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島根県
のアブ科
山内 健生, 渡辺 護, 林 成多
昆蟲.ニューシリーズ
2013年 16 巻 1 号 24-30
発行日: 2013/01/05
公開日: 2018/09/21
DOI
https://doi.org/10.20848/kontyu.16.1_24
ジャーナル
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島根県
産アブ類について,野外調査と標本調査を実施し,20種を記録した.
島根県
におけるジャーシーアブの記録は,誤同定に基づいている可能性が非常に高いため,
島根県
のアブ科の種リストから本種を削除することを提案した.タイワンシロフアブ,マツザワアブ,アカバゴマフアブ,トヤマゴマフアブは
島根県
本土新記録となる.アカウシアブ,シロフアブ,ハタケヤマアブは隠岐諸島新記録となる.既知の記録と新記録を合計すると,28同定種が
島根県
に分布していることが明らかとなった.
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(633K)
島根縣
下の海嘯
石田 雅生
氣象集誌. 第1輯
1915年 34 巻 4 号 194-219
発行日: 1915/04/10
公開日: 2009/02/05
DOI
https://doi.org/10.2151/jmsj1882.34.4_194
ジャーナル
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(1386K)
青銅器から風力発電まで 自然とかかわる神話の地「出雲」
出雲市役所 (
島根県
)
風力エネルギー
2016年 40 巻 4 号 532-534
発行日: 2016年
公開日: 2018/05/23
DOI
https://doi.org/10.11333/jwea.40.4_532
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(1530K)
島根県
における歯周病唾液検査導入への取り組み
郡司 位秀, 吉川 浩郎, 松本 健太郎, 永松 久美子, 梶浦 靖二
口腔衛生学会雑誌
2019年 69 巻 4 号 204-210
発行日: 2019年
公開日: 2019/11/15
DOI
https://doi.org/10.5834/jdh.69.4_204
ジャーナル
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島根県
では,40 ~60歳の残存歯数が全国平均を下回っていることがわかり,その対策が急務であった.そこで,
島根県
行政はこの年齢層の主たる歯の喪失原因である歯周病への対策に歯周病唾液検査を活用するため,県内における実施の可能性や歯周病スクリーニング検査としての有用性,臨床における有用性の検証,集団健診での普及啓発等について,
島根県
歯科医師会に検証を委託した.また,
島根県
行政は「
島根県
歯と口腔の健康づくり計画」にもこの検証実施について明記した.こうした経緯に基づき,
島根県歯科医師会は島根県
行政や検査機関である
島根県
環境保健公社と協力して,検証を平成23年から5年計画で開始した.検証の結果,東西に長い
島根県
で,検体受け入れ機関が県東部松江市にある
島根県
環境保健公社1箇所だけであったが,全県下で唾液検査の実施が可能であった.また,歯周病スクリーニング検査としての有用性,歯周病臨床での有用性も確認できた.5年計画実施後は,各種イベントでのデモンストレーション実施,公社で行われている人間ドックでのオプション実施など,歯周病唾液検査の普及啓発に努めている.
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(1304K)
島根縣
下の海嘯(承前)
石田 雅生
氣象集誌. 第1輯
1915年 34 巻 6 号 341-354
発行日: 1915/06/10
公開日: 2009/02/05
DOI
https://doi.org/10.2151/jmsj1882.34.6_341
ジャーナル
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(775K)
島根縣
下の海嘯(承前)
石田 雅生
氣象集誌. 第1輯
1915年 34 巻 5 号 273-284
発行日: 1915/05/10
公開日: 2009/02/05
DOI
https://doi.org/10.2151/jmsj1882.34.5_273
ジャーナル
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(647K)
21世紀に開館するミュージアム :
島根県
芸術文化センターの事例(第1部,<特集>デザインとミュージアム-新たな知の文化理論をもとめて-)
河野 克彦
デザイン学研究特集号
2007年 14 巻 3 号 45-50
発行日: 2007/01/31
公開日: 2017/11/27
DOI
https://doi.org/10.11247/jssds.14.3_45
研究報告書・技術報告書
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(1623K)
親は子どもの県外移住にどのように関与したのか
――島根県若年層人口流出と家族実践についての一考察――
片岡 佳美
ソシオロジ
2020年 64 巻 3 号 113-129
発行日: 2020/02/01
公開日: 2022/04/07
DOI
https://doi.org/10.14959/soshioroji.64.3_113
ジャーナル
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地方では、主に進学が原因と見られる若年層の人口減少が著しい。かれらの県外移動に対し、家族、とりわけ親がどのように関与してきたか。
島根県
で、子ども(高校生)を県外の大学に進学させることを考えている親、あるいは実際に進学させた親を対象にインタビュー調査を行ない、地域人口をつくり出す主体としての家族の働きを議論するための仮説の提示を試みた。 分析では、「家族実践」の視点を取り入れた。それは、個々の成員が、家族であるがゆえに、そして家族になるために日常的に行なっていることに注目する視点である。親たちは、親であろうとするために、かれらが親として当然と考える「子どもに広い世界を学ばせる」という家族実践に熱心だった。幼い頃から習い事や異文化交流など、さまざまな「広い世界」を子どもに体験させ、そして最終的に子どもが県外の大学進学を選ぶように仕向けていた。そこには「こんな狭いイナカしか知らないのでは生き残れない」という競争社会的価値に加え、「親はわが子のために尽くす」「親がやらなければだれがやる」といった近代家族的な規範が見られた。一方で、子どもが県外に出た後の親たちの家族実践は、どこに向かって進むべきか目標が定まっておらず活発でない。それほどまでに、「広い世界を学ばせる」ことが、かれらにとって親としての最大の家族実践だったことが窺える。かれらが集中して熱心に取り組む家族実践で子どもの県外流出が進むこと、そしてそうやって近代家族や競争社会の規範や文化もが子どもに伝えられていくことを示唆した。
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(794K)
山陰地域の地震活動
西田 良平, 松山 和也, 西山 浩志, 野口 竜也
地震工学研究発表会講演論文集
2001年 26 巻 141-144
発行日: 2001年
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.11532/proee1997.26.141
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山陰地方において、日本海沿岸に沿って第四紀火山 (大山・三瓶山) が分布し、地震活動帯も活動域と空白域が交互に形成されている。主な活動域としては鳥取地震 (1943, M7.2) が発生した鳥取県東部中部、鳥取-
島根県
境付近、三瓶山・広島県北部付近、
島根県
中部西部の活動域があり、また空白域として大山付近、
島根県
東部が見られる。この形状は地震活動が地殻上部の構造によって規制されていることが推定される。特に、2000年鳥取県西部地震の震源域は
島根県
東部地域の地震活動の空白域と、大山火山付近の空白域に挟まれた地域で、地震活動が活発な地域である。すなわち、山陰海岸に沿った第四紀に活動していた2つの火山の間であり、地震活動域と空白域の存在が、地下構造と溶融体、地震活動と溶融体を研究する上で重要な地域である。
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(857K)
近現代松江の官庁街形成史
官公署・文教施設の配置と県庁周辺整備計画に注目して
中野 茂夫
都市計画論文集
2012年 47 巻 3 号 733-738
発行日: 2012/10/25
公開日: 2012/10/25
DOI
https://doi.org/10.11361/journalcpij.47.733
ジャーナル
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本論文は、
島根県
の歴代県庁舎周辺の官庁街について歴史的に明らかにしたものである。二代目県庁舎が建てられた明治10年代から、行政機構の確立とともに次第に官庁街が形成されてきたことが明らかとなった。その後、県庁の周辺では、広い運動場を持つ教育施設を郊外に移転するとともに、跡地を利用して官庁街の整備が進められた。一方で、戦前の財政が逼迫していたこととも関係していると考えられるが、官公署の転用を頻繁にくり返しながら、官庁街の再編が行われたのである。戦時中には、建物疎開が行われ、木造の主な官公署は、既存の鉄筋コンクリート造建築に移転させられていた。このことは、戦後の制度変更にともなう官公署の改組とともに、官庁街再編の契機となったことが示唆されよう。しかし、ここまでの松江の官庁街は、近代都市計画の大きな存在意義である全体計画あるいは長期計画に基づいた計画ではなかった。松江では、田部長右衛門という名望家が知事に就任したことで、県庁の周辺全体を視野に入れた計画が具体化され、県庁周辺整備計画が強力に推進された。そして県庁を中心にモダニズム建築の傑作が計画的に配置される官庁街が形成された。
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(3650K)
島根県
昭和58年豪雨災害
島根県
土木砂防課
砂防学会誌
1996年 48 巻 6 号 32-36_2
発行日: 1996/03/15
公開日: 2010/04/30
DOI
https://doi.org/10.11475/sabo1973.48.6_32
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(13448K)
島根
島根県
酒造組合連合会
日本釀造協會雜誌
1970年 65 巻 8 号 687-689
発行日: 1970/08/15
公開日: 2011/11/04
DOI
https://doi.org/10.6013/jbrewsocjapan1915.65.687
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(4251K)
島根県
A島におけるHCV抗体の検討
周防 武昭, 生田 裕次郎, 川崎 寛中
岡山医学会雑誌
1991年 103 巻 7-8 号 1029-1030
発行日: 1991年
公開日: 2009/03/30
DOI
https://doi.org/10.4044/joma1947.103.7-8_1029
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(100K)
島根県
における木材利用と木材保存処理技術の活用
後藤 崇志, 越智 俊之
木材保存
2005年 31 巻 5 号 230-235
発行日: 2005/09/25
公開日: 2009/05/22
DOI
https://doi.org/10.5990/jwpa.31.230
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(6428K)
1986年1月に発生した日本海における海鳥の油汚染被害
佐藤 仁志
山階鳥類研究所研究報告
1999年 31 巻 2 号 134-141
発行日: 1999/11/30
公開日: 2008/11/10
DOI
https://doi.org/10.3312/jyio1952.31.134
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1997年1月,
島根県
沖を中心とした日本海において,油による海鳥被害が発生し,その概要について調査した。油の漂着は,
島根県
から福井県にまで及び,海鳥被害は
島根県
と鳥取県において発生した。
島根県
下全域を対象とした広域カウント調査では,1,761羽の被害鳥を確認した。予備調査や補足調査の結果から,実際にはこの数値を上回る甚大な海鳥被害が発生したものと考えられた。被災したのはウミスズメ科鳥類が1,646羽で全体の93.5%と大半を占め,種類ではウトウが1,326羽(75.3%)で最も多かった。被害にあったウトウの中に12羽の標識放鳥された個体が含まれており,11羽が北海道の天売島,1羽が宮城県の足島で標識放鳥されたものであった。
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(798K)
神西湖の水質変化特性
*相崎 守弘, 高野 ちよ子, 小林 和由
日本陸水学会 講演要旨集
2003年 R68 巻 3C10
発行日: 2003年
公開日: 2004/11/26
DOI
https://doi.org/10.14903/jslim.R68.0.126.0
会議録・要旨集
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島根県
にある小さな汽水湖、神西湖における水質の季節変化特性について解析した。
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(34K)
境水道の水位変動に関する模型実験について (2)
樋口 明生
海岸工学講演会講演集
1961年 8 巻 119-125
発行日: 1961/09/10
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.11532/proce1955.8.119
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(1251K)
微動探査による
島根県
浜田市の地盤構造推定
野口 竜也, 足立 正夫, 田原 一志, 山下 毅, 西田 良平
土木学会論文集A1(構造・地震工学)
2009年 65 巻 1 号 82-87
発行日: 2009年
公開日: 2011/04/30
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejseee.65.82
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浜田市では1872年浜田地震(M7.1)の際,甚大な被害が発生したとの記録があり,特に市街地で被害が甚大であったとされる.そこで本研究では,浜田市街地において4地点の微動アレイ観測の実施ならびに既往の研究で得られている単点3成分観測記録を用いて地盤構造の推定を行った.微動アレイ観測記録の解析から,S波速度100~3200m/sの地下構造モデルを推定できた.浜田市内の沖積層のS波速度は100~150m/sであった.H/Vのピークは明瞭な単峰型が多く,その周期は0.2~0.8秒で浜田川沿いの市街地で周期が長くなることがわかった.S波速度構造,H/Vの特徴から軟弱な沖積層が市内全域に広く分布していることがわかった.基盤深度については,基盤岩(Vs=800m/s層)までの深さは最深部で約50mであり,地震基盤相当の最下層(Vs=3000m/s相当層)までの深さは,最大で約800mであることがわかった.
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(3284K)
島根県
における狩猟の実態と狩猟者の意識
上田 剛平, 神崎 伸夫, 小寺 祐二
野生生物保護
2004年 9 巻 1 号 9-22
発行日: 2004/12/27
公開日: 2017/10/04
DOI
https://doi.org/10.20798/wildlifeconsjp.9.1_9
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Researchers conducted a questionnaire survey to investigate present hunting activities, hunters' attitudes toward regulations, the hunting environment, and the role of hunters in wildlife management in Shimane Prefecture. There were 249 respondents, and the response rate was 80.0%. Wild boar hunters accounted for 61.6% of the total, and the remainder were mostly bird hunters (32.5%). The main objective of wild boar hunting was nuisance control, and very few hunted for profit despite of the high commercial value of this species. Most respondents were farmers and used wired leg traps. When asked about current problems, wild boar hunters indicated the cost of hunting, but bird hunters indicated the shortage of game.
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(1352K)
島根県
の農業農村整備の展開方向
多久和 卓志, 堀野 章, 綿貫 純也, 桑本 巧
農業農村工学会誌
2015年 83 巻 6 号 461-464,a1
発行日: 2015年
公開日: 2021/01/14
DOI
https://doi.org/10.11408/jjsidre.83.6_461
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島根県
は県土の約9割弱が中山間地域となっており,生活や経済活動の条件などが厳しく,過疎化・高齢化の進行がきわめて深刻な状況であり,集落機能の低下が懸念されている。併せて,現在までに整備した土地改良施設の中には長い年月を経て老朽化が進み,更新整備が必要となってきている施設が多数存在し,その維持管理が課題となっている。農業は
島根県
の基幹的産業であり,農業・農村が持続的に発展していくためには,優良農地の保全を図ると同時に,担い手が安定した営農を維持していける営農条件を整えていくことが重要である。本報では
島根県
の農業の現状を紹介するとともに,現在,農業農村が抱える課題を示し,その課題解決に向けた
島根県
における農業農村整備の展開方向について述べる。
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