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日本酒は「世界酒」になり得るか

門司健次郎

日本醸造協会誌
2009年 104 巻 11 号 830-837
発行日: 2009年
公開日: 2016/02/15

DOI https://doi.org/10.6013/jbrewsocjapan.104.830

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日本酒が海外では非常に人気を博し，特に日本料理とともに世界各国で飲まれるようになってきている。
筆者は長らく外交官として海外でご活躍され，日本酒の普及にご尽力されてきた。そのご経験から，日本酒を世界の酒とするため，その立場の確立と更に多くの外国人に飲まれるための方策，さらには，日本人自身に改めて国酒たる日本酒を認識して飲んでもらうブーメラン効果を担っていくためにはどのようにすべきか等々についてご提案等をいただいた。
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現代日本の国際文化交流に関する考察

内田真理子

文化経済学
2006年 5 巻 2 号 81-90
発行日: 2006/09/30
公開日: 2009/12/08

DOI https://doi.org/10.11195/jace1998.5.2_81

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近年になり政府主体の国際文化交流においてパブリックディプロマシー等の新しい概念が認識されている。本稿はこのように変化している2000年以降の日本政府による国際文化交流の実体を明らかにする。中心的な役割を果たしている外務省に焦点をあて、戦後からの変遷を辿るとともに、16ヶ国の日本在外公館による文化事業を調査分析する。その結果、実際に交流に用いられている文化の多様性、種類別の量や国による相違を明らかにした。
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名古屋アメリカンセンター・レファレンス資料室の概要と現状(<特集>企業の情報部門の現状と展望)

大鍋千香子

情報の科学と技術
2010年 60 巻 1 号 23-28
発行日: 2010/01/01
公開日: 2017/04/25

DOI https://doi.org/10.18919/jkg.60.1_23

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名古屋アメリカンセンター・レファレンス資料室は,米国政府のパブリック・ディプロマシーの担い手として世界中に設置されているインフォメーション・リソース・センターの1つであり,名古屋米国領事館
広報文化交流部
に属している。米国への理解を促進するという役割のもと,従来より核となっているレファレンスサービスに加え,情報環境の変化に対応して,新たな試みとしてのアウトリーチ活動を積極的に行っている。本稿では,レファレンス資料室の概要と活動について紹介すると共に,よりよいサービスを提供するためのサポート・協力体制について説明する。
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PINUP

情報管理
2005年 48 巻 3 号 195-196
発行日: 2005年
公開日: 2005/06/01

DOI https://doi.org/10.1241/johokanri.48.195

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PINUP

情報管理
2005年 48 巻 2 号 124-125
発行日: 2005年
公開日: 2005/05/01

DOI https://doi.org/10.1241/johokanri.48.124

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日本の留学生受入れの経済的側面からの分析と政策への示唆

米国との比較から

佐藤由利子

比較教育学研究
2008年 2008 巻 37 号 112-132
発行日: 2008/06/25
公開日: 2011/01/27

DOI https://doi.org/10.5998/jces.2008.37_112

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日本の国際文化交流とポップカルチャー

商業ベースの普及と政府の役割

内田真理子

文化経済学
2007年 5 巻 4 号 29-37
発行日: 2007/09/30
公開日: 2009/12/08

DOI https://doi.org/10.11195/jace1998.5.4_29

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1990年以降のグローバル化や民主化の進展で、国際文化交流に相手国国民の広い受容が求められる時代となった。このため、日本政府は世界的に評価を得ているポップカルチャーの活用に着目している。本稿ではポップカルチャーを用いた国際文化交流における政府の役割は、商業ベースで輸出されるポップカルチャーの普及対象の偏り、背景となる日本文化の伝わり難さ、経済力のない国への普及等の課題に対処することとの結論を得た。
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学校教育と日本語教育の連携による日本語教員養成課程の諸課題

加藤清方

大学日本語教員養成課程研究協議会論集
2010年 04 巻 10-15
発行日: 2010年
公開日: 2025/04/01

DOI https://doi.org/10.60450/daiyoukyou.04.0_10

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スポーツ政策の形成過程と今後の展望 : スポーツ基本計画策定への参加経験を踏まえて(<特集>スポーツ政策とスポーツ経営)

木村和彦

体育・スポーツ経営学研究
2012年 26 巻 17-24
発行日: 2012/12/25
公開日: 2018/01/18

DOI https://doi.org/10.24519/jsmpes.26.0_17

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Dublin Core Metadataの紹介

渡辺和代

情報管理
2001年 43 巻 11 号 976-988
発行日: 2001年
公開日: 2001/04/01

DOI https://doi.org/10.1241/johokanri.43.976

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インターネット上のホームページ作りで利用されているHTMLタグのエレメント（<p></p>,<b></b>,<html></html等>）は，ドキュメントの体裁や配置などを指示するものである。一方，Meta（メタ）のエレメントはドキュメントの内容（コンテンツ）を明らかにすることができるものである。最近，メタエレメントが注目を浴びているのは，いくつかのサーチエンジンがホームページに内蔵されたメタエレメントを「読み込み」，的確なドキュメント発掘に寄与しているからである。図書館のカード目録の時代から機械可読の時代を経てインターネットの時代になると，テキスト全文を検索する手法では対処できない多様な形態が出現したため限界に突き当たってしまう。そこで新しい基準を設定し，より高い適合率でWeb上の情報資源（ディジタル情報）を確保する必要が生じてきた。この新しい基準の一つとして注目を浴びているDublin Core Initiativeとして提案している15の要素を説明する。
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内閣府の政府広報における国際広報事業の拡大に関する研究

―予算と執行額に着目した行政事業レビューシートの分析を中心として―

西川順子

広報研究
2025年 29 巻 5-20
発行日: 2025年
公開日: 2025/04/01

DOI https://doi.org/10.34608/kohokenkyu.29.0_5

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本研究では、内閣府大臣官房政府広報室が担当する政府広報事業のうち、国際広報事業が2010年代に拡大する過程を明らかにする。係る費用が同年代に大きく増大し活動内容や手段が多角化・多様化したことを、行政事業レビューシートの分析から示す。政府広報における国際広報事業の量的拡大と活動の質的変化を実証し、日本への理解促進を目的とした政府広報の戦略化の過程に位置付ける。本研究は、国内の政府広報研究で看過されがちな国際広報を取り上げ、日本政府による国際的な影響力強化に向けた戦略的広報の重要性を確認するものである。

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