，女性80名，平均年齢76.4歳）を対象として，BMSによる動作・移動能力評価を行った。分析の結果，BMSには高い検者内および検者間信頼性が得られた。また，BMSは日常生活活動能力や日常生活自立度と有意な関連を持ち，特に重度要介護者および日常生活自立度の重度低下者の動作能力評価に適しており，臨床的意義が高いと考えられた。

抄録全体を表示